komatchy @komatchy なるほど。つまりfruit という言葉の定義の問題か。 日本語の「果物」=木になる物 フランス語の「fruit」=花から実を結んだもの つまり果物=fruitではない。 英語もそうなのかな? twitter.com/hirokokokoron/… 2023-04-12 01:07:00
フランスで、グスタフ・クリムトやマルク・シャガールの絵画など、ナチスが持ち主に強制的に売却させたり略奪したりした15点の美術品の返還が最終決定された。返還を認める法案は、1月25日に国民議会(下院に相当)において全会一致で可決され、2月15日に上院で承認される予定だ。 クリムトの《Rosiers sous les arbres(樹々の下の薔薇)》の横でスピーチを行うフランスのロゼリン・バシュロ文化相。オルセー美術館(パリ)でのセレモニーにて Alain Jocard/Pool Photo via AP ロゼリン・バシュロ文化相は、美術品を奪われたままにしておくことは「(本来の持ち主であるユダヤ人家族の)人間性、記憶、思い出を否定するもの」だと声明の中で述べ、法案可決を称賛した。 これらの作品の中には、1958年にフランスに移り住んだポーランド系ユダヤ人、音楽家で弦楽器職人のデビッド・センダ
吉野なお(Nao)📕『コンプレックスをひっくり返す』発売中✨ @cheese_in_Nao プラスサイズモデル・エッセイスト✍ 6/27『コンプレックスをひっくり返す』(旬報社)発売📕 FRaU web・ヨガジャーナルオンラインでコラム連載中📨 オトナラファーファ出演🥟ZOOM個人セッションもやっています💬 お仕事依頼は(株)文友舎la farfa編集部へ https://t.co/8bK4nH8o1B
フランスのコロナウィルス感染は、依然として続いており、多少の上がり下がりはあるものの、5月初旬までは、安定した?数字で1日の新規感染者も4〜5万人程度でおさまっていて、集中治療室の患者数も減少しつづけていたので、国民の関心もどちらかと言えば、ウクライナでの戦争や大統領選挙、国民議会選挙や上昇し続けるインフレなどの問題に傾き、コロナウィルスに関する報道もほとんど影を潜めていました。 ところが、5月半ばにとうとう最後の規制でもあった公共交通機関でのマスク着用義務化が撤廃されて以来、その約2週間後からコロナウィルス感染は少しずつ増加傾向に転じ始め、6月に入ってからは、ちょっとその危うい感じも本格的になってきました。パンデミックが始まって以来、数々の対策がとられたり、人の集まる行事(ノエルやバカンスなど)がやってくる度に、良きにつけ悪しきにつけ、なんらかのアクションがあった後、2週間後には、その結
日本では20年ぶりの新作となる『劇場版シティーハンター 新宿プライベート・アイズ』が公開され話題になっている人気漫画「シティーハンター」。しかし、ご存知だろうか? 「シティーハンター」人気は日本ではない。フランスではなんと実写版が公開された。 なぜフランスで? と思う方も多いかもしれない。実は「シティーハンター」のアニメはフランスでも放映されており、日本同様に子供の頃からのファンが多い。そのため、製作陣もアニメ版に忠実に作ることに、かなり心を配ったという。いよいよ公開されたこの作品の評判は? 仏紙「ル・モンド」からお届けする。 予告編は大不評? フランスで「シティーハンター」が実写版で映画化される──。 そんなニュースが2017年7月、フランスをかけめぐった。映画化を手掛けるのはフランスでコメディ映画のヒットを連発している俳優・監督のフィリップ・ラショー(38)だ。 その知らせに接すると、
新型コロナウイルス対策の一環で、オフィスで働くフランス人は自分のデスクで合法的に昼食を取ることができるようになった/Shutterstock パリ(CNN Business) フランスで新型コロナウイルス対策の一環として、オフィスで働く従業員の多くが、法律に触れることなく自分のデスクで昼食を取ることができるようになった。 14日の政令によると、職場のデスクで昼食を取ることを禁じた法律が、一時的に緩和された。 フランスでは長年にわたり、昼休みは神聖な時間とみなされてきた。食文化の大切さを反映する措置として、労働法では雇用主に対し、従業員が職場で食事することを認めてはならないと定めている。 新型コロナが流行する以前は、近くのビストロで同僚とコースの食事を楽しむのが一般的だった。フランスのメディアは、自分のデスクでサンドイッチを食べる不幸な従業員のイメージを放映していた。 デスクランチ禁止規定の
