週2食以上の赤肉で糖尿病リスク増 研究結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
赤肉（牛・豚・羊など、色の赤い肉）を週に2食分以上食べると、2型糖尿病の発症リスクが高まる可能性があるとした研究結果が19日、発表された。赤肉はこれまでの研究で、摂取によりがんや心疾患、死亡のリスクが高まる可能性も指摘されている。 米ハーバード大学公衆衛生大学院などの研究チームは、21万6695人の健康状態を最長36年間にわたり追跡した調査のデータを分析。その結果、2型糖尿病の発症リスクは、1日に赤肉を1食分食べるごとに1.28倍に上昇していたことがわかった。赤肉の摂取量が最も多い人（1日1.56～1.97食分）は、最も少ない人（1日0.26～0.45食分）に比べ、リスクが62％高かった。 2型糖尿病の発症リスクは、加工済み赤肉の摂取で51％上昇、未加工の赤肉では40％上昇した。赤肉と糖尿病リスクとの関連は、診断前の10～15年以内で最も強かった。 1日1食の赤肉をナッツや豆類などの植物性
保守派に「柔軟な思考力がない」理由、新たな研究結果が示唆 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
社会問題に関する考えの硬さと、認知的柔軟性の間にある興味深い関係に光を当てる新たな研究結果が、Psychological Research誌に発表された。研究チームは、保守主義や排外主義（ゼノフォビア）、根拠のない主張をするといった特徴が、問題解決における認知的硬直性を予測できるかを調べた。 論文の筆頭著者で、イタリア・ローマのジョン・カボット大学（JCU）心理・社会科学部教授、米テキサス大学オースティン校精神医学・行動科学部准教授のカローラ・サルビは「問題解決能力の高い人は、社会問題を理性的に解決しなければならないときにもオープンマインドな姿勢を持つ」と説明する。 「人の柔軟な思考は、さまざまな場面に反映される。例えば、数学の問題を解くときや、社会問題について推論するときなど。人間の思考におけるこの2つの側面に、関連性はあるのか？ この研究では、柔軟な思考をする人とはどのような人なのかを
毎日「ちょっと」の不摂生でも脳に変化、不健康な食品好むように | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドーナツを1箱買ったのがきっかけでドーナツ漬けの日々を送ったことのある人なら、この新しい研究結果に納得できるかもしれない。独マックス・プランク代謝研究所と米エール大学の研究チームが医学誌「Cell Metabolism（細胞代謝）」に発表した論文によると、食生活に毎日少量の脂肪分と糖分を追加するだけで、味覚の好みや脳の報酬系回路に変化が起きることが明らかになった。いったん変わった好みや報酬系回路の反応を元に戻せるのか、戻せるとしてどのくらい時間がかかるのかは、今のところ不明だ。 研究チームは、毎日いつもの食事に加えて高脂肪・高糖分のヨーグルトを8週間食べるグループと、低脂肪・低糖分のヨーグルトを8週間食べるグループに被験者を分け、栄養摂取量のわずかな変化が測定可能な影響をもたらすかどうかを検証した。 8週間後、被験者に脂肪分と糖分の含有量の異なる食べ物と飲み物を示し、どれが好きかを評価して
妊娠中のコロナ感染で、胎盤や胎児に異常が発生する可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
医学誌「ザ・ランセット・ヨーロッパ」に掲載された新たな研究結果で、妊娠中のSARS-CoV-2（いわゆる新型コロナウイルス）感染と、胎盤の病変（血管灌流障害 を原因とするもの）に関連があることが明らかになった。これにより、胎児の生育不全、陣痛前の破水、流産の割合が増えるおそれがあるという。また、胎児MRI検査により、胎児自身の臓器でも、血管の損傷が認められるケースがあった。 新型コロナウイルスに感染した妊婦は、入院や、集中治療室（ICU）への収容のリスクが高くなることは、今では定説になっている。その一方で、子宮内で胎児や胎児周辺の組織がこうむる悪影響については、出産前の妊婦を対象とした具体的な研究が非常に少ない。さらに、新型コロナウイルス感染後の胎盤や胎児に生じる変化について、変異株ごとに分類して研究したものとなると、その数はさらに少なくなる。 ウイーン医科大学の研究チームは今回、この非常
新型コロナによる嗅覚喪失は、長期的な認知機能障害と密接に関係 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の長期的な影響、特に脳への影響については、ほとんどわかっていない。誰にどのような症状が出るのかは、謎といっていい。 全世界の新規感染者数は8月上旬の現在、7日間平均で100万人前後となっている。感染の増加に伴い、長期的な後遺症の問題はますます大きくなりつつある。そうしたなか、2022年のアルツハイマー病協会国際会議（AAIC）で発表された研究が、この謎を解くカギを発見した可能性がある。それは「嗅覚の喪失」だ。 研究デザイン アルゼンチンの研究チームは、1年間の前向き研究を実施し、新型コロナウイルス感染症罹患に伴う中年および高齢者の長期的な認知機能障害について調査した。参加者766人は全員、アルゼンチン、フフイ州における新型コロナウイルス感染症の全検査データを記録する健康登録簿から無作為に選ばれた。参加者は、PCR検査の状況に応じて分類された。新型
