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気象庁は26日、台風の進路予報の精度向上のために、台風進路予報円と暴風警戒域の範囲をより小さく絞り込んで表示させることを発表した。予報円は、台風の中心が70%の確率で入ると予測される範囲を示す。今後の台風では、3〜5日先の予報円の半径が最大40%縮小される見込み(気象庁、読売新聞、FNNプライムオンライン)。 この改善は、スーパーコンピューターを使用した予測モデルの改良によって実現されたという。気象庁は、台風の速度や風向、統計データなどを考慮して、5日先までの進路予測を日々作成して公表してきた。予報日が進むにつれて予測範囲が広がり、予報円のサイズも大きくなってきた。今回の改善により、自治体の防災対応や住民の防災行動をより適切に支援することが期待されるとしている。
ニューヨーク州のレンセラー工科大学で、清掃員が研究室の冷凍庫のアラーム音を止めるためにスイッチを切り、、20年以上におよぶ研究が台無しになったというトラブルが起きたそうだ。大学はスイッチを切った清掃会社に対し、100万ドル以上の損害賠償を求める訴訟を起こしているそうだ(CNN)。 訴状によると、冷凍庫の中の細胞培養や標本は零下80度の温度を保つ必要があり、わずか3度の温度変化で損傷する恐れがあった。このため温度が零下78度まで上昇したり、零下82度まで下がったりした場合、アラームが鳴る設定になっていたという。大学側は、清掃会社が適切な訓練や指導を怠ったことにより損害が生じたと主張している。 clay 曰く、 掃除のおばちゃんがサーバーの電源引っこ抜いたり、高度な芸術作品をゴミとして処理した話がある一方、掃除のおばちゃんが難問をサラッと解決したジョークなどもある。みなさんがご存知の掃除のおば
東京大学国際ミュオグラフィ連携研究機構など7つの団体は、「ミュー粒子」を使用した新しい地下ナビゲーション技術「muPS」の開発に成功したと発表した。ミュー粒子は、透過性が高く、人工物構造物の中をほぼ真空中の光速で通過できる素粒子。muPSでは、地下空間では電波が届かず利用できないGPSの代わりにユーザーの正確な位置を特定することができるという(東京大学生産技術研究所、リセマム、ASCII.jp)。 今回の実験では、受信デバイスのクロック精度を向上させることで地上局との時刻同期を無線で実現する無線muPS技術(MuWNS: muometric wireless navigation system)を開発。以前からの課題だった地上局と受信デバイスの時刻同期をワイヤレスでできなかった問題に対処した。目標としていた誤差1メートル以内という精度には達しなかったものの、都市部独でのGPS測位に比べて高
4月に月面着陸に失敗した「HAKUTO-R」のランダー (着陸機)に関して、運営会社のispaceは26日、フライトデータの解析を完了したと発表した(ispace)。 あるAnonymous Coward 曰く、 着陸地点に向けて飛行中に高さ約3kmのクレーター外縁部を通過した結果、センサーによる測定高度が急激に上昇。当然ながらこれは正常動作であるが、ソフトウェアはセンサーが壊れたと誤判断し、以後センサーからの入力をカット。大幅な高度の誤りに繋がったという。本来この機能は万が一センサーが壊れても着陸を成功させるための機能だったということで、こんなこともあろうかとが失敗に繋がってしまったようだ。
International Imaging Technology Council (Int'l ITC) は 22 日、HP のプリンター 100 機種以上について EPEAT エコラベルの認定を取り消すよう Global Electronics Council (GEC) に申し立てた (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 Ghacks の記事)。 申立の対象は動的セキュリティ対応プリンターと HP+ 対応プリンターだ。これらのプリンターはサードパーティ製のインク/トナーカートリッジの使用がブロックされているが、EPEAT 認定の要件 4.9.2.1 ではプリンター本体のメーカー製でないカートリッジの使用を不可能にする設計を禁じている。そのため、HP がこれらの製品で EPEAT エコラベルを表示するのは EPEAT と GEC を侮辱す
