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鬼滅の刃の入浴シーンが物議というトレンドがあったので、ああ、また週刊実話の会社がやってる「まいじつ」あたりがビュー稼ぎでやってる根拠の無い妄想飛ばし記事だろうなと思ったら案の定まいじつだった。マジでまいじつを取り扱うBIGLOBE… https://t.co/BoPiV59P8J
Published 2021/12/20 11:27 (JST) Updated 2021/12/20 11:28 (JST) 【北京共同】中国最高指導部の元メンバーと不倫関係にあったと告白したテニス選手、彭帥さんが19日、上海で、シンガポール紙、聯合早報の取材に応じ「誰かが私に性的暴行を加えたと言ったり書いたりしたことはない」と強調、自身は自由だと訴えた。不倫告白後に海外メディアの取材を受けるのは初めてとみられる。発言は当局の従来の主張に沿った内容で本人の意思かどうかは不明。 ロイター通信によると、女子ツアーを統括する女子テニス協会(WTA)は「重大な懸念の解消にはつながっていない」とし、性的暴行の疑いについて検閲のない、透明性のある調査を求める声明を出した。
中国の前の副首相との関係を告白したのち行方が分からなくなったと伝えられている女子テニス選手について、中国共産党系メディアの編集長はツイッターに「近く公の場に姿を現すだろう」と投稿し、選手の最近の様子だとする写真も紹介しました。 中国の女子プロテニスの彭帥選手をめぐっては、中国共産党の最高指導部のメンバーだった張高麗前副首相と一時不倫関係にあったことを告白したとされる文書がSNS上に投稿され、その後行方が分からなくなったと伝えられています。 これまでにアメリカ政府や国連の機関が彭選手の安否や所在を明らかにするよう求めているほか、世界の著名なテニス選手からも懸念の声が上がっています。 こうした中、中国共産党系のメディア、環球時報の胡錫進編集長は、20日ツイッターに「彭選手はここ数日、自宅で自由に過ごしていて邪魔をされたくないと思っている。近く公の場に姿を現し、何らかの活動に参加するだろう」と投
◆◆◆ 組織委員会は日本全体で作り上げた伏魔殿 森氏が退任した後、後任として橋本聖子氏が組織委会長に就任。3月、組織委は新たに高橋尚子さんなど女性理事12人を起用する方針を決めた。來田さんもそのタイミングで理事として選任された。 橋本聖子氏 ©文藝春秋 ――(笑)会議が盛り上がったということですね。そんなに意見が出たのに、誰が何を言ったのかあまり報道されなかったですね。ブラックボックスみたいに国民には何が話し合われているのか見えなかった。 「理事会では武藤(敏郎事務総長)さんも橋本さんもメモをとって、報告会見でもお話しされていた。結構オープンにしようという意識はあったと思いますよ。これね、私が理事になった時に組織委の担当者に言ったんですよ。私はオリンピック研究者としての立場があるから、批判的な見方は当然するし、いろんな角度から(メディアなどに)喋ると思いますよ。それについて理事会は止めます
プリンセスの結婚が決まった。しかしおとぎ話のようなものではない。 A Princess Is Set to Be Wed. But It’s No Fairy Tale. 10月1日付 ニューヨーク・タイムズ紙 イギリスのハリー王子とアメリカ人のメーガン妃が「メグジット」でイギリスを離れてアメリカで暮らすことになり、テレビに出演して心境を語った際、多くのイギリス人が驚愕(きょうがく)したのに対し、アメリカでは多くの人が応援した。 そのため、眞子内親王がcommoner(一般人)の小室圭さんとの結婚を控え、結婚後はアメリカで生活する予定であることや、それにまつわるcontroversy(論争)を報じる際、アメリカのメディアはいち早くハリーとメーガンになぞらえた。ニューヨーク・ポスト紙は、「お金なしのメグジット」とまで呼んだ。 この結婚に関するアメリカの報道を見ると、眞子さまと小室さんが結婚に
昨日、今年のノーベル賞が発表されましたね。日本人もドイツ人もイタリア人も入っているということで、ちょっと古い世代の日本人から「これぞ日独伊三国同盟!」などという声が聞こえてきそうです。(←ちなみに私が日本に来た20年以上前は、今よりも「日独伊~」の話をする高齢者が多くいました。) それはさておき、私がしたいのはそんな話ではありません。気になっているのは、以下です。 上記の産経新聞の記事に ≫日本人のノーベル賞受賞者は28人目。 とあります。テレビでも「日本人、日本人」と連発していますが、真鍋淑郎さんは米国籍のアメリカ人です。 米国のほうが研究費が出る関係から、米国に渡り現地で長年研究をしていく中で「米国籍を取得する研究者」は少なくないわけですが、現地(米国)での功績を、「日本、日本、日本人、日本人」とやってしまうのって、あまりカッコよくありません。 でもカッコよくないだけなら、特に私は気に