フランス政府は新型コロナウイルスの感染が再び広がっていることを受けて、およそ3か月ぶりに公衆衛生上の非常事態を宣言し、今月17日から首都パリなどで夜間の外出が禁止されることになりました。ヨーロッパでは感染拡大に歯止めをかけようと厳しい規制を導入する動きが相次いでいます。 フランスでは今月10日、1日に確認された新型コロナウイルスの新たな感染者が2万7000人近くに上るなど、ことしの春を大きく上回る水準となっているほか、重症化し集中治療室で治療を受ける患者も全国的に増えています。 これを受けてフランス政府は14日、移動の制限などの措置をとることができる「公衆衛生上の非常事態」をおよそ3か月ぶりに宣言しました。 宣言は今月17日から法的な効力を持つということで、マクロン大統領はテレビのインタビューで、感染がとくに拡大しているパリとその周辺や、東部のリヨンなど9つの地域で、今月17日から少なくと
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コロナ禍で高まったテイクアウト・デリバリー需要。 パリでも、新規に持ち帰りや配達を始めた飲食店は増加しました。ミシュランの星が付くような高級レストランの中にも、そうしたサービスに対応するところが出てきています。 日本人にとって「テイクアウト」と聞くと、まずイメージするのが「お弁当」ではないでしょうか。特に幕の内弁当は、一つに複数品目のおかずが入っており、いろいろな味を楽しみながら、携行食として食べられることが特徴です。 ここパリでも、コロナ禍以前から「Bento」という言葉は少しずつ浸透してきており、市内でその表記を目にすることは増えています。この「お弁当」という日本の食文化に、現地の人はどのような受け止め方をしているのでしょうか。 「お弁当」なら和食の多様性を包み込める フランスの象徴とされる女性像マリアンヌ。その像を中央にいただいたパリ市内、共和国広場から少し歩いた先に「BENTO&G
法改正をめぐる論戦から話題となったフランスはブルボン王朝のルイ14世とルイ16世。私は知りたいと思った。間に挟まれたルイ15世の事を。 その私を待っていたのは「愛の井戸」だった。ピュイ・ダムール。 1975年神奈川県生まれ。毒ライター。 普段は会社勤めをして生計をたてている。 有毒生物や街歩きが好き。つまり商店街とかが有毒生物で埋め尽くされれば一番ユートピア度が高いのではないだろうか。 最近バレンチノ収集を始めました。(動画インタビュー) 前の記事:捨てられたタンスのシールを見る > 個人サイト バレンチノ・エスノグラフィー 新型コロナウィルスが世界をを席巻する中、国会は検察庁法改正案で揺れていた。 問題となったのは内閣の裁量によって検察官の定年延長を可能とするというもので、人事への介入による捜査への影響や司法の独立性の脆弱化を危惧した検察庁OBによって改正に反対する意見書が提出された。
俳優の東出昌夫と女優の唐田えりかの不倫に対し厳しい反応を見せている日本。しかし愛の国・フランスでは、「不倫よりもセックスレスのほうがタブー」であるという興味深い考察が、2018年に発刊されたフランスの社会学者ジャニーヌ・モシュ=ラヴォの著書『フランスの性生活』(未邦訳)に記されている。 モシュ=ラヴォは、2000年と2017年に調査をそれぞれ1年かけて実施し、フランス全土のさまざまな社会階層の男女65人(19~85歳)にインタビューした。調査の結果によると、2000年から2017年にかけて人々はセックスについてよりオープンに話すようになり、「不倫もあって当然」という認識が広がり、「1人が同時に2人を愛する権利を求める」声もあったという。 こうしたことを踏まえ、本著では、フランス人にとってはセックスレスのほうが不倫よりも受け入れがたいという結論が導きだされているわけだが、実際にそうなのだろう
フランス人の俳優。『真夜中のパリでヒャッハー!』(2017年)、『世界の果てまでヒャッハー!』(2016年)などで主演・監督・脚本。本作でも冴羽獠を演じつつ、メガホンを取り、脚本(共同脚本)も書く3役を担う。(文中はラショー) 「『シティーハンター』映画化がいつしか夢になっていた」 ――『シティーハンター』を実写化するアイデアというのはどう生まれたのですか? ラショー 僕はフランスのテレビ番組『クラブ・ドロテ』(※)を見て育った世代なんだ。 『シティーハンター』はアクション、刑事モノ、ラブストーリーもあってとにかくおもしろかったよ。冴羽獠は笑えるだけじゃなくて、何をやらせても完璧。探偵だけど、ボディーガードやスイーパーまでやる、いわばコメディー界のジェームズ・ボンドで、いつからか、この子どものころのヒーローを実写映画にするのが僕の夢になっていたんだ。 ――映画化権はすぐに獲得できましたか?
