アニメ放映見送り「感性の鈍さにぼうぜん」 知事が地元テレビを批判：朝日新聞デジタル
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TBS番組の映像早回しは「放送倫理違反」 BPO：朝日新聞デジタル
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性風俗店を描くアニメ、MXが放送中止に BPOに意見：朝日新聞デジタル
東京メトロポリタンテレビジョン（MX）は7日、異世界の性風俗店を題材にした深夜アニメ「異種族レビュアーズ」を放送中止にすると、番組ホームページで発表した。MX広報は「編成上の都合」としている。 番組は今年1月から毎週土曜深夜に放送されていた。ホームページのストーリー紹介によると、「人間だけではなく、エルフ、獣人、悪魔に天使と、あらゆる異種族が混在し、暮らしている世界」で、「あらゆる異種族のスケベなお店」に人間の冒険者が通い、「異種族娘のサービス」を採点する、という内容だった。ホームページでは、「放送を楽しみにして下さっていた視聴者の皆様に心よりお詫（わ）び申し上げます」としている。 放送倫理・番組向上機構（BPO）には、青少年が視聴するには問題がある番組などについて審議を行う青少年委員会があり、委員会のサイトには視聴者から寄せられた意見がアップされている。 その一つに、「風俗店を題材にした
苦渋のニュース女子打ち切り 「新スポンサー探すしか」：朝日新聞デジタル
東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）は１日、沖縄の米軍基地反対運動について伝えた内容が批判されていた番組「ニュース女子」の放送を３月末で終了すると発表した。番組にはＭＸの売上高の１割を占める大口取引先が関与しているが、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）などの厳しい指摘を背景に、事実上の打ち切りに踏み切った。 ニュース女子は、化粧品大手ディーエイチシーの関連会社「ＤＨＣテレビジョン」が制作。完成版をＭＸに納める「持ち込み番組」として２０１５年１０月に同局での放送が始まった。問題になった昨年１月２日放送分については、ＢＰＯ放送倫理検証委員会が昨年１２月、ＭＸが番組内容を適正にチェックせず、中核となった事実の裏付けもないとして「重大な放送倫理違反があった」とする意見を公表していた。 ＭＸは１日、ウェブサイトで「より放送責任を明確にする立場から、当番組の制作主体を当方に移したいとの意向をスポ
「ニュース女子」打ち切りへ ＭＸと制作会社に隔たり：朝日新聞デジタル
昨年１月に沖縄の米軍基地反対運動について伝えた東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）の「ニュース女子」に批判が出ていた問題で、ＭＸが番組の放送を今春に終えることを決めた。事実上、放送を打ち切ることになる。関係者が朝日新聞の取材に明らかにした。 ニュース女子は、化粧品大手ディーエイチシーのグループ会社「ＤＨＣテレビジョン」が取材・制作し、ＭＸが完成版の納品を受けて放送している。問題になった昨年１月２日の放送回については、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会が昨年１２月、ＭＸが番組内容を適正にチェックせず、中核となった事実についても裏付けがないとして「重大な放送倫理違反があった」とする意見を公表していた。 関係者によると、批判を受け、ＭＸは自ら番組の制作に関与したいと申し入れて交渉していたが、ＤＨＣ側から断られたという。このため、今春の番組改編に合わせて番組の放送をやめる
（社説）「偏見」番組 放送の責任わきまえよ：朝日新聞デジタル
事実に基づかず、特定の人々への差別と偏見を生むような番組をテレビでたれ流す。あってはならないことが起きた。 地上波ローカル局、東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）が、今月２日放送の「ニュース女子」という番組で、沖縄・高江に建設された米軍ヘリパッド問題を特集した。 驚くのはその内容だ。 軍事ジャーナリストを名乗る人物の現地報告は、建設に反対する人たちを遠くから撮影し、「テロリスト」「無法地帯」などと呼んだ。「過激な反対運動の現場を取材」とうたいながら実際には足を運ばず、約４０キロ離れたところからリポートした。 不可解きわまりない「取材」であり、論評である。 反対運動を支援してきた市民団体「のりこえねっと」の辛淑玉（シンスゴ）さんは、番組で「運動を職業的に行っている」などと中傷されたとして、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）放送人権委員会に人権侵害を申し立てた。 当事者の動きとは別に、放
asahi.com（朝日新聞社）：民放側が本音の議論 バラエティー番組 ＢＰＯ意見書巡り - テレビ・ラジオ - 映画・音楽・芸能
民放側が本音の議論 バラエティー番組 ＢＰＯ意見書巡り2010年3月16日 シンポジウムはバラエティー番組のスタジオ収録風に進められた テレビのバラエティー番組のあり方を制作者らが議論するシンポジウムが１１日、東京都内であった。放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）が番組づくりの見直しを求めたのに対する民放側の「回答」の一つだ。一般の視聴者らも交え、議論は３時間以上に及んだ。 シンポジウムは日本民間放送連盟が「バラエティー向上委員会」と題して開いた。在京民放キー局５社のバラエティー番組の制作者が１社１０人ずつ舞台に上がり、ＢＰＯの委員や客席の視聴者と意見を交わした。 議論の出発点は昨年１１月にＢＰＯの放送倫理検証委員会がまとめた意見書だ。バラエティー番組に視聴者が不快感を抱いているとして問題点を指摘した。 シンポジウムでは、制作者側が「現場介入」と身構えている様子が明らかになった。制作者計５０人
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