「プレイ不可能」な『スーサイド・スクワッド』 ソニーが返金対応開始か | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
Rocksteady Studios（ロックステディ・スタジオ）の新作アクションゲーム『スーサイド・スクワッド キル・ザ・ジャスティス・リーグ』は先月の発売以来、マルチプレイとオンライン接続の問題により、多くのプレイヤーにとってほぼプレイ不可能な状態が1カ月も続いている。Rocksteadyは今もこうした問題の「修正方法を調査」しているが、一部のプレイヤーは我慢の限界に達している。 ソニーはこうした事態を受け、デジタル版購入者への返金に応じるという異例の措置を取り始めたようだ。これは、ほぼプレイ不可能な状態で発売された『サイバーパンク2077』に対する当初の対応と同じであり、同社のポリシーに反するものだ。 掲示板サイト「reddit」のユーザー「Tris_____」は、PlayStationのサポートチームから受け取ったメールとされるスクリーンショットを投稿。そこには「購入した商品が使用で
「Xbox生産は続ける」 MS幹部が社員に約束 ゲーム機市場撤退を否定 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マイクロソフトがXbox事業での大きな方針転換を決めたとのうわさが、世間を騒がせている。今週の正式発表を前に、すでに社内では火消しの動きが出ているようだ。 ジャーナリストのシャノン・リャオによると、マイクロソフトのXbox部門は6日、経営陣が社員と対話するタウンホールミーティングを実施。同部門トップのフィル・スペンサーが社員に対し、マイクロソフトはゲーム機市場から撤退するわけではなく、今後もXboxを作り続けると断言すると同時に、Xbox事業の戦略は今後も「複数種類のデバイス」にゲームを展開するものになると説明したという。 Xbox部門の社員に対して、今後もXboxを作り続けることを約束しなければならないというのは、信じられない状況だ。この背景には、マイクロソフトが自社製ゲームをプラットフォームに縛られずプレイできるという「Xbox Play Everywhere」の理念を優先し、ゲーム機
マイクロソフトの『パルワールド』買収試み、もはやほぼ確実に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マイクロソフトは来週、Xbox事業での大きな方針転換を発表する見通しだ。メディア報道によると、これまでXbox独占だった『Starfield』などの看板タイトルをPlayStation向けに発売することを決めた可能性がある。これを受け、Xboxの将来を悲観する見方が広がっているが、1つはっきりしているのは、マイクロソフトがゲーム事業から撤退するつもりはないということだ。戦略が変わったとしても、サブスクリプションサービスの「Game Pass」向けであれ、XboxあるいはPS向けであれ、自社から人気ゲームを多く輩出したいことに変わりはない。 だからこそ、この混沌とした状況の裏で、別のことが起きているのは間違いないと、私は考えている。マイクロソフトはきっと、『Palworld / パルワールド』開発元のポケットペアを買収し、爆発的ヒットを飛ばした同作を手に入れようと画策しているに違いない。他の
快進撃続く『パルワールド』、Steam歴代3位のヒットゲームに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
これほど瞬く間に人気が爆発したゲームは『ポケモンGO』以来ではないだろうか。しかも、そのゲーム内容がポケモンに似ていることは、少々皮肉だ。ポケットペアの新作ゲーム『Palworld / パルワールド』は当初、ミーム（笑いを誘うネタ画像・動画）になって終わるようにも思えたが、今やPCゲームプラットフォームのSteam（スチーム）で歴代3位の同時接続プレイヤー数を誇る大ヒット作となった。 『パルワールド』は、1月19日の早期アクセス開始からわずか3日で、同時接続プレイヤー数で『LOST ARK』と『Dota 2』を抜いた。歴代トップ10に入っているタイトルを見れば、これがどれだけ前例のないことなのかがよくわかるだろう。 1位 PUBG: BATTLEGROUNDS（325万人） 2位 Counter-Strike 2（181万人） 3位 パルワールド（158万人） 4位 LOST ARK（13
薄れる「PS5 Pro」の存在価値 不要感はPS4 Proより大きい | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ソニーが開発しているとみられるPlayStation 5の性能強化版「Pro」モデルについて、新たなうわさや議論が浮上している。マイクロソフトも前世代のXbox Oneでは性能強化版となる「Xbox One X」を発売したが、現行機に同様の計画があるかについてははっきりしない。 最新のうわさでは、ソニーは2020年のPS5発売から4年後となる今年の秋「PS5 Pro」を発売する見通しだとされている。「PS5 Pro」の発表は、来週開催のコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）に合わせて行われるとも予想されているが、それよりもずっと先になるとの見方もある。2024年秋発売という情報が正しいかどうかも、現時点ではわからない。 性能面に関しては、ほぼすべてのゲームで60fpsの高フレームレートを目指すものになるとみられる。当然ながら、現世代で最高性能を誇るゲーム機となる見通しだ。そうで
