年収500万円の夫が「ヴェルファイアを買う」と言ってききません。わが家は「3人家族」ですし、そんなに大きな車でなくても良いですよね？ 値段も「600万円」超えと聞きました（ファイナンシャルフィールド） - Yahoo!ニュース
年収500万円の夫が「ヴェルファイアを買う」と言ってききません。わが家は「3人家族」ですし、そんなに大きな車でなくても良いですよね？ 値段も「600万円」超えと聞きました 車が好きな人にとって、憧れの車や好きな車を買うということは1つの目標でもあります。人によっては車の趣味も異なり、スポーツカーやミニバンなど好きな車も変わってきます。かといって高額な車であったり大きすぎる車であったりする場合には身分不相応ではないか、と考えてしまうこともあり得るでしょう。 そこで本記事では年収500万円、3人家族でトヨタヴェルファイアを買う、といったケースを想定して考えていきます。 ▼トヨタ「アル・ヴェル」は月々でいくらの支払いが必要？ 返済額を試算してみた！ ヴェルファイアとはどのような車かヴェルファイアはトヨタ自動車が発売する大型ミニバンです。同メーカーではクラウンといった、いわゆる高級車のカテゴリーに
ホントに“グーグルマップ”よりも使いやすい!? トヨタが本気で開発した無料の「カーナビアプリ」 使い勝手はどう？ | VAGUE(ヴァーグ)
ホントに“グーグルマップ”よりも使いやすい!? トヨタが本気で開発した無料の「カーナビアプリ」 使い勝手はどう？ CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-17 writer 会田肇 カーナビ代わりにも使えるスマートフォンの無料地図アプリですが、ユーザー数の多い「Googleマップ」のほかにも多くの無料カーナビアプリがあります。いまその使い勝手の良さで人気が急上昇しているとウワサなのが「モビリンク」です。どのような特徴があるのでしょうか。 トヨタ車オーナーだけでなく誰でも無料で使える「モビリンク」 GPSを使ったカーナビがはじめて登場したのは1990年。ユーノス「コスモ」に搭載されたCCS（カーコミュニケーションシステム）が最初でした。 同年には市販型GPSカーナビ、カロッツェリア「AVIC-1」が登場しています。以来四半世紀が過ぎ、カーナビはドライブの必須アイテムとしてすっか
トヨタ自動車は、足元のペダルをなくし、ハンドルを手で操作するだけで車を動かせる新たな運転システムを公開しました。足に障害がある人の運転をサポートできるほか、ドライバーの運転姿勢の自由度が高まるメリットがあるとしています。 通常の車のような足元のペダルがなく、アクセルとブレーキの操作をハンドルの左右に取り付けられたレバーで行います。 両手でハンドルを握った状態で、右手の親指でレバーを押すと車が発進・加速し、左手の指でハンドルの裏側のレバーを引くと減速する仕組みです。 また、ハンドルは電気信号で制御され、交差点などを曲がる際も手を離して持ち替える必要はありません。 足に障害がある人の運転をサポートできるほか、一般のドライバーでも、運転姿勢の自由度が高まるメリットがあるとしています。 システムは、まだ試作段階だということで、トヨタでは開発を継続し、実用化を目指す考えです。 開発チームに参加してい
やがて先進国のタクシーは全てトヨタのハイブリッド車になるかもしれません。本当です 2024年5月8日 [最新情報] 数年前から電気自動車になるまでの移行期はハイブリッドになると書いてきた。なかでもタクシーに代表される「稼ぐためのクルマ」についちゃハイブリッドしかないです。実際、世界規模でトヨタのハイブリッド車をタクシー用として使う傾向になりつつあります。下はバンクーバー空港の客待ちタクシー。驚いたことに95％がトヨタ。90％はハイブリッドだったりして。 なんでトヨタかと聞いてみたら、耐久性が圧倒的に違うのだという。そらそうだ。黎明期からトヨタのハイブリッドは電池寿命を重視していた。プリウスの走行用電池など50万kmは普通に持つ。要交換となっても、新品電池に代えたって普通の12Vバッテリー4つ分くらい。リサイクル電池を使えばさらに安くなる。ホンダもハイブリッドを出しているけれど、タクシーは見
米国でトヨタの水素自動車「ミライ」を手放す人が急増か 集団訴訟に発展 | 「ノズルが凍りつく！」「ステーションに水素がない！」
