2000台超のロボットが走り回ってネット通販で注文された商品をまとめて梱包する自動化された最新倉庫の実態を収めたムービー
チャンネル登録者数397万人超の人気YouTuberであるトム・スコット氏が、イギリスのネットスーパーである「Ocado」の食料品倉庫に潜入し、その中で稼働する無数のロボットを紹介するムービーを公開し、話題を呼んでいます。 How many robots does it take to run a grocery store? - YouTube スコット氏がやってきたのは、ロンドン南東部にあるOcadoの倉庫。この倉庫では、ユーザーがネットスーパーのOcadoで購入した商品が梱包されているのですが、商品の集荷・梱包を行っているのは人間の作業員ではなく、直方体型のロボットです。 倉庫はサッカーのピッチ7面分の大きさ。 このロボットが倉庫内を走行して商品をピックアップし、毎日100万点以上の商品を運んでいるとのこと。倉庫内にはロボットが走行するための通路が格子状に張り巡らされているのが特徴的
物流ロボット「バトラー」、ニトリに80台の実績ひっさげ営業攻勢 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
グレイオレンジ（東京都千代田区、ジェフ・キャッシュマン最高執行責任者〈ＣＯＯ〉、０３・６２５７・１９６８）は、物流現場向けに倉庫作業自動化ロボットシステムや、自律移動式ロボット「バトラー」を拡販する。物流現場に多くの顧客を持つオークラ輸送機（兵庫県加古川市）と代理店契約を結んだ。同社経由だけで２０２０年３月までにシステムで２件、バトラーで１００台、金額で６億円程度の売り上げを目指す。 バトラーは人工知能（ＡＩ）の独自アプリケーション（応用ソフト）を搭載し、状況が刻々と変化する倉庫内の状況をリアルタイムで分析し、最適対応できる。この点を訴求し拡販を図る。オークラ輸送機もバトラーの営業チームを計７人で発足させたほか、本社工場に年末をめどにバトラーのＰＲデモ施設をオープンする。 バトラーの国内の累計販売は２５０台。「ニトリ」に８０台、トラスコ中山の物流センター「プラネット埼玉」（埼玉県幸手市）に
ニトリも導入した自動搬送ロボット「バトラー」物流倉庫の自動化を加速！4.2倍のピッキング効率を達成するしくみ - ロボスタ ロボスタ - ロボット情報WEBマガジン
自動搬送ロボットとAIによって、物流倉庫の入出庫・発送業務の自動化が加速しそうだ。 そのロボット「バトラー(Butler)」は、出荷する商品が収納されたラック(棚)の下に潜り込み、ラックごと持ち上げてスタッフの元に運んでくる。スタッフはバトラーが運んできたラックから商品をピッキングし、バーコード・リーダーをかざした上で同梱発送用のパレットに入れる。 ニトリホールディングスの物流子会社、ホームロジスティクス社が大阪の物流倉庫に導入した結果、人と比較してバトラーのピッキング効率は4.2倍を達成したと発表した(2017年12月)。 ロボットが棚ごと商品を運んでくる オンラインショッピングの増加により、様々な倉庫では商品の発送業務の迅速化や効率化、自動化が求められている。従来は担当するスタッフがシステムの指示通りに倉庫内の棚を回り、発送予定の在庫商品をピッキングしていた。その歩行距離は平均して一日
ドローンを活用した世界初の果樹園向け人工授粉自動化ソリューション「Dropcopter」 | Techable(テッカブル)
「Dropcopter（ドロップコプター）」は、ドローン（無人航空機・UAV）を活用した世界初の果樹園向け人工授粉自動化ソリューションだ。 現在、米国の果樹園において、リンゴ、梨、アーモンド、チェリーの人工授粉に活用されている。 ・ドローンで上空から効率的に花粉を散布「Dropcopter」は、事前に設定したルートに沿って、樹冠から10フィート（約3メートル）上空をドローンが飛行し、授粉が必要な樹冠にのみ花粉を直接散布することで、人工授粉の効率性を上げ、無駄を軽減するのが特徴。 また、ハチの活動が鈍くなる寒い季節や夜間などでも自動で人工授粉できるため、花が咲くわずかな期間を有効に活用できるのも利点だ。 「Dropcopter」を導入することで、果実やナッツの収穫高を25％から50％程度増やすことができるという。・ハチの授粉を補完もしくは代替させるソリューション世界には2万種以上のハチが生息
ヤマトホールディングス、自律飛行する輸送機を開発へ - ITmedia NEWS
ヤマトホールディングスは10月12日、米国のヘリコプターメーカー、Bell Helicopter（Textron傘下）と、自律飛行する輸送機を共同開発すると発表した。2020年代半ばまでに実用化する計画だ。 Bellは、輸送用の容器（ポッド）を搭載するeVTOL（電動垂直離着陸機）の設計、開発、製造を主導する。小型機は最大7キロ、大型機は453キロの荷物を積み、時速160キロ以上で飛行するとしている。ヤマトホールディングスは、これまで培った物流業務のノウハウを生かしポッドを開発。両社は2019年8月までにデモンストレーションを行う考え。 Bellのスコット・ドレナン氏（イノベーション部門バイス・プレジデント）は「両社が協力することで、新しい空の輸送方法を実現し、将来の大規模物流の先例を世界に示したい」としている。 関連記事 開発中の「空飛ぶクルマ」まとめ Uber、ロールスロイス……参入相