宮内庁は1日、秋篠宮家の長女眞子さまが「複雑性PTSD」(複雑性心的外傷後ストレス障害)の状態にあると発表し、診断した精神科医の秋山剛・NTT東日本関東病院品質保証室長の文書を明らかにした。全文は以下の通り。(原文まま) 【「複雑性PTSD」の診断】 眞子内親王殿下は、ご結婚に関する、ご自身とご家族及びお相手とお相手のご家族に対する誹謗中傷と感じられるできごとを、長期にわたり反復的に体験された結果、「複雑性PTSD」(複雑性心的外傷後ストレス障害)と診断される状態になっておられます。 PTSDでは、強い恐怖を感じるトラウマの体験のために、トラウマを想起させる出来事の回避、何らかのきっかけによるトラウマの再体験、些細な刺激で強い脅威を感じるといった症状が起こります。
東京新聞の望月衣塑子記者(写真=本人提供) まさに、逃げるような退任劇だった。菅義偉首相の自民党総裁選不出馬が報じられた3日、13時からの囲み取材では「総裁選よりもコロナ対策に専念する」とだけ語り、記者の相次ぐ質問を振り切った。この1年の菅政権とは一体何だったのか。ほぼ何も説明もせず、首相の座を放り出した菅氏とは、結局、どのような人物だったのか。官房長官時代から「天敵」として菅氏を鋭く追求してきた東京新聞の望月衣塑子記者に聞いた。 【アンケート結果】テレビを見ていて信用できないと思う人1位は? * * * ――急転直下の辞任劇でした。内閣支持率が危険水域に入り、「菅おろし」の声も大きくなってはいましたが、総裁選直前にこのような形で辞任するとは想定外でした。どう受け止めましたか。 世論の逆風が吹く中で総裁選モードに突入しましたが、途中までは実に菅さんらしいやり方だったと思っていました。
――17日間のオリンピック取材おつかれさまでした。振り返っていかがでしたか? マライ 始まる前は心配していたのですが、「想像以上にちゃんとしていた」というのが終わってみての感想です。ドイツから来たスタッフも「国際的なスポーツイベントとしては感動的にスムーズだった」と驚いていました。日本にいると忘れがちですが、現場のスタッフの責任感やシステムを運用する力は今でもとても高いですよね。 ――それは少し意外でした。どんなところがスムーズだったんでしょう。 マライ 今回のオリンピックは何をするにもコロナ対策が必要で、初めてのことばかりでした。選手をスタジオに呼ぶのが難しかったり、インタビューでマイクに長い棒をつけたりとか。でも不満の声はほとんど聞きませんでした。現場のスタッフもみんな親切で、与えられた仕事をみんなが120%こなすのは日本人の特徴ですよね。 メディアブースは屋外なのでとにかく蒸し暑い
騒ぎは知っていて黙っていた その“事件”は7月28日に起こった。卓球女子シングルス準々決勝に臨んだ伊藤美誠(20)が、第四セット序盤に審判にジェスチャーでアピールし、取材陣のカメラライトが眩しいと訴えたのだ。結果は伊藤の勝利だったものの、対戦相手の田志希(チョン・ジヒ、28)が韓国の選手だっただけに、件のライトは韓国メディアの妨害工作だと批判の声があがった。しかし……。 *** 【写真】問題のテレビクルー 本件をめぐってはSNS上に、 《韓国のメディアが、わざわざライトを使って伊藤美誠選手の妨害していた》 《韓国のカメラマンがカメラのライトで故意に目を照らして、試合を妨害していることが発覚》 といった意見が散見される。なかには“伊藤選手の妨害が目的ではなく、光を当てることで、韓国選手に球をよく見得るようにする効果があった”なんて分析もなされているが、いずれにせよ韓国側の仕業を問う見方である
東京オリンピックに出場したスケートボード選手のスカイ・ブラウン(13、イギリス)にとって、人生は二度と同じものとはならないだろう。 彼女がスポットライトを浴びるのは何も新しいことではない。メディアの注目を集めながら成長してきた。オリンピックの中心競技となるかもしれない種目における、デジタル時代の未来のスーパースターだ。