EV市場が冷え込んだ2023年、トヨタはハイブリッド車の売り上げを伸ばし、独り勝ち状態となった。 そして2024年5月には北米で水素事業本部を設立し、「未来の自動車」として普及を目指してきた水素自動車への投資も加速させている。 だが、ここにきて水素自動車「ミライ」に暗雲が立ち込めていると、米オンラインメディア「インサイドEVs」は報じる。一部のミライ所有者たちはトヨタに車両の買い戻しを求め、訴訟を起こすまでに至っている。
2024年3月、米政府は2027年から適用する新たな自動車排ガス規制を発表した。当初案より緩和され、ハイブリッド車に有利な内容となった。 これは急速な電気自動車（EV）へのシフトに「ブレーキを踏むよう」働きかけたトヨタの戦略的ロビー活動の成果だと、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は指摘する。 招待客オンリーの秘密の会合 2023年の秋、ラスベガスで開催されたトヨタ・ディーラー向け年次会合での朝食会は、招待客のみが参加できる特別な催しだった。出席者にはスマホのカメラを赤いシールで隠すよう指示があった。 朝食会でスピーチをしたのは、トヨタのトップロビイストであるスティーブン・チッコーネだった。彼は「自動車業界は存亡の危機に直面している」と述べ、それは景気やガソリン価格のせいではなく、米国で提案されている排ガス規制の厳格化のせいだと指摘した。 のちに各ディーラーに回覧され、本紙ニューヨーク・タイム
ホンダは10日、2025年3月期に研究開発費で過去最大の1兆1900億円を投じると発表した。開発費は今期の1台当たりの販売目標で割るとトヨタ自動車の2倍以上だ。今期も2期連続で営業最高益を更新する見通し。北米でコストパフォーマンスのよいハイブリッド車（HV）などで稼ぎながら、電気自動車（EV）で米テスラや中国勢に対抗するために急アクセルを踏む。「電動化やソフトウエアにかなりの開発投資が必要だ」
トヨタ自動車が8日発表した2024年3月期の連結決算（国際会計基準）は、営業利益が前の期比96%増の5兆3529億円だった。過去最高を更新し、日本企業で初めて5兆円台の大台に乗せた。米国をはじめ世界でハイブリッド車（HV）の販売が好調だったことや円安が寄与した。前期通期の営業利益水準はトヨタの2兆9956億円（22年3月期）やソフトバンクグループの2兆3539億円（19年3月期）のほか、NTT
だからトヨタは｢全方位戦略｣を貫いた…｢富裕層のシンボル｣テスラがここにきて大失速しているワケ 重要な中国市場で｢EV一本足打法｣が裏目に
テスラの業績減速の背景には、中国のEV市場の競争激化がある。特に、EV分野の価格競争は熾烈を極めている。2019年、中国国内で約500のEVメーカーが政府に登録された。どう見ても、過剰メーカーがひしめいていた。 その結果、価格競争は激化した。不動産バブル崩壊による景気低迷も深刻化した。EVメーカーは100社程度に淘汰されたとみられる。中国EV市場は、多くの企業が血で血を洗うような激しい価格競争を繰り広げる、いわゆる“レッドオーシャン”の状況に陥っている。 「EV一本足打法」が裏目に出たか それに加えて、米国市場でもテスラの成長の勢いは鈍化している。航続距離の短さ、充電インフラの整備の遅れなど、消費者の好みはハイブリッド（HV）やエンジン車に向かい始めた。テスラの新型モデルの供給体制に不安を強める消費者も多い。 今後、中国EVメーカーの追撃はさらに厳しさを増すことだろう。テスラの打開策が本格
トヨタ自動車が発表した昨年度（2023年度）1年間のグループ全体の決算で、本業のもうけを示す営業利益が5兆3500億円余りとなり、日本の上場企業で初めて5兆円を超えました。ハイブリッド車を中心に販売が好調だったことや、円安で利益が押し上げられたことが主な要因です。 トヨタ自動車は8日、昨年度1年間のグループ全体の決算を発表し、売り上げにあたる営業収益は前の年度から21.4％増えて45兆953億円となり、過去最高を更新しました。 本業のもうけを示す営業利益は96.4％増えて5兆3529億円となり、日本の上場企業で初めて5兆円を超えました。 ハイブリッド車を中心に販売が好調だったことや北米やヨーロッパを中心に車の性能向上に伴う値上げを行ったことなどで前の年度と比べて2兆円の増益につながったほか、円安の影響で6850億円の利益の押し上げがあったことが主な要因となっています。 また、最終的な利益は