ついに発生した人類史上初の集団ドローン攻撃 65年ぶりの航空攻撃に衝撃を受けるロシア、米国 | JBpress (ジェイビープレス)
シリア、イラク、ウクライナではすでに民生ドローンの軍事転用が盛んに展開されている。ウクライナの世界最大の弾薬庫がドローンによって爆破され、米国の戦略家たちの間で議論が起きたことは、本コラムでお伝えしたとおりだ。 （参考）「自衛隊はドローン1機の攻撃を防げない」 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50754 さらにここにきて、人類史上初の自家製ドローンによる集団攻撃が実施され、大きな衝撃となって報じられている。今回は、その概要と意味について論じてみたい。まずは、その概略を見てみよう。 手作りドローン集団がロシア空軍基地を襲撃 1月5日、13機のドローンがシリアに展開するロシア軍を襲撃した。10機がフメイミム空軍基地へ、3機がタルトゥース海軍基地に向かい、攻撃を敢行した。これらは固定翼タイプの無人機であり、10発の爆弾を抱えていた。 ロシア国防総省の公式
どこまで進化する？ 農業ロボット研究最前線を北海道からレポート！｜Y media｜ヤンマー
就業人口の65％が65歳以上、平均年齢は66.8歳と、担い手の高齢化や人材不足が深刻化する日本の農業。その解決に向け、国を挙げた「農業ロボット」の研究が進んでいます。 農林水産省は、2018年までにほ場内での自動走行システムの市販化、2020年までに遠隔監視での無人システム実現を目標として設定しています。すぐそこに迫る未来。農業ロボット研究の最前線は今、どこまで進んでいるのでしょうか？ 今回は農業ロボット研究の第一人者である、北海道大学大学院 農学研究院の野口伸教授に、実証実験の現場を案内していただきました。取材動画とともに、野口教授が見据える、ロボット化が進んでゆく未来の農業の可能性についてもお話を伺いました。 野口伸 1961年北海道三笠市生。北海道大学大学院 農学研究院 教授。専門は農業情報工学、農業ロボット工学。内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)「次世代農林水産業創
ドローン水稲モニタリング
DJI主催：P4 Multispectral セミナーシリーズ（第１回） Posted on 2021/3/1 Updated on 2021/3/18 昨年はDJIのP4Mの共同研究で水稲モニタリングを実施しました。そのDJIからP4Mのセミナーを３月19日にオンライン開催することが決まりました。 今回は第１回目で、基礎編（失敗しない撮影方法・データ処理方法）を取り上げるそうです。下記から登録できますので、P4Mに興味がある方はご参加いただければと思います。 DJI主催：P4 Multispectral セミナーシリーズ第1回目 基礎編 〜失敗しない撮影方法・データ処理方法〜 2021年３月19日（金） 午後２時～３時 https://register.gotowebinar.com/register/3719039120721879056?source=RD 第２回研究会終了 Post
「俺は天才」と勘違い、国交相も操ったICT建機
1958年生まれ。81年東京大学工学部卒業、建設省入省。道路局課長補佐を経て92年に退職し、93年に衆院選挙で初当選。財務副大臣、公明党政務調査会長などを歴任した。2014年の衆院選で8期目の当選を果たし、15年10月に国土交通大臣に就任。現在に至る（写真：吉成 大輔） なぜ、i-Constructionに取り組むのでしょうか。改めて狙いを聞かせてください。 i-Constructionでは、測量から設計、施工、検査、維持管理に至る全ての事業プロセスでICT（情報通信技術）を活用し、建設現場の生産性を飛躍的に向上させることを目指しています。IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）といった革新的な技術を建設現場に取り入れることで、国内の労働人口が減っていくなかでも、それを上回るだけの生産性向上を実現し、経済成長を果たしていきたい。 安倍内閣では、名目GDP（国内総生産）を現状から約1
ロボットとAIがひらく農業の未来
取材を通して、近未来の農業がどんな姿になると思いましたか。 窪田：本に書いたような光景が遠からず実現すると思ってます。地域によって差はあるでしょうが、最先端の場所で言えば、農作業の管理という意味では圃場にはほとんど人がいなくて、ロボットトラックターが走っているような状態が実現するでしょう。 人は遠隔地の涼しい部屋でロボットの状態を監視します。作物の成育状況はドローンが撮った画像で管理し、可変施肥機が作物のポイントごとに肥料をまきます。集落全体をみて一番大変なのは草刈りですが、それはルンバのような機械が自在に走って草を刈る。 北大の野口伸教授がロボットトラクターの開発を精力的に進めていています。例えば、無人の4台のトラクターが横に並び、協調していっせいに走り出し、旋回して戻ってくる。それを延々とくり返す。こういうことは、技術的にはもう可能になっています。 虫を検知するアグリドローン AIの基