世界保健機関 (WHO) は 15 日、非糖質甘味料 (NSS) を体重調整や非感染性疾患リスク低下の目的で使用すべきではないとのガイドラインを発表した (ニュースリリース、 ガイドライン、 Ars Technica の記事)。 新ガイドラインは NSS が長期的な体脂肪減少の利益をもたらさないことが示唆されていること、結果として 2 型糖尿病および心血管疾患などのリスクや成人の死亡率を高める、といった望ましくない影響をもたらす可能性があることを踏まえたものだという。そもそも NSS は必須の食品要素ではなく、栄養価もない。長期的に健康状態を改善するには遊離糖類を NSS に置き換えるのではなく、摂取する食品全体から甘みを減らすべきとのこと。 今回のガイドラインは糖尿病既往者を除くすべての人が対象であり、天然・人工ともにすべての非栄養甘味料が対象となる。多糖類のローカロリーシュガーや糖アル
数の世界の出来事を漫画と解説を組み合わせて紹介するという「せいすうたん 1」が日本評論社から発売されるそうだ(日本評論社公式Twitter、日本評論社)。 帯の説明によると「かずかずの個性豊かなキャラクターたちを描く今まで見たこともない数学漫画」との記述がある。これを見ると数字の擬人化を図った内容といった感じだろうか。日本評論社公式Twitterによると、配本日は4月27日となってるが、各書店サイトを見る限りは店頭に並ぶのは5月1日となっているようだ。176ページとページ数も多く、目次を見ると 第1話 サブライム数第2話 ロビンの定理第3話 ゲーベル数列第4話 シェルピンスキー数第5話 アペリー数第6話 弱い素数第7話 鈴木の定理第8話 ヴィーフェリッヒ素数第9話 ウォルステンホルム素数第10話 アンタッチャブル数第11話 素数表現多項式第12話 絵になる素数という内容となっている。ターゲ
パナソニック くらしアプライアンスは30日、「常圧凍結乾燥」技術を使った新しい乾燥食品のプロトタイプを完成させたと発表した。この技術はプロの味を独自の方法で乾燥させることで、家のレンジや湯せんなどで簡単にできたての味を再現できるというもの。試作では「鰻の炊き込みご飯」「雑炊」「ぜんざい」の3品を完成させたという。このうち「鰻の炊き込みご飯」に関しては、「foodable」で限定販売する予定(パナソニックリリース、家電 Watch)。 この技術は冷凍室で食品を凍らせると、食品中の水分が氷となり、保存中や保存後にその水分が蒸発して乾燥する昇華現象を応用したもの。インスタントコーヒーなどで使われる「フリーズドライ(真空凍結乾燥)」は食感がサクサクになるが、今回の常圧凍結乾燥は「しっとり」「ねっとり」した食感が生まれるという。
JAXA は 16 日、2 段目エンジンが着火せず打ち上げ失敗に終わった H3 ロケット試験機 1 号機について、これまでの調査結果を宇宙開発利用に係る調査・安全有識者会合で報告した (NHK ニュースの記事、 朝日新聞デジタルの記事、 科学ライター大貫剛氏による会合の文字起こしツイート)。 報告によれば搭載機器の過電流検知により電気系統が遮断されて着火しなかった可能性が高いという。確認された事象としては「V-CON2 (飛行制御コンピューター)からECB(エンジン制御コンピューター)に点火指示が送られた直後、A系B系ともに自己診断プログラムが電源の電圧・電柱異常を検知。その後、エンジンバルブが作動せず、着火に失敗」というものだという。ただし、実際に過電流が流れたのか、それとも誤検知かといった点については現時点では分かっていない。 今回問題が起きた ECB 以下の電気機器は H-IIA ロ
