《幻の東京五輪開会式案》『AKIRA』のバイクが駆け抜け、スーパーマリオが競技紹介… 渡辺直美も絶賛した「MIKIKOチーム案」の“全貌” | 文春オンライン
2021年7月23日に国立競技場でおこなわれた東京五輪開会式。テニスの大坂なおみが聖火の最終点火者となり、会場上空に地球をかたどったドローンが躍った。しかし、本番4日前に音楽制作チームのメンバーだった小山田圭吾氏が辞任し、前日には開閉会式のショーディレクターを務めていた小林賢太郎氏が解任と、舞台裏は混迷を極めた。 この大混乱の引き金を引いたのは、五輪開会式の執行責任者だった振付演出家のMIKIKO氏が2020年5月、突然役職を下ろされたことだった。MIKIKOチームがIOC側にプレゼンし、絶賛された“幻の開会式案”とはどんなものだったのだろうか。約280ページに及ぶ資料を入手した「週刊文春」の記事を再公開する。（初出：2021年3月31日、肩書き、年齢等は当時のまま） ◆◆◆ 東京五輪開会式の執行責任者だった振付演出家・MIKIKO氏（43）。彼女が責任者を降ろされたことで、日の目を見るこ
「何者かになりたくなる」SNSはそろそろ衰退していくのかな？という予感｜けんすう
こんにちは！けんすうという名前で、インターネットサービスとかをよく作っているものです。 このnoteでは「何者かになりたいという欲を刺激して、一部のインフルエンサーと大量のワナビーを作りだすようなSNSがそろそろ飽きられて、違う目線のSNSが増えていくんじゃないかな？」的なことを書きます。 ----- 予防線 ------ あ、ちなみにまとまりは全くない、ふわふわした記事です。ロジックも何もないので、注意です。 なんでこんな記事を書いたかというと、5年くらいに振り返った時のためです。 こういう未来予測は「未来なんて予測していないで自分で創ろう」派ですし、自分でも創っているんですけど、あの時のあの空気感で、何を思って創ってたか、というのは残しておかないと、自然と自分の頭の中で、結果に合わせてストーリーをでっち上げちゃったりするので、積極的に残しておいたほうがいいなあ、と最近思っています。 と
『AKIRA』主人公のバイクが… 渡辺直美も絶賛した「MIKIKOチーム開会式案」の全貌 | 文春オンライン
プレゼン資料は昨年4月6日付。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、開催延期が正式決定した直後のものだ。 「IOC側は『よくここまで準備してくれた』と大喜びでした。コロナに関するメッセージを盛り込む必要はあるが、現状の企画書に手を加えれば大丈夫。殆どの関係者がそう考えていました」（組織委員会幹部） ところが、その約1カ月後の昨年5月11日、MIKIKO氏は電通の代表取締役から責任者の交代を通告される。後任に就いたのが、佐々木宏氏（66）だった。 だが、その佐々木氏も、タレントの渡辺直美の容姿を侮辱する演出案を披露したことを理由に3月18日、辞任を表明する。 辞任した佐々木宏氏 ©共同通信社 これを受け、組織委員会の橋本聖子会長は「大会まであと4カ月に迫る中で、一から作り上げるのは困難。佐々木チームの案をベースとして、新たなものを作り上げるのがベスト」などと述べていた。 「MIKIKOチーム
焦点：電通、東京招致へ巨額の寄付とロビー活動 ＩＯＣ規定に抵触も
アイテム 1 の 2 オリンピック・パラリンピックの東京招致をめぐり今なお国際的な贈収賄疑惑の捜査が続く中、大手広告代理店の電通が東京招致活動に６億円を超す寄付をするなど、「中立性」を求めるＩＯＣの規約に抵触しかねない関与を行っていたことがロイターの取材でわかった。写真は２０１８年４月、シンガポールの裁判所をあとにするブラック・タイディング社代表のタン・トン・ハン氏。提供写真（２０２０年 ロイター／Wong Kwai Chow/The Straits Times via REUTERS） [1/2] オリンピック・パラリンピックの東京招致をめぐり今なお国際的な贈収賄疑惑の捜査が続く中、大手広告代理店の電通が東京招致活動に６億円を超す寄付をするなど、「中立性」を求めるＩＯＣの規約に抵触しかねない関与を行っていたことがロイターの取材でわかった。写真は２０１８年４月、シンガポールの裁判所をあと
「大手広告代理店への再委託は問題ない」 梶山経済産業相 | NHKニュース
「持続化給付金」の事業を国から委託された社団法人が、業務のほとんどを大手広告代理店に再委託していることについて、梶山経済産業大臣は問題はないという認識を示しました。 これについて、梶山大臣は2日の記者会見で「いろんな業務が混じっている。ウェブでの申請に限っていて、どういう人材をどこに張り付け、どういう手順を踏んで支給するかという中で、こういった形を取った」と述べました。 そのうえで、電通に直接委託しなかった理由について、梶山大臣は「過去に電通が直接補助金などの交付事務を受託した際に、受け取った人から国の制度に応募したのに振り込み元が『電通』だったことから、問い合わせが集中したことがあった。そのため電通からは直接受託しないことを原則としていると聞いている」と述べ、再委託に問題はないという認識を示しました。 経済産業省は、業務を民間に委託するために公募を行い、競争入札の結果、「サービスデザイン
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「娘は100日生きられませんでした」電通過労死事件の遺族が語る