「吉村さん、がんばってはる」 関西圏の昼のワイドショー。吉村洋文大阪府知事(46)がカメラに向かって、現在の大阪の感染状況や今後の見通しを語る。大阪のコロナ対策の総責任者である吉村知事だが、淡々としたその語り口からは、どこか当事者意識が希薄のようにもみえる。 その様子を聞きながら、ときどきちゃちゃを入れるのが吉本芸人を中心とした番組“コメンテーター”たち。もちろん批判的な質問などはほとんどなく、冒頭のような声でたたえることさえも……。これはコロナ禍でおなじみになった関西のテレビの現状だ。 「吉村知事と在阪メディアの蜜月ぶりは、とにかく異様です。昨年3月に、『大阪と兵庫県の往来を自粛してほしい』と吉村知事が突然発表したあたりから、吉村知事のテレビ露出が特に増えました。大阪府のホームページに掲載されている〈知事の日程〉欄には、吉村知事のメディア出演予定がいくつも並んでいます」 そう話すのは、元
厳戒態勢(写真は今年2月、WHOの調査団が訪ねたときの武漢ウイルス研究所) Thomas Peter-REUTERS <パンデミック発生以来、世界は新型ウイルスは動物から自然発生した、と信じ込まされてきた。だがアマチュアネット調査団「ドラスティック」の活躍で、風向きは大きく変わった。ドラスティックの発見を知った主要メディアが、新型コロナの始祖ウイルスが発見されたとみられる雲南省の鉱山へ取材に向かったのだ> ※前編はこちら:「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」! ......最初に現地入りを試みたのはBBCのジョン・サドワース記者。数台のトラックと治安要員に行く手を阻まれ、鉱山には近づけなかった(サドワース記者はその後まもなく中国当局に記者証を取り上げられ国外退去を命じられた)。ほぼ同時期にAP通信の記者も試み、NBC、CBC、USAトゥデーなど他の
テニスの大坂なおみ選手の会見ボイコットと全仏オープン棄権を受け、英紙「ガーディアン」のスポーツジャーナリストが自省も込めて綴る。低俗な質問で若い選手を餌食にする記者会見の問題点、それを直視せずに大坂を非難する旧態依然としたメディアは自滅へと突き進む──。 大坂の表明には共感しかなかった かつて、まだ世の中で物事がいろいろ起きていた頃のことだ。エミレーツ・スタジアムでのアーセナルの記者会見の常連なら誰でも知る「最初の質問をする男」という謎の人物がいた。略称は「さし男」。 さし男がどこのメディアの人間なのかはついに誰にもわからず、そもそも記者だったのかどうかもあやしかった。その男の唯一の才能は、才能と称していいのかどうかもわからないが、とにかく一番前の席に陣取り、最初の質問を放つことだった。ほかの人がまだ着席しないうちに、質問が大声で切り出されるのが通例だった。 さし男がなぜそんなことをするの
www3.nhk.or.jp 大阪なおみが試合後のインタビューをしたくない→大会を辞退したという流れ。 日本のTLを見ていると、 大阪なおみ大会追放の話まで出てんのか。記者会見云々で真っ先に思い出したのがグラゼニの三浦大輔の話だなぁ。 pic.twitter.com/Muj4zP59KC— ナウチカ (@in_nautica) May 30, 2021 昨日は、こういう「大阪なおみはわがままだ」とか「マスコミの向こうにいるファンを蔑ろにしている」みたいな考え方が強くて「インタビューを受けるのもプロの仕事」みたいな意見が多く見かけられた。 とはいえ、テニスプレイヤーの仕事はテニスであってインタビューではない。 例えばものすごくスポーツはできるのにインタビューはまともに答えられない選手がいたとして、技術はあるので勝利はするがそのたびにインタビューを受けるのがストレスになり、そのプレーがベストに
テニスの大坂なおみ選手が全仏オープンを棄権しました。大坂選手は1回戦のあと記者会見に出席せず主催者から罰金を科されていて自身のツイッターで「大会やほかの選手、私自身にとって撤退することがベストだと思った」などとコメントしています。 大坂選手は全仏オープンを前に試合後に行われる記者会見に応じない意向を示し、30日の1回戦のあと会見に出席しなかったため、主催者から罰金を科されました。 大坂選手の一連の対応について選手からは、心情を察する声やメディア対応の必要性を指摘する声などが上がっていました。 こうした中、大坂選手は31日、自身のツイッターを更新し「誰もが大会に再び集中できるようにするため、大会やほかの選手、そして、私自身にとって私が撤退することがベストだと思った」として、大会を棄権すると表明しました。 そして、大坂選手は「2018年の全米オープン以来、長い間、気分が落ち込むことがあって対処
『週刊ポスト』(5月24日発売号)が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担
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