りさ @jDmHQCRkFdolRxa マジで、図書館利用しない人ってどうしたら来てくれるのかな…… 利用者としても週2くらいで通う私が「図書館楽しいよ!!」なんて、そりゃそうだろでしかない…… でもほんと図書館楽しいんだよ!! 2024-05-09 15:18:58 りさ @jDmHQCRkFdolRxa 読む人でも図書館には興味ないってあるんだよねぇ むつかしい🤔 そういう人へのアプローチは何したらいいべか…… 辞書も事典もたくさんあるよ!!とか? 2024-05-09 19:05:34
アイジャはそれまでもたくさんのイマジナリーフレンドを作ってきたが、彼女が2歳になる頃に現れた「ニナ」は、他とは明らかに違っていた。 アイジャによるニナの説明はつねに一貫していた。アイジャいわく、ニナは悪い人たちが自分を捕まえにくること、そして食糧が足りなくなることを恐れているという。ときにはアイジャ自身がニナとして話すこともあった。 母親のマリーがフードプロセッサーを使っていたときのことだ。アイジャはその音に怯え、「戦車をここから出して!」と叫んだ。なぜ娘が「戦車」という単語を知っているのか、マリーは不思議に思った。 またあるときには、アイジャはこう言った。「ニナの腕には数字が書かれていて、それがニナを悲しくさせるの」。そしてその数字が書かれていたと思われる場所を指差しながら、「ニナは家族が恋しいの。ニナは家族と引き離されちゃったのよ」と言った。 ホロコーストのことなど何も知らないはずの娘
函館バスの従業員が違法に懲戒解雇されたと認定された裁判で、判決で言い渡された慰謝料の支払いに会社側が応じていないことをめぐり、函館地方裁判所は森健二社長の自宅を差し押さえることを決定しました。 函館バスをめぐっては、労働組合、私鉄総連函館バス支部に所属する従業員が、懲戒解雇されたのは不当だなどとする訴えを起こしていて、札幌高等裁判所は4月、慰謝料50万円の支払いなどを命じる判決を言い渡しました。 会社と森社長は最高裁判所に上告し、支払いに応じていませんが、判決には強制執行が可能な「仮執行宣言」が付いていたため、従業員側は森社長の自宅の差し押さえを函館地方裁判所に申し立てました。 函館地方裁判所は9日、この申し立てを認め、函館市にある森社長の自宅を差し押さえることを決定したということです。 NHKが会社を通じて森社長に取材を申し込んだところ、「社長や社長のスケジュールが分かるものが不在のため
アメリカ政府の高官はこれまで滞っていたウクライナへの軍事支援の再開が4月決まったことについて、形勢を直ちに変えるものではないとして、ことしいっぱいはロシア軍の攻勢に対しウクライナは防衛に力を入れることになるという見通しを示しました。 ロシア軍がウクライナ東部で攻勢を強める中、アメリカ政府は4月、600億ドルあまり、日本円で9兆3000億円を超えるウクライナヘの追加支援を決め、滞っていた武器や装備品などの軍事支援が再開することになりました。 経済紙、フィナンシャル・タイムズによりますとホワイトハウスで安全保障政策を担当するサリバン大統領補佐官は4日、首都ワシントンで行われたイベントで軍事支援の効果について「当面はロシア軍の進軍が続く。スイッチを切り替えるようにはいかない」と指摘しました。 その上で「ウクライナが前線を防衛し、ロシア側の攻撃に耐えることを確かなものにする」として、ことしいっぱい
都内で開かれた「公開憲法フォーラム」で登壇し、憲法改正について提言する糸数健一与那国町長(YouTubeより) 与那国町の糸数健一町長は3日、都内であった憲法改正の発議を求める集会で登壇し、「日本は旧宗主国として台湾に対する責任を放棄してはならない」などと述べた上で、台湾海峡問題を踏まえ新しい憲法には「最低でも自衛隊の明記と緊急事態条項を盛り込む必要がある」と提言した。加えて国の交戦権を認めないと規定する憲法9条二項に言及し「できれば『認めない』の部分を『認める』に改める必要があると思う」と改定を求めた。 対中国を念頭に「全国民がいつでも日本国の平和を脅かす国家に対しては一戦を交える覚悟が今、問われているのではないでしょうか」とも述べた。 現行憲法については「だれが読んでもおかしな日本語で書かれた現憲法前文からして、現憲法は先の大戦における大和民族の命を惜しまぬ勇猛果敢さに恐れをなしたマッ
雀のはっち@交通安全 @jakuhou 無言フォロー失礼いたします🙏皆様思いやりを持って運転しましょうね🙌 🚗 ³₃ も🏍³₃も 🚴³₃も 優しい運転で楽しいドライブを😌✨お気軽に絡んでくれると喜びます😊#ビール党 #バイク乗り #大型トラック乗り #安全運転 #アニメ好き #ゲーム好き #料理好き #猫好き 雀のはっち@交通安全 @jakuhou そんな私もドライバー人生で1度だけクレームのお電話いただいたことがあります... 『もしもし?💢おたくのドライバー片手運転してるんですけど?💢しかももう片方の手で何か棒いじりながら💢💢危ないのでやめさせてもらえますか💢💢』 ごめんなさい... その棒いじらないと発進も出来ないんです😇😇 2024-05-03 08:15:31
