信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

気候変動は食料安全保障にも脅威となっている。科学者は異常気象によって農作物の収穫量が減り、２０５０年には穀物価格は最大２３％上昇すると予測する。世界の人口を支える食料システムは維持が難しくなり、紛争の火種となる恐れがある。温暖化の抑制だけでなく、食料危機の克服にも企業の技術の出番がある。海上農業を目指すベンチャー企業も登場した。 【湿気で栽培】特殊繊維培地で“超節水” ９月上旬、三重県多気町で再生可能エネルギーの電気で稼働する農業施設が完成した。取り付けた太陽光パネルは家庭用と同規模の出力５キロワット。これだけで施設１５棟（２０００平方メートル）の電力を賄い、イチゴを栽培する。 通常の１０分の１の水量で植物を育てる農法を採用したため、送水に大きな電力を必要とせずに省エネ化できた。この農法を開発したＣｕｌｔｉｖｅｒａ（カルティベラ、沖縄県恩納村）の豊永翔平社長は「太陽光発電で野菜を育て、余っ

地方都市から東京圏への流入に歯止めがかからない。安倍政権が2014年に「消滅可能性都市」というセンセーショナルな未来を発信し、その対策として地方創生施策を掲げた。施策の狙いは出生率の低い東京に若者が集まるのを防ぎ、比較的出生率の高い地方に若者をとどめることで日本全体の人口減少を緩和しようというものだ。 2020年までに東京圏への転入と転出を同じにすることを目標としたが、その差は縮まるどころか年々拡大している。目標達成は事実上不可能な状況で、政府が６月に示した20年度から５年間の地方創生施策案では「定住人口」ではなく、兼業や副業などで地域を関わる「関係人口」を増やす方向に切り替えざるを得なくなった。 私が住む宮崎県も2018年の転出超過数は3,087人となっており、前年に比べて265人も増加した。転出入のほとんどは30代以下の若者で、その世代の県内人口は年々減少しているにも関わらず転出超過数

自動車業界で勢いを増す「電動化」の潮流に変化が起きている。電気自動車（ＥＶ）の陰に隠れがちだったハイブリッド車（ＨＶ）が再び注目されてきた。トヨタ自動車は関連特許の開放を決め、中国政府は環境規制でＨＶを優遇する方針を示した。パワートレーン（駆動装置）の組み合わせを最適化し、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量低減を狙う考え方が広まってきたことが背景にある。ＨＶが勢いを保つには、コスト低減を継続できるかがカギを握る。 経済産業省と国土交通省は６月、２０３０年度までに新車の燃費を１６年度の実績値比で３２％改善することを自動車メーカーに義務付ける新たな燃費基準を公表した。新基準の特徴の一つは、原則除外してきたＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を対象に加え、燃費評価に「ウェル・ツー・ホイール（Ｗ２Ｗ、油田から車輪まで）」と呼ぶ考え方を導入した点だ。 Ｗ２Ｗは自動車の走行時だけでなく、ガソリンや電気がつ

２０１８年、トヨタ自動車の豊田章男社長は、トヨタ社長と日本自動車工業会会長、ドライバー・モリゾウの３つ姿を使い分け、大変革の中を縦横無尽に駆け抜けた。１年間の発言を振り返ると、トヨタや自動車業界が「ＣＡＳＥ」や「税」、「組織改革」、「クルマの魅力」にどう向き合ってきたかが見えてくる。 すべてはここから始まる 「トヨタを車の会社からモビリティー（移動性）の会社に変えるのが私の目標だ」 （１月１０日掲載） 米家電見本市「ＣＥＳ」に先駆けてラスベガスで会見した豊田社長。移動や物流、物販などＥＶ「ｅ―パレットコンセプト」や、米アマゾン・ドット・コムや中国・滴滴出行など５社との協業を公表した。２０１８年はこの言葉通り、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の大変革に対してトヨタは大きく動いた。 「ＡＩ（人工知能）を進化させるのは人の知恵と改善。ＡＩを良きライバルとし、切磋琢磨（せっ

下水処理場に眠るエネルギーを活用しよう―。水処理設備やエネルギー関連機器を手がける機械メーカーが、下水処理中に発生するエネルギーの有効利用に寄与する技術の開発や普及に挑んでいる。一方で処理にかかる電力消費の低減が課題となっており、ＩｏＴ（モノのインターネット）を駆使して省エネを後押しする技術革新にも取り組む。 ２０１１年の東日本大震災発生以降、節電意識の定着や再生可能エネルギーの利用推進に伴い、いかにエネルギーを生み出すかは下水処理場でも大きな課題だ。 バイオマスである下水汚泥は重要なエネルギー資源で、１５年には下水道法の一部改正により汚泥を燃料や肥料として再生利用するよう下水道管理者に努力義務が課せられた。 汚泥の処理過程で発生する消化ガス（バイオガス）の約３割は活用されていないとされる。こうしたエネルギーの有効活用に向け、ヤンマーエネルギーシステム（大阪市北区）はバイオガスを燃料とする