米コロナ感染者の2割に後遺症 新ワクチンが予防に役立つ可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国ではこのところ、新型コロナウイルスへの感染が再び増加している。米疾病対策センター（CDC）によると、新型コロナ関連の死者は9月第1週に10.5％増加した。より感染力が強く、人々がすでに取得している免疫を回避できる新しい変異株が広まることで、感染者や入院患者、死者の数は秋から冬にかけてさらに増加する恐れがある。 しかし先週には、ファイザーとモデルナが開発した新型コロナワクチンの更新版が米食品医薬品局（FDA）の承認を得ており、これが感染拡大のみならず、後遺症を含む深刻な合併症を防ぐのに役立つ見込みだ。CDCの最近の発表によると、米国で新型コロナに感染した成人のうち、ほぼ5人に1人（19％）が今も後遺症に悩まされていると推定されている。 後遺症は時に深刻な影響をもたらす問題であり、更新版ワクチンの接種を受けるべき理由となる。以前は健康で活動的だったのに、新型コロナの後遺症で重度の疲労が続き
「マスク」が消えた米国の医療現場、新型コロナ感染拡大の中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスの感染者数が増加し、新学期が始まり、米国のファーストレディーであるジル・バイデンが陽性になったことで、米国ではマスクが再び脚光を浴びている。 以前私は、CDC（米国疾病管理予防センター）の病院感染管理諮問委員会（HICPAC）が感染予防策を緩和する提案をしたことについて書いた。中でも心配だったのがゆったりした一般的なサージカルマスクに、N95マスクと同等の保護効果があるとする彼らの前提だが、そんなことはない。 委員会の計画は強い反発を受け、プロセスにおける透明性の欠如、HICPACの偏見に対する懸念およびCDCのマンディー・コーエン所長の応答の悪さが特に問題視された。特に問題視されているのは、医療従事者がマスク着用を拒否しているために、感染を恐れる患者が診察を受けることを怖がっているという事態だ。 2020年11月、コーエンは次のようにツイートした。「マスクは有効です。口
妊娠中のコロナ感染で、胎盤や胎児に異常が発生する可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
医学誌「ザ・ランセット・ヨーロッパ」に掲載された新たな研究結果で、妊娠中のSARS-CoV-2（いわゆる新型コロナウイルス）感染と、胎盤の病変（血管灌流障害 を原因とするもの）に関連があることが明らかになった。これにより、胎児の生育不全、陣痛前の破水、流産の割合が増えるおそれがあるという。また、胎児MRI検査により、胎児自身の臓器でも、血管の損傷が認められるケースがあった。 新型コロナウイルスに感染した妊婦は、入院や、集中治療室（ICU）への収容のリスクが高くなることは、今では定説になっている。その一方で、子宮内で胎児や胎児周辺の組織がこうむる悪影響については、出産前の妊婦を対象とした具体的な研究が非常に少ない。さらに、新型コロナウイルス感染後の胎盤や胎児に生じる変化について、変異株ごとに分類して研究したものとなると、その数はさらに少なくなる。 ウイーン医科大学の研究チームは今回、この非常
シドニー寄港のクルーズ船でコロナ集団感染、「2年前」との違いは？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
乗客・乗員およそ4600人を乗せてニュージーランドを出発、12日をかけてシドニーに到着したクルーズ船「マジェスティック・プリンセス」で、800人以上の新型コロナウイルスへの感染が確認された。検査では偽陰性が出る可能性もあることから、実際にはより多くが感染していた可能性もある。 「クルーズ船で集団感染」と聞けば、2020年のパンデミック発生当初を思い出す人も多いかもしれない。同じシドニーに到着した「ルビー・プリンセス」や、横浜に寄港した「ダイヤモンド・プリンセス」など、複数のクルーズ船で発生した集団感染では、多くの人が重症化し、死亡した人もいる。そのためクルーズ船の運航会社は2020〜21年の大半の時期において、運航を中止することとなった。 だが、2022年の現在、再び当時と同じことが起きると考える必要はないだろう。すでに多くの人が初回（種類によって1回または2回）のワクチン接種を受け、追加
新型コロナによる嗅覚喪失は、長期的な認知機能障害と密接に関係 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の長期的な影響、特に脳への影響については、ほとんどわかっていない。誰にどのような症状が出るのかは、謎といっていい。 全世界の新規感染者数は8月上旬の現在、7日間平均で100万人前後となっている。感染の増加に伴い、長期的な後遺症の問題はますます大きくなりつつある。そうしたなか、2022年のアルツハイマー病協会国際会議（AAIC）で発表された研究が、この謎を解くカギを発見した可能性がある。それは「嗅覚の喪失」だ。 研究デザイン アルゼンチンの研究チームは、1年間の前向き研究を実施し、新型コロナウイルス感染症罹患に伴う中年および高齢者の長期的な認知機能障害について調査した。参加者766人は全員、アルゼンチン、フフイ州における新型コロナウイルス感染症の全検査データを記録する健康登録簿から無作為に選ばれた。参加者は、PCR検査の状況に応じて分類された。新型