【読売新聞】岩手県大船渡市の公用車・トヨタ「ランドクルーザー７０（ランクル７０）」の一般競争入札による売却が、全国の自動車ファンらの注目を集めている。約２３年間で約１８万キロを走行した“大ベテラン”だが、ランクル７０は中古車市場で根
トヨタ自動車は8日、電気自動車（EV）や人工知能（AI）などの成長領域への投資を2025年3月期で1兆7000億円と4割増やす方針を打ち出した。向上した「稼ぐ力」を将来の投資に振り向け、米テスラや中国勢への競争力に対する不安の払拭をめざす。「意志を持って足場固めに必要なお金と時間を使っていく」。8日に記者会見したトヨタの佐藤恒治社長は今期に将来への投資にギアを上げることを宣言した。設備投資は前
デンソーは20日、保有するルネサスエレクトロニクス株の一部を売却すると発表した。ルネサスの自己株式を除く発行済み株式数の4.4%分にあたる7812万7800株を売却する。2024年3月末時点ではルネサス株の8.6%を保有しており、保有分の半分超を売却することになる。ルネサスの20日の終値から算出すると約2100億円の売却額となる。政策保有株を見直し、自動車の電動化など成長投資への資金捻出を進め
国土交通省は「特に悪質な不正行為」（同省）があった3機種の産業車両用エンジンに対して型式指定を取り消した。 現行の産業車両用エンジン6機種のうち、2023年4月に取り消しとなっている2機種と合わせて計5機種が型式指定取り消し処分となった。このうち3機種は排出ガスの規制値の未達、残る2機種は「試験用ECU」の不正使用が処分理由。 型式指定の再取得は「いばらの道」。技術力の不足が懸念されるため、再取得に数年かかる可能性がある。実際、日野自動車は不正発覚から2年あまりが経過したが、いまだに再取得できていないエンジンがある。 「量産メーカー失格」の烙印（らくいん）を国土交通省が押した─。同省は2024年2月22日、豊田自動織機に対して是正命令を発出した。道路運送車両法第76条の規定に基づく国土交通省令の規定違反が判明したためだ。 具体的には、フォークリフトや建設機械に搭載する産業車両用エンジンの型
トヨタ＆ホンダも！"日の丸EV電池" 反撃の狼煙
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中国の電池王が語る「トヨタが開発する全固体電池はまだ現実的ではない」 | 電池最大手CATLの創業者が電池を超えた野望を語った
電池最大手CATLの創業者が電池を超えた野望を語った 中国の電池王が語る「トヨタが開発する全固体電池はまだ現実的ではない」 中国の電池王CATLのゼンCEOが開発を急ぐ電池とは？ Photo by Paul Zinken / picture alliance / Getty Images
トヨタ＆ホンダも！"日の丸EV電池" 反撃の狼煙
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急成長が続いてきた電気自動車（ＥＶ）が各国政府の補助金縮小や需要の一巡などを背景に販売拡大のペースに減速感も出る一方で、ＨＶが急速に台数を急速に伸ばしている。日系各社は中長期的なＥＶ向け投資計画を堅持しており、長年にわたるコスト削減によりガソリン車と遜色ない水準の収益性となったＨＶで原資を稼ぐことが重要となる。 トヨタの前期ＨＶ販売は前年から32％増の359万4000台。高級車ブランド「レクサス」を含め販売した車の約３台に１台がＨＶだった。トヨタは今期は447万6000台のＨＶ販売を見込んでおり、25年に前倒しで実現する可能性があるとしていた500万台の大台達成が現実味を帯びつつある。 トヨタによると、同社のハイブリッドシステムの原価は当初の６分の１まで低下している。山本正裕経理本部長は８日の決算会見で、ＨＶは収益性が内燃機関（ＩＣＥ）車と「同じか、またはそれ以上という車種も出てきており、
トヨタはテスラを目指さなくて本当によかった…テスラが｢成長なき成長企業｣に堕ちてしまった根本原因 マスク氏の報酬は｢豊田章男氏の700倍｣の年7000億円相当