最大水深100mの水中ドローン「Gladius」で、美しい海中動画を撮影しよう！ | Techable(テッカブル)
ここ数年、活況を見せているドローン市場。さまざまなドローンが登場しているが、今回紹介する「Gladius」は“飛行ドローン”ではなく、水上＆水中ドローン。 “Standard”“Advanced”の2バージョンがあり、水中の様子を動画撮影するのにピッタリだ。 ・最大水深100m、4Kの高画質動画が撮影可能 最大水深100メートル、水平距離500メートルというレンジを網羅し、かつ4Kクオリティの写真や動画を撮影可能という“潜水艦ドローン”である。 ドローンの重量はおよそ3キログラム、本体には紛失防止のため30メートルのケーブルがつながれている（100メートルのタイプもある）。ドローンと連動するWi-Fi内蔵のブイが用意されており、ブイを経由することで、さらに広範囲の稼動が可能になる。 ・強力なLEDライト、バッテリーを搭載 ドローンには1200ルーメンのLEDライトを2つ搭載。海中の美しい風
さようなら、オバマ「あなたは史上最悪の爆弾魔でした」
言ってたこととやってたことが違う つい先日、バラク・オバマ前大統領がこの2年間で5万発近い爆弾を世界中でばら撒いたことが、米外交問題評議会のサイトで明らかにされた。2016年は2万6171発、15年は2万3144発を投下した。1回の爆撃で複数の爆弾が落とされることや、発表されている国々以外への投下を考えれば、より増える可能性は高い。 英国の調査報道ジャーナリスト協会のまとめでは、ブッシュ政権の8年間でパキスタンにおける無人機攻撃は51回、民間人を含む死亡者は少なくとも410人であった。一方、オバマ政権では373回、2089人となっている。イエメンやソマリアを追加すればさらに増える。 これらの無人機による攻撃では、いくつかの問題も指摘されている。 第1に法的根拠である。他国内で警告や裁判なしに不十分な確認で、ミサイルを撃ち込み「処刑」していることが問題視されているのである。オバマ政権の当局者
Amazonの新特許は…空飛ぶ倉庫!?
ついにここまできたか。 ドローンによる配達に力を入れ続けるAmazon（アマゾン）ですが、ドローン配達が普及したあとのことも考えています。なんと、空飛ぶ倉庫の特許を申請していました。 【Amazon Prime Air】 Amazon、ドローンによる配達に見事成功...だが道のりはまだ険しい 空飛ぶ倉庫は、特許内でAFC (Airborne fulfillment center)と記されており、高度4万5000フィート（約14km）で待機。配達ドローンがここからデリバリー先のユーザーのもとへと向かうことになります。ドローン配達の懸念点としてバッテリー問題があがっていますが、AFCから特定エリア内を下降するだけとなると、バッテリー問題解決に大きく役立つとのこと。また、専用小型飛行機を使い、空飛ぶ倉庫の在庫管理や商品補充を行なうとも記されています。 この特許、実は申請されたのは2014年のこと
ドローンでスープを配送、世界初の実証試験 | オピニオンの「ビューポイント」
福島県南相馬市で、荷物配送や緊急物資輸送で利用 経済産業省や新エネルギー・産業技術総合開発機構、福島県などは１２日、福島県南相馬市で、自律制御飛行の小型無人機（ドローン）を使った荷物配送の飛行試験を行い、約１２キロメートル飛ばすことに成功した。県によると、プロペラ式の自律飛行で１０キロメートル以上の長距離を飛ばすのは世界初という。 試験は、同市にあるロボット実証区域内で実施。ドローンは時速約４０キロで約１５分かけて目的地の海水浴場に到着し、保温容器に入ったスープ約５００グラムをサーファーが受け取った。 試験には、ドローンを使ったビジネスを検討しているＮＥＣや楽天なども参加した。荷物配送だけでなく、災害時の緊急物資輸送での利用も考えているという。
公共工事にドローン活用、測量や設計で義務化へ : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府は、民間企業が公共工事を受注した場合に、測量や設計などに小型無人機「ドローン」を活用することを実質的に義務化する方針を決めた。 安倍首相が１２日に初会合を開く「未来投資会議」で表明した後、今年度中に実現に向けた具体的な計画を作る。現場作業員の不足が深刻になる中、ドローンを使った最先端の工事を通じて、工事の効率化や省人化を図る。 政府は今年度から、国発注の３億円以上の公共工事を対象に、ドローンなど先端機器の活用を義務化している。全国の地方自治体が発注する工事にも同様の制度を広めることにした。ドローンの活用などを通じて、建設現場の生産性を２０２５年までに約２割引き上げることを目指す。
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配達用ドローンは、トラックより「効率が悪い」かもしれない──米研究所の調査で見えてきた課題
ドローンで下水管を点検！ブルーイノベーション、日水コンが専用機を開発
アマゾンの荷物、一般人が運ぶ時代 - 日本経済新聞
【やじうまPC Watch】 生きたトンボをドローンに変える「DragonflEye」 ～光刺激でトンボを制御
農業IoT - ZDNET Japan