保守系サイトRumbleがジョー・ローガンに「1億ドル」の移籍金提示 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
政治的に中立で「キャンセルカルチャーとは無縁」を自称する動画プラットフォームの 「ランブル（Rumble）」が2月8日、ポッドキャスト番組司会者のジョー・ローガンに1億ドルを提示し、スポティファイを離れて、同社のプラットフォームに乗り換えるよう呼びかけた。 ランブルは、来期にIPOを行い企業価値を20億ドルに上昇させるという野心的プランを立てている。 ランブルは同社のクリス・パブロフスキーCEOの署名入りの書簡で、ローガンの番組の総ライブラリーに対して「4年間で1億ドル」を提示し、「検閲はしない」と約束した。1億ドル（約115億円）という金額は、2020年にスポティファイがローガンの番組の独占配信権に対して支払ったとされる額と同額だ。 スポティファイは6日、人種差別的な内容が批判されたローガンの番組「The Joe Rogan Experience」から70以上のエピソードを削除したが、同
「反ワクチン」で炎上のSpotifyが株価急落、時価総額21億ドル蒸発 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
スポティファイのCEOであるダニエル・エクは、同社に対する不買運動が勃発し、株価が急落したのを受けて、1月30日に「誤報と戦う方法」を説明したが、スポティファイは、新型コロナウイルスのワクチンの誤情報を拡散していると非難されるジョー・ローガンのポッドキャスト番組を現在もなお配信中だ。 ニュースサイトVarietyは29日、スポティファイの株価が26日から28日にかけて6％急落し、約21億ドル（約2430億円）の時価総額が吹き飛んだと報じた。 エクCEOは30日のツイートで、「批判を受けた結果、誤情報に対処するための施策を導入する」と述べたが、ローガンの番組「The Joe Rogan Experience」についての明確な言及は無かった。 スポティファイは今後、新型コロナウイルスに言及するポッドキャストに警告を表示し、信頼できるニュースソースへのリンクを追加すると述べているが、ウイルスに関
「新型コロナをインフルのように扱うな」 WHO専門家が警鐘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界保健機関（WHO）の新型コロナウイルス感染症特使を務めるデビッド・ナバロ博士は24日、新型コロナウイルス感染症をインフルエンザのようなものとして扱ってはならないと警鐘を鳴らした。変異株「オミクロン株」の流行に際し、行動規制を解除して「ウィズコロナ」に転換する国が増えているが、そうした傾向にクギを刺した格好だ。 ナバロは英スカイニュースに、新型コロナウイルスは新しいウイルスであり、「予想外のことだらけで、非常にたちが悪く、相当狡猾な」もののように扱うべきだと語った。 英イングランドでは今週から、マスク着用やワクチン接種証明（ワクチンパスポート）の提示義務を撤廃する。ボリス・ジョンソン英首相は「インフルエンザと付き合っているように、新型コロナとも付き合っていく必要がある」との考えを示している。 英国のほかスペインやアイルランド、日本などでも、新型コロナ対策の行動規制を解除したり、新型コロナ
欧州で新たな変異体「ステルスオミクロン」報告、英国が調査中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国の保健安全保障庁（UKHSA）は1月21日、「BA.2」として知られ、一部の科学者が「ステルスオミクロン」と呼んでいる新型コロナウイルスのオミクロン株の亜種を調査していることを発表した。 UKHSAはBA.2を「調査中の変異体」に指定したと述べている。これは、複数の報道や、既に削除されたUKHSAのツイートを裏付ける動きだ。 ただし、1月10日までに英国内で確認されたBA.2のサンプル数はわずか53件であり、現時点では非常に少ないことをUKHSAは強調している。 一部の科学者は、BA.2がPCR検査で発見するのが難しい遺伝子構造を持つことを理由にこの亜種を「ステルスオミクロン」と呼んでいる。 デンマークの保健省傘下の研究機関Statens Serum Institut（SSI）によると、英国ではこの亜種の感染者数はごく少数だが、デンマークでは新型コロナウイルスの感染者の半数近く（45％
新型コロナで子どもの糖尿病発症リスク増大 CDC研究 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスに感染した子どもは、1型もしくは2型糖尿病の発症リスクが高まることが米疾病対策センター（CDC）の調査研究で明らかになった。米国では子どもの間で新型コロナによる入院率が高まっており、CDCは調査結果について、現在5歳以上となっているワクチン接種対象者に対する接種の重要性をあらためて示すものだと警鐘を鳴らしている。 研究では、医療データ分析企業のIQVIAとヘルスベリティーから2020年3月から2021年6月までの医療記録を入手し、分析した。IQVIAのデータには子ども約170万人分、ヘルスベリティーのデータには約90万人分が含まれる。 IQVIAのデータからは、新型コロナウイルスに感染した子どもは感染していない子どもに比べ、感染から30日後以降に糖尿病と診断される率が2.66倍になっていることがわかった。新型コロナのパンデミック（世界的大流行）前に別の呼吸器感染症の既往歴
米国の雇用主の3分の1が新型コロナワクチン接種を義務づけ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