電気自動車（EV）大手・米テスラの株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「テスラの販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。 「トヨタはなぜテスラになれないのか」と言われていた 米EV業界の雄であるテスラの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車（EV）ブームに乗り、2020年7月に日本のトヨタ自動車を抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超（約185兆円）を達成している。 一方、この時のトヨタの時価総額は2482億ドル（約38兆円）。このため日本では、「トヨタはなぜテスラになれないのか」という言説が広く語られるようになった。
1日、名古屋の繁華街・栄で、乗用車が歩道に進入し自転車の男性をはねてけがをさせたまま逃げました。警察は、車のドライバーが何らかの理由で自転車を追いかけて、わざとはねたとみて殺人未遂などの疑いで捜査しています。 1日午後1時半すぎ、名古屋市中区栄5丁目で、乗用車が車道から歩道に進入し、自転車に乗っていた会社員の46歳の男性を後ろからはねて逃げました。 警察によりますと、男性は手に軽いけがをしたということです。 逃げたのは黒色の乗用車で、幅およそ10メートルの歩道を60メートルほど走って自転車をはね、さらに30メートルほど歩道を走ったとみられます。 警察は車のドライバーが何らかの理由で自転車を追いかけて、わざとはねたとみて殺人未遂などの疑いで捜査しています。 現場は、名古屋市中心部を東西に走る若宮大通沿いの歩道で、パチンコ店やビルが建ち並ぶ地域です。 現場近くの複数の防犯カメラに当時の状況が写
アメリカ人も｢EVシフトと脱炭素は拙速だった｣と気付いた…豊田章男会長の｢4年前の予言｣に注目が集まるワケ 再エネ推進の米カリフォルニア州で起きた異変
「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」 電気自動車（EV）の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしている。代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきている。 加えて注目されているのが、豊田氏が2020年12月に日本自動車工業会のオンライン懇談会で発した次の言葉だ。 「乗用車400万台すべてをEV化すると電力が10～15％不足するが、これは原発でプラス10基、火力発電であればプラス20基に相当する」 「その投資コストは、約14～37兆円にも上る」 豊田氏の主張は、要するに「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」というものだ。同時に、「再エネの普及には
Diamond Premium News ダイヤモンド・プレミアム会員のみなさまだけに、ダイヤモンド編集部の特選ニュースをお送りします。 バックナンバー一覧 トヨタ自動車の佐藤恒治社長は、5月8日に開かれた2024年3月期連結決算会見で、プラグインハイブリット（PHEV）にシフトしていく姿勢を鮮明にした。背景には、中国で電気自動車（EV）の価格競争が激化していることや、北米でEV販売が減速していることがある。EVへの需要が停滞する中で、ハイブリット車の販売が伸びているのだ。トヨタがPHEVの生産・販売を強化する背景と狙いに迫る。（ダイヤモンド編集部 宮井貴之） 150万台のEV販売目標はPHEV含めて達成 営業利益5兆円超えは日本企業として初 トヨタが8日発表した2024年3月期連結決算は、本業のもうけを示す営業利益が、前期比96.4％増の5兆3529億円となった。円安ドル高効果とハイブリ
トヨタ自動車は28日、プラグインハイブリッド車（PHV）向けの新型エンジンを開発すると発表した。電気自動車（EV）の需要が鈍り、エンジンとモーターを組み合わせたPHVが「準EV」として伸びている。環境対応車を軸に中国勢が世界の車産業の勢力図を塗り替えつつある。EVの変調でエンジンの技術開発が再び競争力を左右する可能性が出てきた。「必要なものを必要な地域に届けていく。EVも本気、内燃機関も本気だ