食糧問題の解決策としてたびたび話題になる昆虫食ではあるが、「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によれば、回答者の約9割が昆虫食を避けると回答するなど、いまだに世間一般からの拒否反応は強いようだ(J-CASTの記事)。 この調査は、全国20~60代男女へのアンケート計1035件の回答によるもの。調査結果によれば、さまざまな食品に対する選択肢で「絶対に避ける」「できれば避ける」をあわせた数字が最も多かったのは「昆虫食」(88.7%)、次いで「人口着色料」(73.5%)、「3Dフードプリンターで作った食品」(70.3%) だったという。 特に昆虫食が嫌われている理由について、同研究会では「昆虫食がこれまで罰ゲームのように否定的な形で扱われてきた」ことや「食糧危機のため仕方なく食べさせられるもの」として認識させられているといった分析を行っている。なお、この記事と、また同時期に日刊ゲンダイの記事で
米国政府やジョー・バイデン米大統領は 10 日以降に撃墜した3個の飛行物体について、民間や研究機関の気球だった可能性が高いとしている (産経ニュースの記事)。 それらは高度的には航空機の領域を飛んでいたのでリスクはあったとも言える。識別信号を出さなくていいのかと思うが、よく分からない。 イリノイ州拠点の愛好家団体 NIBBB が飛ばした「ピコバルーン」は 4 カ月以上飛行して地球を 7 周した後、11 日にアラスカ州西部沖の小さな島の近くで通信が途絶え、行方不明になっている。ピコバルーンは水素充填で直径 80 cm の高高度気球。アマチュア無線機や GPS を搭載し、高度 14,000 m を飛行する。同団体は 2021 年 6 月に結成されて以来、25 個以上の気球を飛ばしているという (CNN.co.jp の記事)。 17 日のプレスブリーフィングで米国家安全保障会議 (NSC) 戦略
サバの記録的な不漁を受けてサバ缶の価格が上昇中だそうだ。大手水産食品の極洋は3日、この影響でサバ缶詰の出荷を一時停止したと発表した。不漁の影響で加工に適したサバの水揚げが減っているのが理由であるという。同社のサバ缶詰30品のうち28品を休売する方針(極洋リリース、日テレNEWS)。 日テレNEWSによると、サバは秋の終わりから冬に旬を迎えるため、本来なら2025年に賞味期限を迎えるサバ缶が店頭に並んでいる時期だという。しかし、現在、店頭で販売されているサバ缶は、1シーズン前に製造されたものが多いようだ。サバに関しては、昨年も福井県小浜市のブランド養殖魚「小浜よっぱらいサバ」が猛暑の影響で出荷停止になり、話題になったことがあった(福井新聞ONLINE)。
Nutrients誌に掲載された清華大学(北京)の研究によると、砂糖加糖飲料を1日2本以上飲む人は全く飲まない人よりも抜け毛を経験する確率が42%高くなるという結果となったそうだ。なおこれはあくまで相関関係であり、因果関係があるかどうかについて更なる調査が必要とした。加糖飲料の例として、甘味飲料、清涼飲料水、エナジードリンク、スポーツドリンク、加糖乳飲料、加糖紅茶、加糖コーヒーがあげられている(Healthline Media 、The Sun)。
日本農業新聞の記事によると、アジア各国で稲の多年草化栽培が進んでいるという。多年草化栽培は一度植え付けた稲を連続3から4年間、多年草のように繰り返し収穫する方法で、種も苗も毎年買う必要がないなど、生産コストを大幅に削減することができる(日本農業新聞)。 中国は雲南大学を中心に稲の多年草化栽培の研究・開発を進めており、多年草化した稲を使用すると毎年、二期作の収穫が可能。平均生産量は、1ヘクタール当たり年間6800キロと一般の米の生産量並みとなっているという。また生産コストに関しても、季節ごとに46.8から51%を削減できるとしている。中国のほかにもラオスやミャンマー、タイなどでも同様の試験が開始されているという。日本でも一部農家で稲の多年草化栽培をおこなっているところもあるようだ。 pongchang 曰く、 早生で地球温暖化で2番穂も稔るがカメムシ対策も大変な今日この頃。 雲南省を中心に稲
