慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”

英国の兵器史家であるマシュー・モスは、数週間前にこうした展開を予想していた。「向こう数週間、亀戦車はさらに増殖することになりそうだが、ウクライナ側はそのうちこうした戦車とより効果的に戦うすべを見つけるだろう」 ロシア側にとって亀戦車の問題点は、この仕様は特定の技術的問題に対する技術的解決策だったということだ。特定の技術的問題とはもちろん、ウクライナ側が毎月、ロシア軍の部隊や車両に10万機差し向けている自爆型FPV（一人称視点）ドローンのことである。 たしかに、亀戦車の大きな甲羅はたいていの方向からFPVドローンをブロックできる。また、一部の亀戦車の甲羅にへばりついているジャマー（電波妨害装置）は、ウクライナ側のドローンの制御信号を妨害できるのかもしれない。 ウクライナ軍で最近まで最も重要な弾薬だったFPVドローンから身を守れる亀戦車は、比較的無傷でウクライナ側の陣地に近づくことができた。亀

3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国

デンキウナギが放電によって近くにいる生物の遺伝子を変化させることが、新たな研究で判明した。 宇宙は私たちが考えているよりも不思議であるだけでなく、私たちが考え得るよりも不思議だ。- ヴェルナー・ハイゼンベルク デンキウナギは本当に驚くべき生き物である。キッチンの食器洗い機を動かすのに十分な電気を生産したり、クリスマスツリーを点灯させることができるだけでなく、最近では、彼らの電気パルスが近くの水生生物の遺伝子を変化させることもできることが判明した。本当だ、読み間違いではない。この衝撃的な発見は名古屋大学の研究グループによって報告されたが、彼らによれば、デンキウナギの放電は小魚の幼生の遺伝子を改変できるという。 微生物の遺伝子を電気で変えることは一般的な実験技術である。私はこの技術を何百回も（何千回も？）使って、特定の遺伝子を特定のバクテリアに導入したことがある。この技術はエレクトロポレーショ

今や避けることはできない。広範かつ深刻なネガティブ要素は、危機的なレベルにまで達している。解決策は存在せず、あるとすれば、投資家たちの信念や理論的根拠、期待といったものが大きくリセットされる以外にない。 重要なのは、このリセットが「よくある」リセットではないことだ。つまり、楽観的になりすぎて、熱狂に煽られ、誰もがあぶく銭を手に望むブームのリセットという、通り一遍のものでは済まない点だ。そうではなく、これは2008年以降、実に15年にわたって、米連邦準備制度理事会（FRB）によってゆがめられてきた資本市場オペレーションが、従来の姿に回帰する道のりである。これほど大規模で反資本市場的な行動が、これだけ長い間続けられてきた例は、これまでなかった。 （解説しておきたいのだが「ゆがめられてきた」という表現は、最近までの市場に対する適切な表現だ。なぜなら、債券および金融市場は今になってようやく「金利を

イーロン・マスクは、X（旧ツイッター）のタイムラインに表示するものを減らし「よりクリーンな」見た目にするという新ビジョンを掲げている。そのためには、基本的な機能や使い勝手が犠牲になることもいとわない。ニュース記事の見出し削除に続き、今度は返信やリポスト（リツイート）、いいねのデータをタイムラインから削除する予定だ。 マスクは今週、記事へのリンクを含む投稿でこれまで表示していた記事の見出しと本文の一部を削除し、左端に小さくドメイン名のみを表示した画像だけを残すという仕様変更を行った。これはマスクがかねて宣言していたもので、見た目をすっきりさせることが目的とされる。またマスクの支持者たちは、これにより、紛らわしいタイトルなどでクリックを誘発する「クリックベイト」も減らせると主張している。 もちろん、実際にはその逆だ。この仕様変更により、実際の記事内容とはまったく異なるテキストをつけて、あたかも

