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ブックマーク / www.jma.go.jp (6)

  • 地磁気の大きな乱れが観測されています | 気象庁

    報道発表日 令和6年5月11日 概要 地磁気の大きな乱れが、11日02時05分から始まり、変動幅は 517nT(ナノテスラ)に達しました。 文 気象庁地磁気観測所(茨城県石岡市柿岡)では、現在地磁気の大きな乱れを観測しています。地磁気の乱れの特徴がよくあらわれる地磁気の水平成分の変化は、11日02時05分に始まり、その後現在も続いています。変動幅は最大で 517nTに達しました(添付資料参照。1924年以降では1941年7月4日に700nT以上の記録が最大)。 今回のように大きな地磁気の乱れが起きると、通信障害等が発生する場合があります。 この地磁気の乱れは、5月9日頃から発生している太陽表面での爆発に対応するとみられ、国立研究開発法人 情報通信研究機構によると大規模なフレアが数回発生したとの発表があることから、今後も注意深く観測してまいります。 最新の地磁気の観測状況は、気象庁地磁気観

  • 令和4年1月15日13時頃のトンガ諸島付近のフンガ・トンガ-フンガ・ハアパイ火山の大規模噴火に伴う潮位変化について - 気象庁|報道発表資料

    北海道太平洋沿岸東部 北海道太平洋沿岸中部 北海道太平洋沿岸西部 青森県日海沿岸 青森県太平洋沿岸 岩手県 宮城県 福島県 茨城県 千葉県九十九里・外房 千葉県内房 伊豆諸島 小笠原諸島 相模湾・三浦半島 静岡県 愛知県外海 伊勢・三河湾 三重県南部 和歌山県 徳島県 高知県 宮崎県 鹿児島県東部 種子島・屋久島地方 沖縄島地方 大東島地方 宮古島・八重山地方 ○ 防災上の留意事項 津波警報を発表している地域では、被害のおそれがあります。沿岸部や川沿いにいる人はただちに高台や避難ビルなど安全な場所へ避難してください。繰り返し襲ってきます。警報が解除されるまで安全な場所から離れないでください。 津波注意報を発表している地域では、海の中や海岸付近は危険です。海の中にいる人は直ちに海からあがって、海岸から離れてください。潮の流れが速い状態が続きますので、注意報が解除されるまで海に入ったり海岸

  • 高解像度降水ナウキャスト

    このページでは、1時間先までの降水分布、雷の活動度、竜巻発生の確度の予報をご覧いただけます。

  • 気象観測データを統計処理・取得できるウェブページを公開します - 気象庁 | 平成25年報道発表資料

    近年、社会におけるインターネットの普及など情報通信技術の進展により、企業・国民等において、大量・多様なデータを処理・利用できるようになってきており、政府等が保有する多様で膨大な公共データについて、様々な場面での活用が期待されるようになってきています。 このような中、気象庁では、日よりホームページ上で、機械判読可能な形式(CSV形式)による、過去の気象観測データの公開を開始します。 過去の気象データ・ダウンロードのページ

  • 環境緊急対応地区特別気象センターについて | 気象庁

    当庁は、環境緊急対応(Environmental Emergency Response: EER)地区特別気象センター(Regional Specialized Meteorological Center: RSMC)として、原子力発電所の事故等発生時に、国際原子力機関(IAEA)等の要請に応じて、大気中に放出された有害物質の拡散予測情報を提供しています。 IAEA等の要請により作成した放射性物質拡散のシミュレーション資料について 気象庁の作成する資料について 当庁は、IAEA等からの要請に基づき、以下の3種類の資料を作成しています。 流跡線ある地点から放出された物質が、大気の流れに沿ってどのように流されるかを推定し、一定時間間隔でその位置を記入し結んだもの。単位はありません。 地上から標高500メートルまでの大気中の濃度分布 ある地点を通過する放射性物質の濃度について、24時間間隔で72

    sawarabi0130
    sawarabi0130 2011/04/07
    「実際に観測された放射線量等は反映されていません。 」「この結果は国内の対策には参考になりません。 」
  • IAEAからの要請と当庁が作成した資料一覧 | 気象庁

    ホーム 各種申請・ご案内 気象業務の国際協力と世界への貢献 気象災害の防止に向けた協力 環境緊急対応地区特別気象センターについて IAEAからの要請と当庁が作成した資料一覧 IAEAからの要請と当庁が作成した資料一覧 《資料を参照する上での注意事項》 これらの計算結果は、IAEAの指定する放出条件に基づいて計算したものであり、実際に観測された放射線量等は反映されていません。 原子力規制委員会による原子力災害発生時の防護措置の考え方では拡散予測の信頼性がなく、その情報によって避難行動を混乱させ、被ばくの危険性を増大させること、さらに避難行動中に避難先や経路を状況の変化に応じて変えることが困難であることから、放射性物質の放出前の避難については、同心円的に事前に決められた方法で行います。 国内の緊急時モニタリングに係る制度については原子力規制委員会HPをご覧ください。 IAEAからの要請と当庁が

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