ソーシャルディスタンスに予防効果はなく、マスクの効果も絶対ではない――。こんな研究論文が発表され、世界を驚かせている。 現地時間25日に論文を発表したのは、米マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チーム。 【写真】この記事の関連写真を見る(13枚) 要旨…
着物に香りをたきしめるという文化の名残ゆえか、洗濯まわりのフレグランス用品が大ヒットしている。一方で、香りにまつわる健康被害が増加。その実情を専門家に聞いた。 【写真】外出自粛によって起こる不調、12の立て直し方 2017年の夏、日本消費者連盟(東京・新宿)が「香害110番」という相談窓口を2日間限定で設けた。その結果、想像を超える相談件数が集まったという。ここでいう“香害”とは、公害になぞらえ、香りに関係する健康被害を指している。香水や芳香剤、そしてこのところ急増しているのが、洗剤や柔軟剤の香りによるものだ。 「香りの強い洗剤や芳香剤がいい香りと思う方もいるのでしょうが、強い香りが刺激になり、体にさまざまな症状が出る方が少なくありません。そういう方の多くは、まさか洗剤、まさか柔軟剤と思わずに使い続けています」 「病院で受診しても原因がわからず、自律神経失調症やうつなど、ほかの診断をされて
本日はメルマガとnoteの日。noteは単体だと110円ですが年間のマガジンだと4054円なのでかなりお得になります。マガジンがオススメです。w 1 コロナ禍でメンタル不調の人をどう救うか 2 知名度の低いキノコをPRする方法 3 5年後に起業するにはどうすればいい? 4 行政機関でMAツールが導入されない理由 5 今年、東京オリンピックは開催すべきか 6 ブログの過去記事のリライトについて です。まぐまぐ!または、スマホで読む方はnoteでお買い上げいただけます。関係ないですがついでにInstagramもフォローしていただけると喜びます。 毎日書いていて飽きましたけど、本日はマーケティング的に大事な「意識調査の読み方」についてちょうどいい材料がありましたのでそれで解説したいと思います。 自分の意図に合わないと「改竄」というのは愚の骨頂 以前、ブログに書いたテーマですが、たとえば政権支持率
(CNN) 世界的に感染が拡大する新型コロナウイルスについて、プラスチックやステンレス鋼の表面で最長で3日間生きられることを示す分析結果が出た。研究者らが米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(NEJM)の編集者にあてた書簡の中で明らかにした。 さらにこのウイルスは、霧のように空気中を漂う「エアロゾル」という状態でも3時間生存できるという。 米国立衛生研究所が出資したこの研究は先週ネット上に投稿されていたが、より詳細な内容が上記の書簡を通じて17日に公表された。 それによると、今回の新型コロナウイルス感染症を引き起こすウイルスのSARS―CoV―2の安定性を調べたところ、検査を行った実験環境下においてはSARS―CoV―1との類似性が認められたという。 SARS―CoV―1は、2002年に重症急性呼吸器症候群(SARS)の流行を引き起こしたウイルス。 検査の結果から、研究
健康上の不安があるのに職場の新型コロナウイルス対策でマスク着用を強いられて肺機能障害を負い、長時間の着用が難しいことを理由に勤務時間を制限されたとして、神戸市の男性会社員が2月19日、勤務先の会社に慰謝料や未払い賃金など計340万円の支払いを求め大阪地裁に提訴した。 訴状などによると同社は昨年3月以降、新型コロナ対策で業務中のマスク着用を社員に指示した。男性は大阪府豊中市の事業所でクレーム品の報告書作成などを担当。アレルギー体質のため着用時の頭痛や息苦しさを訴えたが、着用を命じられ、症状悪化により休みや早退が増えた。 男性は同7月に医療機関で、肺が広がりにくい拘束性換気障害のため「マスクは1日約2時間まで着用可」と診断された。その後会社から1カ月の自宅待機を命じられ、同9月下旬以降はマスクを着けた上で勤務は2時間以内とされた。マウスガードなど代替品の活用や、在宅勤務導入の提案は認められなか
「家にペットを置き去りにできない」「仕事の都合がある」――。新型コロナウイルスへの感染が判明し、奈良県などから医療機関への入院や療養施設への入所を求められたにもかかわらず、こうした理由で入院・入所を拒否し、「治癒」した人が県内で29人(22日時点)いたことが、県への取材で分かった。 【ご存じですか】正しい「マスクの捨て方」 県では新型コロナ感染者の自宅療養は認めておらず、全員、入院・入所させている。ところが、2020年1月から今月22日までに、29人が入院・入所の要請を拒否。県によると、自宅で飼っている犬や猫などペットの世話を理由に挙げる人が大半だったが、自営業などで仕事上の都合を理由にした人もいた。保健所などからの電話に出なくなり、職員が自宅を訪れて説得した人もいたという。 29人はいずれも、県が病床や療養部屋を用意し、繰り返し入院・入所を求めても拒否を続け、退院基準(発症から10日経過
突然だが、飲食店に対する自粛要請が産み落とした二つの地獄についてお話したい。僕は神奈川県在住の食品会社営業マン。今日は、取引先(ブライダルとレストランのオーナー)と今後の仕事について、いつもの喫茶店で軽く打合せをした。神奈川県。飲食接客業。どうしたって話題は緊急事態宣言になる。明るい話題はない。昨日(1月25日)、感染者数が減少していたのを受けて「ようやく光が見えてきたかもしれないですね」、僕が話を振ると彼は暗い顔で「最悪だよ。緊急事態宣言が解除されてからのほうがむしろ怖い」とオーナーは言った。営業時間が元通りになれば、次第に客足が伸びて売上も回復する。その一方で、飲食業をターゲットにした緊急事態宣言の効果が出たということは、飲食が感染の主原因であることが確定ということでもある(と一般人は受け止める)。 感染防止のため、自粛して我慢して協力してダメージを受けているのは飲食業なのに、悪者にさ
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