東京都多摩地域の井戸水から発がん性が疑われる有機フッ素化合物(PFAS)が検出されているそうだ。これにより汚染によって取水停止が判断された井戸は11の浄水施設(7市)の34本に上ることが判明した。東京新聞によれば、汚染源は不明だが、過去に米軍横田基地内で、長年にわたり大量のPFASを含む泡消火剤が土壌に漏出したとする報道があったとされる。神奈川県や沖縄県内の米軍基地内や周辺でも同様にPFASの高濃度での検出が相次いでいるとしている(東京新聞)。
400年近くの歴史がある稲庭うどんは、歯ごたえのわりに茹で時間が短いという特徴がある(日本醸造協会誌、伝統食品‘稲庭うどん’に内在する空隙 と亀裂の役割について[PDF])。 pongchang 曰く、 稲庭うどんの歯ごたえのわりに茹で時間が短い理由の一つに,実は耐塩性ピキア酵母(Hyphopichia burtonii M 2)による空隙が関与している。 捏ねた生地を休ませるのはグルテンの網が育つためと思っていたが、こと稲庭うどんについては発酵も一役買っているらしい。
私的標本:捕まえて食べるのブログ記事によると、ブラックライトがあると魚に寄生しているアニサキスを見つけやすいのだそうだ。国産水産物流通促進事業セミナーのアニサキスを中心とした食中毒対応資料にも記載があるという。ブログ記事ではアニサキスが多いとされるキュウリウオをサンプルに検証をおこなっている(私的標本:捕まえて食べる、平成30年度 第1回国産水産物流通促進事業セミナー アニサキスを中心とした食中毒対応[PDF])。 調査に使用したのは「波長365nm(370nm付近)のブラックライト」で、ブラックライトで照らすと、身の中にうっすらピンクに光る部分があり、そこを調べるとアニサキスが出てくるという。ただこの方法も万能ではなく、身が厚い部分などの光の届かない場所などでは発見は難しいとしている。
摂氏10度でも人体は調子を崩す。BBC健康・科学担当編集委員のジェイムズ・ギャラガー氏の記事によれば、摂氏10度という室温は暖房代が払えない人の家の平均気温に相当するのだという。同氏は10度というそれほど寒くなさそうな気温でも、なぜ命にかかわることがあるのかを試してみたという(BBC)。 摂氏21度での身体データを計測後、徐々に室温を下げていった。室温が18度以下になると身体が心臓や肝臓といった主要臓器を約37度で維持するのに負担がかかるようになるようだ。10度になると脳への血流が減るので、脳に入る酸素や糖の量が減る。その結果、脳の知的活動に悪影響が出るという。また血液が危険な血栓を作る危険も高まり、心臓発作や脳卒中が増える要因になるのだそうだ。 あるAnonymous Coward 曰く、 気温が低いと体温を維持するための機能が活発となる。 温かい血液を速く送り込むため心拍数が上昇する。
「うるう秒」が2035年までに廃止されることが決定した。11月18日にパリ郊外で開催された度量衡総会 (CGPM) で投票により決定されたという。CNETの記事によると、地球の時間が協定世界時(UTC)と一致しない場合も、うるう秒が適宜追加されることはなくなるが、BIPMの投票では調整の可能性が残されているとしている(CGPM資料[PDF]、nature、CNET)。 うるう秒は1972年以来、地球の自転の遅れを埋め合わせるために挿入されてきたが、地球の自転次第のため予測できない部分が多い。結果としてうるう秒の採用によってGPSや通信、エネルギー伝送など重要なデジタルインフラに深刻な誤動作をもたらすリスクがあるとして、MetaとGoogleといった大手IT企業など廃止を求めていた。過去にはうるう秒の調整をきっかけとしてRedditの大規模障害が発生したり、航空予約サービスに影響が出たことも