トコジラミ（南京虫）や、それに刺されてできるかゆくて赤い発疹は、休暇のお土産として家に持ち帰りたくないものだ。けれど、困ったことに、この丈夫で繁殖力の高い虫は何かに付着して宿泊施設の中に入ってくることがある。しかも、道路沿いにある安宿などだけでなく、高級なホテルやリゾート施設も無縁ではない。 トコジラミのいる部屋に泊まると、トコジラミはスーツケースの中などに入り込んで運ばれ、家に侵入してしまうおそれがある。いったん住みつかれると、駆除は容易ではなく、かなりの費用も覚悟しないといけない。 「餌を探して動き回る昆虫と違って、トコジラミは主としてヒッチハイク（ほかの物や生物に「乗って」移動）する昆虫です」とノースカロライナ州の害虫駆除業者、キリングスワース・エンバイロンメンタルのクリスチャン・トゥイードは説明する。 「自宅にトコジラミが発生している人は簡単にホテルに持ち込んでしまうでしょうし、ト

日本のコンビニのすばらしさは「正気の沙汰じゃない」？ この後に続くコメントの数は77件。 まずは「日本はセブン=イレブンだけでずっと暮らせるクレイジーな国！ コンビニに全部ある、手に入らないものはない」というコメントがついた。 そこにAlejandraが「日本のセブン=イレブンで売ってる食べ物は正気の沙汰じゃないくらいヘルシーで安い。たとえばフルーツや野菜のスムージー、米、サラダ、プロテイン飲料、調理済みの鶏のむね肉、豆腐、サーモン……。しかも全部買っても10ドルしない。もしニューヨークでセブン=イレブンから買ったもので食事したら、1週間は寝込むことになるよ」と返す。 その後も、「東京、地下鉄の椅子が布張りなのには仰天した！」「家族と行ったけど、ローソン、ファミリーマート、セブン=イレブン……。あんなコンビニを見た後では帰りたくなかったよ」「目をつぶって！ 帰国便を予約するしかないね！」と

X（旧ツイッター）のオーナーである起業家のイーロン・マスクは18日、Xで特定のアカウントによる連絡や投稿の閲覧、フォローなどを制限する「ブロック」機能を廃止する予定だと明らかにした。 マスクは、Xでほかのユーザーから寄せられた質問に、ダイレクトメッセージ（DM）以外のブロック機能はなくなる予定だと回答。ブロックには「意味がない」と断じた。 マスクによると、特定のアカウントのフォローを解除したりブロックしたりせず、タイムラインに表示しないようにする「ミュート」機能は引き続き使えるという。 マスクは2022年10月にツイッターを440億ドル（現在の為替レートで約6兆4000億円）で買収して以降、有料サブスクリプションサービス「Blue」の導入、ツイッターからXへの名称変更、ブランドの象徴だった青い鳥のロゴ廃止、「X Pro（旧Tweetdeck）」の実質有料化など、プラットフォームの大幅な改変

メタの新たなSNSのThreads（スレッズ）は、史上最速で1億ダウンロードを突破した。しかし、世間の人々がツイッターに代わる本格的なSNSを切望する中で、このアプリは大きな過ちを犯したのかもしれない。 関心はすでに急速に低下している。ニュースサイトAxiosは7月15日、調査会社Sensor Towerのデータを引用し、スレッズのデイリー・アクティブ・ユーザー数（DAU）が、わずか数日で20％減少したことを報道した。アプリの利用時間も20分から10分へと、ほぼ半減している。 このアプリのフィードに問題があることは明らかだ。スレッズがインスタグラムのフォローワーを引き継げるようにしたのは賢明だったが、初期のフィードは、フォローしていない著名人やインフルエンサーの投稿があふれる、混沌としたものになっていた。 これを受け「もう耐えられない」と投稿するユーザーや、ツイッターやBluesky、Ma

東南アジアにおける中国の経済面での存在感が縮小し始めている。かつて中国はこの地域に最も多くの融資や援助を行っていたが、今日では他国に押され影が薄くなっている。中国が自国の裏庭ともいえる同地域に向ける金を切り詰めると、習近平国家主席とその取り巻きが間違いなく今も夢見ている世界支配はこれまで以上に遠のくことになる。 中国の東南アジアへの政府開発融資（ODF）は、データが入手できる直近の年である2021年に再び減少した。同年のODFは39億ドル（約5630億円）相当で、最も多かった2015年の76億ドル（約1兆970億円）の半分強の水準だ。2010年以降の年平均額である55億3000ドル（約7940億円）をも下回っている。 中国に代わって他国や国際機関の存在感が増している。2015年以降、中国はこの地域最大の単独投資国として全体の25％を占めていたのが、わずか14％にまで落ち込んだ。実際、中国の