コロナ感染3カ月後の後遺症、脱毛など62種類を特定 英研究 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスに感染した人の多くが「後遺症」とされるさまざまな症状に悩まされていることは、すでに広く知られているとおりだ。その「ロング・コビット（Long Covid）」とも呼ばれる症状が、実際にはこれまで考えられていた以上に多岐にわたるとみられることが、新たに発表された研究結果で明らかになった。 医学誌ネイチャー・メディシンに掲載された査読済みの論文によると、英国のおよそ240万人の医療記録を分析した結果、感染した約50万人（入院の必要はなかった）が感染から12週間以上が経過した時点で訴えていた症状のうち、62種類が感染の影響によるものと判断されたという。 分析では、対象としたすべての人を感染した人とそれ以外に分け、年齢や喫煙の有無をはじめ、健康状態に影響を及ぼし得る要因を考慮した上で、感染によるものとみられる症状を特定した。 この研究により、すでに報告されていた「倦怠感、嗅覚障害、
「新型コロナをインフルのように扱うな」 WHO専門家が警鐘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界保健機関（WHO）の新型コロナウイルス感染症特使を務めるデビッド・ナバロ博士は24日、新型コロナウイルス感染症をインフルエンザのようなものとして扱ってはならないと警鐘を鳴らした。変異株「オミクロン株」の流行に際し、行動規制を解除して「ウィズコロナ」に転換する国が増えているが、そうした傾向にクギを刺した格好だ。 ナバロは英スカイニュースに、新型コロナウイルスは新しいウイルスであり、「予想外のことだらけで、非常にたちが悪く、相当狡猾な」もののように扱うべきだと語った。 英イングランドでは今週から、マスク着用やワクチン接種証明（ワクチンパスポート）の提示義務を撤廃する。ボリス・ジョンソン英首相は「インフルエンザと付き合っているように、新型コロナとも付き合っていく必要がある」との考えを示している。 英国のほかスペインやアイルランド、日本などでも、新型コロナ対策の行動規制を解除したり、新型コロナ
欧州で新たな変異体「ステルスオミクロン」報告、英国が調査中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国の保健安全保障庁（UKHSA）は1月21日、「BA.2」として知られ、一部の科学者が「ステルスオミクロン」と呼んでいる新型コロナウイルスのオミクロン株の亜種を調査していることを発表した。 UKHSAはBA.2を「調査中の変異体」に指定したと述べている。これは、複数の報道や、既に削除されたUKHSAのツイートを裏付ける動きだ。 ただし、1月10日までに英国内で確認されたBA.2のサンプル数はわずか53件であり、現時点では非常に少ないことをUKHSAは強調している。 一部の科学者は、BA.2がPCR検査で発見するのが難しい遺伝子構造を持つことを理由にこの亜種を「ステルスオミクロン」と呼んでいる。 デンマークの保健省傘下の研究機関Statens Serum Institut（SSI）によると、英国ではこの亜種の感染者数はごく少数だが、デンマークでは新型コロナウイルスの感染者の半数近く（45％
新型コロナで子どもの糖尿病発症リスク増大 CDC研究 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスに感染した子どもは、1型もしくは2型糖尿病の発症リスクが高まることが米疾病対策センター（CDC）の調査研究で明らかになった。米国では子どもの間で新型コロナによる入院率が高まっており、CDCは調査結果について、現在5歳以上となっているワクチン接種対象者に対する接種の重要性をあらためて示すものだと警鐘を鳴らしている。 研究では、医療データ分析企業のIQVIAとヘルスベリティーから2020年3月から2021年6月までの医療記録を入手し、分析した。IQVIAのデータには子ども約170万人分、ヘルスベリティーのデータには約90万人分が含まれる。 IQVIAのデータからは、新型コロナウイルスに感染した子どもは感染していない子どもに比べ、感染から30日後以降に糖尿病と診断される率が2.66倍になっていることがわかった。新型コロナのパンデミック（世界的大流行）前に別の呼吸器感染症の既往歴
ワクチン開発レースを制するのは誰だ？ ファイザーが挑む大胆な賭け | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま、160を超す新型コロナワクチン候補の開発が進み、一部は臨床試験の最終段階に入った。先頭集団を走るファイザーのCEO、アルバート・ブーラに今年5月、米Forbesが行った取材記事を紹介する。 「考え方自体を変えよう（Think in different terms.）」と、ファイザーのCEOアルバート・ブーラ（58）は会議室に集まった社員一同に告げた。3月初旬のことだ。 「金の心配はないと考えてくれ。ワクチン開発を順にではなく同時並行させることを考えよう。承認取得前に生産体制を確立することを考えよう。もし実用化に失敗しても、それは私が思い悩めばいい。投じた数十億ドルは損失計上するだけだ」 ギリシャ生まれの獣医師であるブーラは、25年かけてファイザーの社内階層を上りつめ、2019年1月にCEOに就いた。しかしそのキャリアの何ひとつとして、このパンデミックへの備えにはならなかったと彼は言う
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