ブランド一覧はこちらこの記事を読んだ人が他に読んだ記事試乗記ニュース画像・写真モーターショー自動車ヒストリー特集エッセイクルマ生活Q&AFrom Our StaffデイリーコラムCarScope谷口信輝の新車試乗水野和敏的視点池沢早人師の恋するニューモデル思考するドライバー山野哲也の“目”あの多田哲哉の自動車放談webCGプレミアム記事一覧webCGプレミアムプランとは日刊！名車列伝動画ギャラリープレゼントアウトビルトジャパンニューモデルSHOWCASE失敗しない中古車選びカーマニア人間国宝への道エディターから一言カーテク未来招来マッキナ あらモーダ！読んでますカー、観てますカーおすすめの動画小沢コージの勢いまかせ!!リターンズ自動車保険 トヨタレクサススバルマツダスズキダイハツホンダ日産三菱ポルシェメルセデス・ベンツアウディBMWMINIフォルクスワーゲンボルボルノープジョージャガーアル
HEVは、ホンダにとってまさに“ドル箱”である。世界的なHEVの需要好調を追い風に、同社は2023年度、世界でHEVを約80万台販売した。2024年度は100万台の販売を見込む。2024ビジネスアップデートで三部氏は「現在、北米を中心にHEV事業は好調だ。このままいくと（HEVの販売台数は）180万台まで伸びる可能性がある。ピークは2029年から2030年だろう」と予測した。 これまでホンダは、最大3種類あったハイブリッドシステムをe:HEVのみに絞ることで、コストを効率化してきた。 e:HEVに統一したことで「コンセプトや制御の考え方など基本的な構成を同じにできた。エンジンやモーター、電池などの制御が共通だと、基本的に相似形でハードウエアを設計できる。その分、開発効率が良くなる」とホンダの技術者は説明する。実際に中型セダン「アコード」の2023年型は、2018年の従来型に対して、出力密度
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
トヨタがBYDの技術を採用で大きな波紋！日本メーカーが中国テック企業に秋波を送る意味（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
トヨタがBYD TOYOTA EV TECHNOLOGY カンパニー、一汽トヨタ自動車、トヨタ知能電動車研究開発センターと共同開発した新型車、bZ3C（写真：トヨタ自動車） トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車(BEV:バッテリー駆動のEV)やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40％増とすることを発表した。 【写真】日本未導入！いま中国で発表されている最新BEVの姿 同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている(遅れている)部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車(PHEV)事業を強化する方針を示した。 翌5月9日には、「トヨタがBYDの技術を採用するPHEVを投入する計画だ」と中国の地元メディア「財経」が報じ、中国自動車業界で大きな波紋を呼んで
日本製鉄は、鋼板のプレス成形によって部品点数を減らした自動車のリアアンダーボディーを開発し、自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2024 YOKOHAMA」（2024年5月22～24日、パシフィコ横浜）に出展した。複数の鋼板をホットスタンプ（熱間プレス）で一体成形して造る。ボディーの軽量化と低コスト化に関して、同社は「ギガキャスト（ギガキャスティング）よりも優位性がある」と見る（図1）。 ギガキャストは大物部品を一体成形するアルミダイカスト。電気自動車（EV）のアンダーボディーや2次電池パックを加工する技術として、日本ではトヨタ自動車やリョービ、アイシン、日産自動車、ホンダなどが実用化に向けた開発を進めている。 新しいリアアンダーボディーは、ボディー後方にあるサイドメンバーやフロアパネル、ホイールハウスを一体化した部品。日本製鉄は「リアアンダーモジュール」と呼ぶ。アッパーとロアをそれぞ
車大手3社、ソフトの連携検討 トヨタ・ホンダ・日産で共通化 ｜ 共同通信
トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の3社が、車載用のソフトウエア分野で連携を検討していることが16日、関係者への取材で分かった。メーカーごとに異なる基盤部分の仕様の一部を共通化し、部品やIT関連の企業と車の制御やサービスの開発を効率的に進める狙い。EVの普及を背景に、国際的に競争が激化する車のデジタル化に対応する。 経済産業省が近く開く検討会で、車メーカー側が説明する方針。 対象となるのは、ソフト同士やプログラムがつながる「API」と呼ばれる基盤部分。大手3社で共通化すれば、投資の無駄を省き、センサーなどの部品は共有が進む。IT関連のサービスも開発しやすくなるメリットがある。
【読売新聞】 トヨタ自動車は８日午後１時５５分、２０２４年３月期連結決算（国際会計基準）を発表する。今年２月時点での同社の業績予想では、最終利益が前期比８３・６％増の４兆５０００億円と日本の製造業で過去最高を更新する見通し。強みを持
アメリカの電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスクCEOは、EVの急速充電器のネットワークの拡大に日本円でおよそ770億円以上を投じる方針を明らかにしました。欧米のメディアは先週、充電器の担当幹部などが解雇されたと伝えていましたが、投資自体は続ける姿勢を強調したものとみられます。 テスラのイーロン・マスクCEOは10日、旧ツイッターのXに「ことし、急速充電器のネットワークの拡大に5億ドル、日本円でおよそ770億円以上を投じ、数千基の規模で新たな充電器を設置することにしている」と投稿しました。 テスラは世界に5万基を超える急速充電器を整備し、北米ではトヨタ自動車などほかのメーカーの間でもこの充電規格を採用する動きが広がっています。 ただ、中国メーカーとの価格競争やEV需要の伸びの鈍化を背景に会社の業績は悪化していて、欧米のメディアは先週、テスラがEVの急速充電器の担当チームの幹部と従業員
トヨタはテスラを目指さなくて本当によかった…テスラが「成長なき成長企業」に堕ちてしまった根本原因（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
「トヨタはなぜテスラになれないのか」と語られていたが…（※写真はイメージです） - 写真＝iStock.com／baileystock 電気自動車(EV)大手・米テスラの株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「テスラの販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。 【写真】豊田章男氏の「地に足のついた経営」のほうが正しかった ■「トヨタはなぜテスラになれないのか」と言われていた 米EV業界の雄であるテスラの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車(EV)ブームに乗り、2020年7月に日本のトヨタ自動車を抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超(約185兆円)を達成し
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「日本車の牙城」インドネシアが中国・韓国のEVに食われる？ トヨタはシェア5割をどう守るのか：東京新聞 TOKYO Web
世界第4位の人口を誇り「日本よりも日本車が走っている国」（専門家）といわれるインドネシアの自動車市場で異変が起きている。中国や韓国の自動車メーカーが電気自動車（EV）を武器に攻勢を強めているのだ。インドネシア政府も、世界最大の埋蔵量を誇るニッケルを核としたEV関連産業の成長に期待を寄せる。EV市場は拡大するのか、現地で探った。（インドネシア・ジャカルタで、藤川大樹）