『Spider-Man 2』開発費は430億円 持続不可能な大作ゲーム、ソニーの未来に暗雲 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ソニー傘下のゲーム開発企業Insomniac Games（インソムニアック・ゲームズ）は先週、ハッキング被害により、その事業のほぼ全容がネット上に流出するという大打撃を受けた。発売前のゲームのストーリーや従業員の個人情報のリークは深刻な影響を生むものだが、それとは別に、会社上層部の内部文書から流出した情報（個人情報でもなくネタバレでもない）からは、ゲーム事業をめぐるソニーの計画と苦悩や、大きな予算を投じて開発される「AAA（トリプルエー）」ゲーム全般の持続不可能性が浮き彫りとなっている。 そうした情報の中でも最も驚きなのは、今年発売された『Marvel's Spider-Man 2』の開発費が3億ドル（約430億円）だったというものだ。これはとんでもない金額で、1作目の予算の3倍に当たる。『Spider-Man 2』はPlayStation独占タイトルとしては史上最速の売れ行きを記録したと
ソニー新ハード「PlayStation Portal」に3万円の価値はあるのか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
PlayStation 5用の新リモートプレイ専用機「PlayStation Portal リモートプレイヤー」の詳細が、ついにソニーから発表された。PS5のコントローラーを半分に切って真ん中にスクリーンを付けたような形状で、PS5のゲームをプレイできる機器だが、詳細はこれまではっきりしていなかった。 だが公式発表があった今、別の疑問が浮かんでくる。この製品はなぜ存在するのか。そして、なぜそのために200ドル（日本での価格は2万9980円）も支払わなければいけないのか──。 PlayStation Portalはリモートプレイ専用機であり、それ以上の機能はない。自宅のWi-Fi経由でPS5と接続し、PS5からスクリーンにゲームをストリーミングする。できるのは基本的にそれだけだ。 注目すべきは、以下の「できないこと」だ。 ・Bluetooth非対応なので、ワイヤレスヘッドセットを使うには新た
米政府、独禁法違反でMSのActivision Blizzard買収阻止の可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
驚きのニュースがある。Politico（ポリティコ）によると、米国の連邦取引委員会（FTC）は、Microsoft（マイクロソフト）がActivision Blizzard（アクティビジョン・ブリザード）を687億ドル（約9兆5800億円）で買収しようとしているのを阻止しようとする「可能性が高い」という。同委員会は、早ければ2022年12月にも反トラスト法違反の訴えを起こす可能性がある。もし本当にFTCがそのような措置をとれば、この買収にとって大きな障害となりうるだろう。 報告書によると、FTCの4人の委員は訴訟を起こすかどうか、まだ投票していない。またMicrosoftとActivision Blizzardの弁護士とも、まだ会っていないという。しかし、Politicoは、FTCのスタッフがMicrosoftとActivisionの主張のいくつかを問題視しているとしている。 FTCが主に
マイクロソフトとソニーには新携帯ゲーム機が必要だ、先に動くのはどっち？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
現時点で、Microsoft（マイクロソフト）とSony（ソニー）というゲーム界の2大ブランドにとって、次に投資が必要なハードウェアが何なのかについては、明らかだと思う。 ・「Nintendo Switch（ニンテンドー・スイッチ）」は、豊富なゲームライブラリだけでなく、その携帯性により、広範囲な大ヒットを記録している ・Valve（バルブ）は、PCのライブラリを携帯機に持ち込める「Steam Deck（スチーム・デック）」の需要に追いつけていない ・Verizon（ベライゾン）、Razor（レイザー）、Qualcomm（クアルコム）から発表された、クラウドゲーム・ストリーミング、ローカルプレイ、そしてゲームコンソール機からのストリーミングプレイに対応した新しいデバイスのように、サードパーティも参入し始めている 最後の1つは、発表の最後に実はXboxのロゴが登場し、このデバイスにXboxの