雪国まいたけは、きのこを原料とした代替肉の開発に成功し、今年度中に販売を開始すると発表しました。きのこならではの良さを活かした代替タンパクだということです。 雪国まいたけは、2021年11月にプロダクト・イノベーションの推進を発表し、そのなかで「新たな代替たんぱく質」の開発を示唆していましたが、今回それが完成し、今年度中に製品化して販売開始、来年度からは商品バリエーションを増やしていくということです。 きのこ主原料の代替肉素材 現在、販売されている代替肉は、大豆を原料とするものと、きのこの菌を使った「マイコプロテイン」の大きく2つに分かれます。主流は大豆の代替肉で、スーパーの店頭でもよく見かけます。マイコプロテインは、海外ではイギリスのクオーンが代表的なメーカーとして知られていますが、日本ではまだ一般的ではありません。 しかし、マイコプロテインは肉に似た食感から、肉に近づける工程が少なくて

グーグルは、5月10日にカリフォルニア州マウンテンビューで開催された年次開発者会議で、Gmailの文章の作成支援ツールや「イマーシブビュー」と呼ばれる没入型のGoogleマップのルート案内機能などを発表した。しかし、その中にはテック業界以外ではあまり注目されなかった画期的機能が含まれていた。 グーグルは、人工知能（AI）を用いて検索結果を提示する方法を変えようとしている。そして、この機能は、起こりうる結果を誇張していうなら、すでに生き残りに苦戦しているオンラインパブリッシャーたちに核爆弾を投下するものになりそうだ。 グーグルは10日のイベントで、検索エンジンの検索結果に生成AI（ジェネレーティブAI）を導入した機能を実演した（この機能は、まだ一般には展開されていない）。同社は「3歳以下の子どもと犬のいる家族が旅行に行く場合、米国のブライスキャニオン国立公園とアーチズ国立公園のどちらが良い選

中国のバイトダンスが運営する短編動画アプリTikTokの使用を制限する動きが高まる中、対中強硬派として知られる米共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は、ジャネット・イエレン財務長官に宛てた書簡の中で、匿名の内部告発者の証言を引用した。 同議員は3月7日付けの書簡で、TikTokとバイトダンスの中国を拠点とする社員らが、米国人のデータにアクセスすることを防ぐための制限は、控えめに言っても「表面的」で「まったく存在しない」に等しいと述べている。 8日のニュースサイトAxiosが最初に報じたこの書簡の中で、TikTokの匿名の元従業員は、同社の社員らが中国と米国のデータを簡単に切り替えることが可能で、TikTokのアプリには中国人エンジニアがアクセス可能なバックドアが存在すると証言している。 さらに、米国のデータにアクセスする際に用いる、Aeolusと呼ばれるツールは、管理者とデータセットの所有者

セキュリティの専門家によると、Twitter（ツイッター）ユーザーは、機密データ流出のリスクを下げるために、今すぐダイレクトメッセージ（DM）を削除すべきとのことだ。 Twitterは数千人のエンジニアを解雇し、セキュリティと安全性の問題を監督する数人の上級管理職が退社した。さらにイーロン・マスクがTwitterのコードベースの巨大な塊を取り出そうとしていることと相まって、Twitterユーザーは「心配になるほど」の危険にさらされていると、Sophos（ソフォス）や他のセキュリティ企業で働いた経験を持つ独立系セキュリティアナリストのグラハム・クルーリーは指摘する。 クルーリーは、Twitterが今週初めに誤ってSMSベースの2要素認証（2FA）を無効化したことは、同社内の混乱の表れであると述べている。「Twitterが数日前に不注意でユーザーの一部の2FAの仕組みを壊してしまったのだとした