ホンダは2030年までに中国で投入する新車を全てEVに切り替える計画だが、過渡期の今は苦戦が続いている。 Reuter 中国国有大手の広州汽車集団（広汽集団）とホンダとの合弁会社｢広汽ホンダ｣が、希望退職の募集を始め、従業員の14％にあたる約1700人が既に応募したと報じられた。中国の自動車市場はEV化が加速し、ガソリン車主体の日系メーカーはシェア低下に歯止めがかからない。ただ、ホンダの希望退職は中国ではそれほど話題になっていない。｢昨日の勝者が今日の敗者｣になる変化の激しい中国市場では、つい最近まで絶好調だったメーカーもリストラに動いており、ホンダの人員削減は相対的にはマイルドだからだ。 日系のシェア、3年でほぼ半減 日本の自動車メーカーの2024年3月期連結決算は総じて好調だった。大手7社の売上高はいずれも過去最高で、トヨタ自動車は営業利益が日本企業として初めて5兆円台に乗った。ホンダ
トヨタ、営業利益が5兆円超え 日本企業初、HVや円安が寄与
トヨタ自動車が8日発表した2024年3月期連結決算は、本業のもうけを示す営業利益が前期の約2倍に当たる5兆3529億円と過去最高を更新した。SMBC日興証券によると、営業利益が5兆円台に達するのは日本企業で初めて。ハイブリッド車（HV）の販売増や値上げ、円安が寄与した。売上高は21.4％増の45兆953億円、純利益は約2倍の4兆9449億円といずれも過去最高を更新した。 同時に発表した25年3月期の業績予想は、売上高が前期比2.0％増の46兆円、営業利益を19.7％減の4兆3千億円、純利益を27.8％減の3兆5700億円とした。電気自動車（EV）やAI、従業員の環境改善などへの投資に約2兆円を投じることから減益となる。 24年3月期の営業利益は、採算性の高いHVの販売が好調だったほか、性能向上に伴う値上げなどによる増益効果が2兆円と大きかった。為替の円安も影響が大きく、6850億円の増益に
トヨタはテスラを目指さなくて本当によかった…テスラが｢成長なき成長企業｣に堕ちてしまった根本原因 - ライブドアニュース
電気自動車（EV）大手・米の株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「の販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。■「トヨタはなぜになれないのか」と言われていた米EV業界の雄であるの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車（EV）ブームに乗り、2020年7月に日本のを抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超（約185兆円）を達成している。 一方、この時のトヨタの時価総額は2482億ドル（約38兆円）。このため日本では、「トヨタはなぜになれないのか」という言説が広く語られるようになった。 写真＝iStock.com／baileystock「トヨタはなぜになれないのか
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トヨタ “ペダルレス”ハンドル操作だけの新運転システム公開 | NHK
やがて先進国のタクシーは全てトヨタのハイブリッド車になるかもしれません。本当です
EVで出遅れたトヨタは「戦略的なロビー活動」で反撃に転じた | ハイブリッド車市場を支配
ホンダが開発費1兆円、1台あたりトヨタの2倍 EVに大半 - 日本経済新聞
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デンソー、ルネサス株の半分超売却 売却額2100億円 - 日本経済新聞
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トヨタ大幅減益に佐藤社長が「意志ある踊り場」強調、チラつく豊田会長の影
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日本製鉄がギガキャストに「勝てる」、熱間プレスで鋼製ボディーを一体成形
トヨタ最終利益、日本の製造業で過去最高を更新へ…８日の決算発表・３つの注目ポイント
米テスラ マスクCEO “急速充電器網拡大に770億円以上投資へ” | NHK
ヒョンデ・アイオニック5 N（4WD）【試乗記】 ほえるEV - webCG
トヨタ、マツダ、スバル、電動化に適合する新エンジン開発を宣言 内燃機関でのカーボンニュートラル実現を目指す
ホンダ、中国で希望退職1700人応募。日系のリストラが｢衝撃｣とも言えない2つの理由