労働者と雇用主に関する最新調査によれば、米国の雇用主の少なくとも3分の1は、従業員に新型コロナワクチンの接種を義務づけている。そして、そうした雇用主による義務づけは、まだ始まりにすぎないという。 医療福祉などのコンサルティングを手がけるグローバル企業マーサーの最新分析では、雇用主の36%が「なんらかのワクチン接種命令をすでに導入している」ことが明らかになった。マーサーによれば、この結果は2021年10月に実施した調査にもとづくもので、1週間たらずで1000件の回答を得たという。 マーサーの健康関連調査担当責任者を務めるベス・ウムランド（Beth Umland）は、従業員100人以上の企業に新型コロナワクチン接種を義務づける米政府の方針に言及しつつ、「職場でのワクチン接種義務づけは、バイデン大統領がそうした方針を発表する前からすでに勢いを得ていた。その原動力になっているのは、従業員を安全に職
コロナの「耐え難い」後遺症、自殺増加の要因に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米レストランチェーン「テキサス・ロードハウス」最高経営責任者（CEO）のケント・テイラー（65）が今月、自殺した。家族によると、テイラーは新型コロナウイルス感染症から回復した後、ひどい耳鳴りなどの後遺症に悩んでいた。 耳鳴りは生活の質低下につながる症状だ。家族は「ケントは元陸上チャンピオンらしく懸命に闘ったが、最近では苦痛がさらに増し、耐え難いものになっていた」と説明した。 耳鳴りは、コロナ感染の後遺症としてよく報告されるようになっている。以前から耳鳴りがあった人の約40％は、感染後に症状が悪化。感染後すぐに耳鳴りが始まった人もいる。 耳鳴りはそれだけでも不安症やうつ病の共存症を増加させる。耳鳴りがある人の33％がうつ病、45％が不安症に苦しんでいる。また、耳鳴りと自殺の増加に因果関係がある可能性も分かっている。 感染後に味覚と嗅覚の喪失が続くことも、多くの人にとってストレスの原因となって
米国の医療労働者の50％以上が「ワクチン拒否」の衝撃データ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国では、新型コロナウイルスの新規感染者や死者の数が急増しているにも関わらず、驚くほど多くの医療従事者たちが、ワクチンの接種を拒否している。オハイオ州知事のマイク・デワインは12月30日、ワクチンの優先接種の権利を与えられた介護施設の職員の約60％が、接種を拒否していると述べ、「これは困った状況だ」と話した。 ヒューストンのユナイテッド・メモリアル・メディカル・センターのジョセフ・ヴァロン博士は12月の公共ラジオNPRの取材に、彼の部門の看護師の半数以上が「ワクチンを接種しない意向だ」と話していた。 ニューヨーク市の消防士協会の会長も12月6日、NBCニュースの取材に「消防士の約55％がワクチンの接種を拒否している」と話した。 ロサンゼルス・タイムズは12月31日、カリフォルニア州リバーサイドの病院と郡の職員たちが、「現場作業員の推定50％がワクチンを拒否したことを受けて、未使用のワクチン
「効果95%」のファイザー製ワクチン争奪戦 米国は離脱か、日本はどうする？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国が12月2日、ファイザー／バイオエヌテック製新型コロナワクチンの使用を世界初承認したのに続き、11日には米食品医薬品局（FDA）も同新型コロナワクチンの緊急使用を許可した。 まさに同ワクチンはその開発スピードと効能で世界の競合から一等地を抜いた存在だ。今後も本ワクチンが主流となるかどうかは今後の他社の開発状況しだいではあるが、各国による同ワクチン争奪戦が今後熾烈化するのは必至だ。 しかし、英ガーディアン紙ほか海外メディアによると、米国は数カ月前にこのワクチンの追加注文の機会を同社から与えられたにもかかわらず、「自ら逃していた」というのだ。情報ソースは「匿名」という。 「他国への供給後」の再供給を待つしかない 複数の海外メディアが報じるところによれば、米国政府は7月、そしておそらく10月にファイザーから持ちかけられた「追加1億（あるいは2億）回分の確保オファー」を断っていた。 米国は、「
ワクチン開発レースを制するのは誰だ？ ファイザーが挑む大胆な賭け | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま、160を超す新型コロナワクチン候補の開発が進み、一部は臨床試験の最終段階に入った。先頭集団を走るファイザーのCEO、アルバート・ブーラに今年5月、米Forbesが行った取材記事を紹介する。 「考え方自体を変えよう（Think in different terms.）」と、ファイザーのCEOアルバート・ブーラ（58）は会議室に集まった社員一同に告げた。3月初旬のことだ。 「金の心配はないと考えてくれ。ワクチン開発を順にではなく同時並行させることを考えよう。承認取得前に生産体制を確立することを考えよう。もし実用化に失敗しても、それは私が思い悩めばいい。投じた数十億ドルは損失計上するだけだ」 ギリシャ生まれの獣医師であるブーラは、25年かけてファイザーの社内階層を上りつめ、2019年1月にCEOに就いた。しかしそのキャリアの何ひとつとして、このパンデミックへの備えにはならなかったと彼は言う
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