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ゴールデンウィークがいよいよ始まります。 去年はまだコロナが明ける前でしたが、今年のゴールデンウィークは行動制限が解除されて迎えるため、各地で混雑が予想されています。 去年までと違うのは鉄道会社が各社揃って自由席をやめて全車指定席として走らせる列車が多くなってきていることだと思います。 東海道・山陽新幹線の「のぞみ」はすでに今日から全車指定席で運転されていますし、在来線でも会社別にみると、 「JR北海道」 ・北斗 札幌~函館 ・すずらん 札幌~東室蘭・室蘭 ・おおぞら 札幌~釧路 ・とかち 札幌~帯広 「JR東日本」 ・しおさい 東京~佐倉・成東・銚子 ・わかしお 東京~茂原・上総一ノ宮・勝浦・安房鴨川 ・さざなみ 東京~木更津・君津 「JR東海・西日本」 ・しらさぎ 名古屋~敦賀 「JR西日本」 ・やくも 岡山~出雲市 ・スーパーいなば 岡山~鳥取 ・スーパーはくと 京都~倉吉 ・サンダ
増田寛也・元総務相らによる人口戦略会議が公表した「消滅可能性都市」。10年前、この衝撃的な呼び名が全国を駆け巡った後、安倍政権は「地方創生」に乗り出した。前鳥取県知事で「改革派知事」として知られ、増田氏と同じく総務相を経験した片山善博氏は、消滅可能性都市を打ち出した当初の狙いは「外れた」と振り返る。 ――10年前、「消滅可能性都市」というショッキングな発表を、どのように受け止めましたか。 ◆「皆さんこのままだと消滅しますよ」とガーンとたたいておいて、自治体に危機感を抱かせようとしているのは分かりました。ただ、そのメッセージの使われ方は、打ち出した当事者(日本創成会議)の狙いを外れましたよね。 当事者たちの狙いは、実は消滅可能性都市リスト打ち出し後の、第2弾の方だったと聞いています。彼らは、リスト公表の後「東京圏高齢化危機回避戦略」と題する提言をまとめています。首都圏で高齢者が介護施設などを
中国の企業が運営する動画共有アプリTikTokについて、アメリカ議会上院はアメリカでの事業を売却しなければ国内での配信を禁止することを盛り込んだ法案を超党派で可決し、法案が成立する見通しとなりました。TikTokについては「安全保障上の脅威だ」とする声がある一方で「規制は表現の自由を制限する」などと反発する声もあり、波紋が広がりそうです。 アメリカ議会上院が23日、可決したウクライナへの追加の軍事支援などの緊急予算案には、中国の企業バイトダンスが運営するTikTokについて、アメリカでの事業を売却しなければ、国内でのアプリの配信などを禁止するとする条項も含まれています。 この中では事業の売却期限を270日以内としていて、大統領の権限でさらに90日まで延長することができるとしています。 法案はこのあと24日にバイデン大統領の署名を経て成立する見通しです。 アメリカで1億7000万人が利用して
スマートフォンの画面に表示された、動画共有アプリ「TikTok(ティックトック)」のロゴ。背景は米国と中国の国旗(2023年3月16日撮影、資料写真)。(c)OLIVIER DOULIERY / AFP 【4月21日 AFP】米下院は20日、動画投稿アプリ「ティックトック(TikTok)」をめぐり、中国の親会社バイトダンス(ByteDance)が米国事業を1年以内に売却しなければ、全米で利用を禁止することをうたった法案を賛成多数で可決した。 下院は先月、ティックトックを取り締まる同様の法案を承認している。 西側諸国の当局は、ティックトックは中国政府とつながっており、プロパガンダを広める道具になっているとして、若者を中心に人気が根強いことを警戒している。米国での利用者数は約1億7000万人。 ティックトックの広報担当者は法案について、「米国人1億7000万人の言論の自由を踏みにじり、企業70
30~40代の若い人が多い青ヶ島 ――加絵さんは、YouTube以外にもいろんなお仕事をされているそうですね。 佐々木加絵さん(以下、加絵) はい。配達業、コワーキングスペースの運営、デザイナー、青ヶ島の観光ガイド、あとは実家が「かいゆう丸」という民宿を営んでいるので、その手伝いもしています。青ヶ島は人口156人(2024年1月1日時点)の島だから、1つの仕事だけでまとまった収入を得るのが難しく、私のように複数の仕事を掛け持ちしている人が多いんですよ。例えば私の弟は、建設業と漁業をしながら、村会議員としても活動しています。 ――たくさんの仕事を掛け持ちしていると、みなさんかなり忙しいのでは? 加絵 そうですね。青ヶ島出身と言うと、「のんびりした人が多そう」という印象を持たれることが多いのですが、実際にはせっかちな人が多いかもしれません。村の飲み会などがあると、集合時間の30分前には来て、準
Published 2024/04/19 16:55 (JST) Updated 2024/04/19 17:23 (JST) 自民党は19日、交流サイト(SNS)で著名人になりすます詐欺広告の被害が拡大していることを受け、対策を協議する会合を開いた。平井卓也デジタル社会推進本部長は会合後、フェイスブックを運営する米IT大手メタに対し「しばらくの間全ての広告を停止することも検討してほしい」と求めたことを報道陣に明らかにした。 平井氏は「日本で商売を続けていく考えならば、緊急事態に真摯に対応するべきだ」とも述べた。政府はSNSでの投資詐欺などに対応するため、6月をめどに総合的な犯罪対策プランを策定する方針。 メタは詐欺広告対策について「産業界、専門家や関連機関との連携による社会全体でのアプローチが必要だ」と訴える声明を16日公表した。平井氏は会合で「当事者としての責任を感じる文章では全くない
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