ポケモンGO運営元、270億円調達で「ARゲーム」量産化へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ポケモンGOの運営元のナイアンティックは先日のシリーズC資金調達で、新たに2億4500万ドル（約269億円）を調達したとアナウンスした。今年は「ハリー・ポッター」をテーマにした、スマホ用ゲームをリリースする同社の企業価値は、40億ドル近くとされた。 今回の出資はIVPが主導し、サムスンベンチャーズやCRV、Causeway Media Partners、aXiomatic Gaming、Battery Venturesらも参加した。米証券取引委員会（SEC）への提出書類から、1月上旬にナイアンティックが1億9000万ドル相当の株式を売却していたことも判明している。 ナイアンティックCEOのジョン・ハンケは2001年、Keyholeと呼ばれるプロダクトを開発。Keyholeは2004年にグーグルに買収され、グーグルアースに名前を変えた。ハンケはその後、2010年にグーグル社内のスタートアップ
任天堂マリオラン、アンドロイド版は無料化すべき 専門家が指摘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
任天堂のスマホゲーム「スーパーマリオラン」のアンドロイド版が3月に登場する。iOS版のリリースは昨年12月16日だったから、ずいぶん長い間待たされたことになる。 ローンチ時にマリオランは10ドル（日本では1200円）の「買い切り型」の有料ゲームとしてリリースされた。アップルのアップストアでは無料ゲームとして表示されていたが、しばらくやり込むと突然10ドルを要求される仕様には、一部のユーザーから苦情も出ていた。 当時、筆者は「任天堂はマリオランを10ドルのプレミアムゲームとして公開することで、マリオのブランド力の毀損を防いだ」との持論を展開したが、フォーブスの同僚記者のポール・タッシは「無料ゲームとして公開していたとしても、大した違いは無かった」と指摘した。下記が当時の彼の文章だ。 「任天堂がスーパーマリオランをフリーミアム型で提供していたとしても、ブランドを毀損することはなかっただろう。ゲ
任天堂スイッチに関する「重大な懸念」 米国人記者が指摘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
任天堂の新しいゲームコンソール「ニンテンドースイッチ」の発表が行われた直後、メディアやファンの多くは、ローンチタイトルのあまりの少なさに困惑した。 新作ゲームは「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」「1-2-Switch」「いっしょにチョキッと スニッパーズ」「スーパーボンバーマン R」の4作しかない。他にリリースされる7タイトル（「魔界戦記ディスガイア5」「Steep」「Just Dance 2017」「いけにえと雪のセツナ」「ぷよぷよ テトリスS」「Rayman Legends」「Skylanders」）は、全て過去に他のゲーム機向けにリリースされたものだ。 ゼルダのトレーラーの余韻に浸る間もなく、筆者はスイッチが大失敗に終わったWii Uの二の舞になるのではないかという不安に駆られた。スイッチはWii Uよりも機能面で上回り、将来的には大型タイトルのリリースも予定されているが、
ポケモンGOを作った男、ジョン・ハンケ独占取材 「忙しすぎてレベル5」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
7月21日から米サンディエゴで開催された「コミコン2016」。世界最大級のオタクの祭典といわれるこのイベントを今年、大席巻したのがポケモンGOだ。会場ではポケモン関連のコスプレの来場者たちがスマホの画面を覗き込み、捕獲したモンスターを見せ合っていた。筆者はその会場で、ポケモンGOを開発したナイアンティック社のジョン・ハンケCEOに話を聞いた。 「彼らもプレイしてるよ」と49歳のハンケは、歩きスマホのカップルを見て笑った。「あのリュックを背負った男性や、向こうに座っている集団もそうだな」と彼はうれしそうに話した。 ポケモンGOは、記録的大ヒットになり米国人の10人に1人が毎日プレイしている。調査会社サーベイモンキーは米国内だけで1日600万ドル（約6.2億円）の売上と推測する。ヒラリー・クリントンは演説の中でポケモンGOについて触れ、ジャスティン・ビーバーはニューヨークのセントラル・パークで
'Pokémon GO' Is Still Pokémon NO In Japan
And that has left millions of local fans hoping for a quick release, frustrated and impatient. Nintendo , the company which owns the franchise, and whose shares have jumped 50% since the game’s launch, says they expect to make the game available to Japanese users, “soon, if not by the end of July” So why such a long delay? According to John Hanke, CEO of Pokémon GO developer Niantic, it all comes
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