ニューヨーク市に学ぶ大規模データ活用の真髄ブルームバーグ市長が推進するニューヨーク市政府の大規模データ活用に携わっていた筆者が、さまざまな実例を基に、企業が今後いっそう注力すべきデータ解析のキーポイントをお伝えする。 近年、ブログやSNSを活用したユーザー主体の情報交換が盛んである。「YouTube」をはじめとする動画投稿サイトでやり取りされる情報は、さらにほかのユーザーからのフィードバックを受け、巨大な集合知を形成している。また、これまで活用することがなかった非構造化データや、自由度の高い準構造化データへの期待も高まっている。センサーデータ、空間情報やバイナリ情報、音声、画像、動画情報など、これまでの常識的な解析対象の蓄積型構造化データの枠組みを越え、多様化するデータ（調査会社IDCのレポートによると、2020年に世界で作成されるデータ量は、35.2ゼタバイトに達すると予測されている）は、総量で2020年までにおよそ現在の44倍