ネットフリックスの人気ドラマ「イカゲーム（Squid Game）」にインスパイアされて作られた暗号通貨の価格が11月1日に暴落した。ニュースサイトGizmodoは、このプロジェクトの背後にいる詐欺師たちが、推定210万ドル（約2億4000万円）を持ち逃げしたと報じている。 CoinMarketCapのデータによると、10月20日に発行されたSquid Gameトークンと呼ばれる暗号通貨の価格は一時、2861ドル以上に達したが、11月1日早朝（米国時間）に急落し、15分間で約60億ドルの時価総額が失われた。 【関連】メタバース関連の暗号通貨が急騰、時価総額1.5兆円突破 Squid Gameトークンの開発者は、11月に開催予定のイカゲームのビデオゲームのトーナメント内で、この通貨を使えるようにすると述べていた。しかし、彼らは突然プロジェクトを停止し、Tornado Cashと呼ばれるプロトコ

グーグルは、自社の広告エコシステム内でのサードパーティー製クッキーの廃止を約2年延期し、2023年末とすると発表した。関係する広告業界が変更に対応する時間を設けるための措置だと説明している。 この決定により、グーグルにとっての真の顧客とは誰なのか、そして誰の声を真っ先に聞き入れるのかといった同社の優先事項がはっきりした。私たちはグーグルにとって、売買の対象となる原料に過ぎないのだ。 今に始まったことではないにせよ、グーグルにとって私たちユーザーは搾取するべきリソースに過ぎず、耳を貸す存在ではないことはいらだたしいものだ。サードパーティー製クッキーの使用（特にあからさまな乱用）がユーザーの反感を買い、常に監視下に置かれているような感覚を生んでいたとしても、グーグルはそんなことは気にも留めていないのだ。 アップルやモジラ・ファウンデーション、ブレイブなどの他社が自社製ブラウザーでサードパーティ

世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル（72％）と、それに次いで高い水準にあるモルジブ（57％）、チリ（56％）、バーレーン、（55％）、ウルグアイ（51％）など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト

外食チェーンのサイゼリヤが、ユニークな新型コロナウイルスの感染対策を次々に打ち出している。7月には、全メニューの価格を50円単位に改定。端数をなくして硬貨の流通を減らし、感染リスクを下げる狙いだ。 店員がハンディ端末で取っていた注文は、顧客が自分で用紙に手書きする方式にした。店員と顧客の会話が減り、飛沫感染のリスクを軽減できる。 いずれも利用者に好評だが、反応が微妙なものもある。8月上旬に発表した「しゃべれるくん」だ。食事や会話の邪魔にならないように、紙ナプキンをすだれのように装着する食事用マスクだが、SNS上では「手軽」「画期的」と評価の声がある一方、「恥ずかしい」「そこまでして」という声もあがった。 実は社長の堀埜一成にとっても100％の自信作ではなかったらしい。「社内でアイデアを公募するとき、『食事をしながら口をふさぐ方法』と機能に落とし込めばよかったのに、『食事できるマスク』とモノ

猫と犬のどっちが優秀か、という議論は太古の昔より尽きないが、「気持ちがほのぼのするムード」を重視するなら、猫が1歩リードしていると断言してよいだろう。たとえば、野良犬だらけの島には動物管理センターの調査が入るだろうが、猫だらけの島には大勢の観光客がやってくる。 猫には、人々と往々にして仲良く暮らしていける能力があるため、日本各地に「猫島（ねこじま）」と呼ばれる「猫だらけの島」がある。数ある猫島のうち、今日は10の猫島を、写真を見ながら巡ってみよう。 猫たちは日本全国どこにでもいる、というのは冗談でも何でもない。こちらに登場する愛らしい猫たちを、ぜひチェックしてほしい。 1. 江ノ島（神奈川県） 最寄り駅：片瀬江ノ島駅 japaninsides.com 東京にやってきた観光客や都民にとって最も近い「猫島」は、首都である東京の南隣、神奈川県にある。江ノ島は、片瀬江ノ島駅から徒歩でアクセス可能で