ニューイングランド医学誌の記事によると、高校でマスクをすれば SARS-CoV-2 (新型コロナウイルス) 感染者を減らす効果が期待できるようだ (論文、 NHK の記事)。 研究では BA.1 の流行が収まった 3 月にボストン周辺の高校での「マスク義務の終了」を受けて最初の週からマスク無しにしてもよくした学区、2 週目に解禁した学区、3 週目に解禁した学区、マスク義務を継続した 2 学区を比較。最初に解禁した学区では 5 月半ばの BA.5 のピークにおいて千人あたり 25 例程の新型コロナ感染者が出たのに対して、2 週・3 週目に解禁した学区では 15 例前後と少なく、マスク義務を続けた 2 学区は 10 例に満たなかった。マスク義務化免除 15 週間の累計では、マスク義務を継続した 2 学区で千人あたり 66.1 例だったのに対して、義務免除した場合 134.4 例だった。これによ
日本全国で皆既月食が観測された11月8日、SNSではスマホのカメラで撮影された月の画像が数多く投稿されたが、その中には妙に鮮明な写真があり、月の画像素材がAI合成されたものではないかとして月撮影モードの存在が話題となっている(refeiaさんのツイート)。 月撮影モードは主にHUAWEI、Xiaomi、vivoといった中華系スマホのハイエンドモデルで「ムーンモード」や「スーパームーンモード」の名称で標準搭載されている。HUAWEIの場合、AIカメラで10倍以上のズーム中に対象を月と認識すると自動的にムーンモードに切り替わる。 2019年に「Huawei P30 Pro」で初めてムーンモードが搭載された際にも、あまりに月が綺麗に撮れることから撮影画像と素材画像を合成しているのではないかとして議論の的となっている。当時HUAWEIはAndroid Authorityの取材に対し、画像の置き換え
17 世紀初めに Alimberto Mauri という偽名で書かれた 1604 年の超新星に関する論文「Considerazioni Astronomiche (天文学的な考察)」の著者がガリレオ・ガリレイであると確認されたそうだ (カフォスカリ大学のニュース記事、 Ars Technica の記事、 Medievalists.net の記事)。 この論文は長年にわたって偽名で書かれたと考えられており、出版当時からガリレオの偽名だと考える人がいた。しかし、これが証明されることはなく、唯一の証拠と考えられていたガリレオの署名入りの手紙が最近の研究で偽者と判定されてしまう。 ところが、これまで重要ではないと考えられていたガリレオのメモの中から証拠が見つかることになる。このメモはフィレンツェ国立中央図書館に収蔵されていたもので、さまざまな時期にさまざまな研究テーマについて書かれたメモを集めたも
滋賀県警東近江署の7日の発表によると、日本国内で宇宙ステーションを悪用した国際ロマンス詐欺が発生したという。同県に住む65歳の女性が、宇宙ステーション勤務の外国人男性と名乗る何者かから現金計約440万円をだまし取られたとしている。国際ロマンス詐欺は男女の機微に触れ、寂しさに付け込むというもの(産経新聞)。 女性は今年6月28日、国際宇宙ステーションで勤務している外国人男と名乗る者と知り合った。産経新聞の記事によれば被害女性は「1000回言っても伝わらないけど言い続ける。愛している」などと言われ信じてしまった模様。この男から8月ごろになって、地球に戻るためのロケット費用、地球や日本への着陸料などの名目で現金を要求されたらしい。
山形大学学術研究院 渡辺昌規教授の研究チームは、株式会社サタケとの共同研究で「脱脂米糠」を原料に代替肉を作ることに成功した(プレスリリース、 山形放送の記事)。 米糠から米油を抽出する際にできる脱脂米糠を原料に、大豆タンパク質から製造された代替肉と同様な微細構造、弾力性を示し、肉の食感などを再現した。脱脂米糠は米油製造現場において、重量ベースで原料 (生糠) の 80 % 以上に達する大量の副産物で、未利用資源として問題だった。
ポリエチレン (PE) の酸化と解重合を可能にする酵素がハチノスツヅリガの幼虫の唾液から発見された (論文、 マルガリータサラス生物学研究センターのプレスリリース、 The Register の記事)。 研究を率いた Federica Bertocchini 氏は趣味の養蜂家でもあり、蜜蝋を食べる養蜂の害虫であるハチノスツヅリガの幼虫 (以降、幼虫) を捕まえてPE製の袋に入れておいたところ、袋に穴をあけて逃げ出してしまったことが研究のきっかけとなった。 Bertocchini 氏の研究グループは幼虫が PE を食べて生分解できるという研究成果を 2017 年に発表しており、2020 年には別の研究グループが幼虫の腸内細菌叢とのかかわりを示唆する研究成果を発表している。 微生物による PE の生分解は非常に長い時間を要するだけでなく、紫外線照射や加熱といった非生物的な事前の酸化処理が必要と