シティハンターが好きなら必見の『シティーハンター THE MOVIE 史上最香のミッション』 超バカ映画(褒め言葉)、100点満点のところ150点と絶賛の声
「育休3年」を導入したフランス ワークライフバランスを求める「働く親」にとって、育児休業制度の充実は欠かせない。最近は、カネカやアシックスといった大手企業に勤める男性社員が、育休取得を理由に不利な取り扱いを受けたという訴えが報道で取り上げられたこともあり、男性の育休義務化が大きな話題となっている。 男性にとっての育休制度が実態として機能不全に陥っていることは確かであるが、女性にとっての育休制度は、ワークライフバランスを実現する上で十分なものになっているだろうか。日本では、原則として子供が1歳になるまで育児休業を取ることが出来るが、フランスなどの「育休先進国」では、子供が3歳になるまでの育休取得が認められている。 もう忘れられてしまったかもしれないが、実は日本でも「育休3年制」が検討されたことがある。2013年に安倍晋三首相が育児休業期間を1年から3年に延長することを提案したのだ。 首相は、
ここ数年で男女平等を力強く推進し、短期間のうちに「グローバルジェンダーギャップ」のランキングを駆け上がったフランス。本連載「フランスに探る男女連携社会の作り方」は男女の〈連携〉の在り方を同国に学ぶ。 今回は、フランスの政府や企業が「男を父親にする」ために実践している様々な工夫をご紹介しよう。フランスの男性は子の誕生直後に、2週間の「父親休暇」を取得したり、助産師の「父親教育」を受けたりすることで、育児を「自分ごと」として捉え、積極的に育児に関わっていく。育休義務化が議論されている日本もここから学べることは多いはずだ。 (これまでの連載記事はこちらから) 夫に「やってもらう」? 筆者はフランス人サラリーマンの夫と共働きで、小学生二人を育てている。育児の実務はほぼ五分五分の割合で、夫は朝食・身支度・学校までの送り・宿題チェック、私は通院関係・衣類の管理・夕方の迎え・夕食の準備と分担している。
自分のためではなく“他人のために” “(咳などの)最初の兆候が見られた場合、弱っている周囲の人を守るためにマスクを” マスクの着用を呼びかけるフランスのテレビCMである。このCMを見ただけでも、日本人の筆者は違和感を覚えた。 「最初の兆候が見られた場合??」 この違和感はおそらく、咳やくしゃみが出ていなくても予防的にマスクをすることに慣れている、日本人特有の考えから来たものだと思う。 フランスでは、「症状が出た人が、他人を守るためにつけるもの」がマスクであるという点で、予防的観点から自分のために着用することが一般的になっている日本とは、基本的な認識がすでに異なるようだ。 マスクについて書かれたフランスの記事に少し目を通すだけでも、「マスクは、自分のためでなく、他人のためにつけるものだ」とか、「フランスでは、他人から自分を守るためにマスクをつけるように勧められることは、決してない。病人がつけ
今日はフランスの両親の呼び方の話。 フランスで、同性婚家族の差別をなくすため、学校では "お父さん" や "お母さん" という呼称を廃止し、親1、親2(Parent 1, Parent 2)と呼ぶようにする法案が通過しますた#フランス #ジェンダー #lgbt #同性婚 https://t.co/Ih3zsk0ltw — 北欧の理想と現実 (@yasemete) February 16, 2019 既にツイートのレスには、「書類上の話では?」というツッコミが入っていますが、私も気になっていたので、少しこの話についてまとめてみました。 *** 書類の記入欄の話 多くの方が指摘されているように、これは実際の「呼称」ではなく、書類上での「父母」という記載をなくそう、という話です。 Cet amendement veut supprimer les mots "père et mère" des
男女平等の度合いを測る「グローバルジェンダーギャップ」指数で149ヵ国中12位のフランス(2018年。日本は110位)。同国はここ10年で、このランキングを30位以上駆け上がった。フランス在住のライター・髙崎順子さんによれば、その大きな特徴は、男性も「男女平等の社会」が自分たちにとって有益だと認識し、制度改革を力強く推進してきたということだという。 一体、そこにはどんな工夫や努力があったのか。 フランスのあり方を過度に理想化することなく、日本に役立つヒントを探る本連載「フランスに探る男女連携社会の作り方」。第1回を始める前に、まずは日本における男女の問題について考える。「私たちの世代は、男も女も、双方が『騙されていた』のではないか」髙崎さんはそう言う。 フランスに来て、今年で20年目になる。 筆者は1974年に関東地方で生まれ育ち、4年制大学を卒業したのち、社会人2年目までを東京で過ごした
フランス政府は検索エンジンとしてGoogleをデフォルトで利用することを中止することを明らかにした。フランスでのフランス人のGoogle利用中止ではなく、あくまでもフランス政府内での検索エンジンをGoogleを利用しないだけだ。 代替としてQwantを利用 フランス国民議会とフランス陸軍省は2018年10月に既に、Googleをデフォルトの検索エンジンとしては利用中止している。Googleの代替として、フランスの企業Qwantの検索エンジンを利用している。 Googleが利用者の検索行動や履歴をトラッキングしてターゲット広告を表示することに対して、フランス政府は個人情報の取り扱いの観点から懸念を示している。 Googleの代わりに利用するQwantでは、利用者の検索行動や履歴をトラッキングしない。 フランスのマクロン大統領は「政府は利用者のプライバシー、インターネットへの安心安全なアクセス
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