中年になって悪い夢を頻繁に見る人は、高齢になるにつれて認知症の発生リスクが高くなる可能性があるという。成人の約5%が少なくとも週に一度は悪夢をみるとされる。パーキンソン病患者を対象とした先行研究によるとこうした苦痛を伴う夢を頻繁に見ることと認知機能の低下の速度、将来的に認知症を発症するリスクの上昇が関連していることが判明たらしい(eClinicalMedicine、The Guardian)。 バーミンガム大学のAbidemi Otaiku博士は、健康な成人にも同様の問題があるかをしらべるため、脳の健康状態やその他の結果を評価した3つの過去の研究データに着目。35歳から64歳の中年成人600人以上と、79歳以上の高齢者2600人のデータを統計ソフトで分析した。研究によると週に1回以上悪い夢を見る中高年者は、悪夢をほとんど見ない人に比べて10年の間で認知機能が低下する可能性が4倍高いことがわ
戦闘が続くウクライナでは、最近になって異常な数のUFOが目撃されるようになったという。キーフの主要天文台が同国の国立科学アカデミーと共同で発表した論文「Unidentified aerial phenomena I」によると、非常に多くのUFOが確認されたとされている。論文はキーフある天文台とその南にあるヴィナリヴカという村で観測された事象を元に書かれたという。観測されたUFOは「phantoms」と呼称され、完全に黒い物体であり、非常に早く移動することから写真を撮るのは困難であったという(Vice、Unidentified aerial phenomena I. Observations of events[PDF])。 そこで露出時間1ミリ秒未満、50フレーム以上の撮影が難しい環境でも撮影できるカメラを用意。これにより科学者らは空を移動する奇妙な物体を繰り返し観察できるようになったとい
2022年年度の化学教科書からは使用する用語に大きな変化があったそうだ。啓林館の教科書用語の変更を説明した資料によれば、固体から気体に変化する状態遷移を従来と同じく「昇華」、気体から固体に変化することを新たに「凝華」と呼ぶことになったという。従来はどちらも昇華と呼称していた。このほかにも化学式のうちイオンを表す化学式を「イオンの化学式」と呼んだり、これまでは3~11族元素を「遷移元素」として扱っていたが、BeとMgがアルカリ土類金属になったことでこれも3~12族元素に変更されるなどしている。経緯の一部に関しては理系のための備忘録の記事が詳しい(啓林館 教科書用語の変更について[PDF]、難関大に行きたい人へさんのツイート)。 nemui4 曰く、
自然保護団体「The Ocean Cleanup」が2019年に太平洋ゴミベルトで採取した573kgのプラスチックごみの分析結果を公開した。 通説では「海洋プラスチックごみの約8割は陸域から発生」とされていたが、実際は約8割は沖合での漁業活動によるものだった。文字やロゴが確認できたゴミの内訳では日本からのものが34%で最多で、中国が32%で続いた。 Scientific Reportsに掲載された研究によれば、太平洋ゴミベルト(GPGP)のプラスチック破片の75%から86%が漁業活動に由来しているという。以前の調査では、GPGPのプラスチック塊のほぼ半分が漁網とロープで構成されていたが、残りの大部分を占める硬質プラスチック物体と小さなフラグメントの正体は分かっていなかった(Scientific Reports、Ocean Cleanup)。 非営利組織オーシャン・クリーンアップ(Ocean
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