とある日に「Apple Watch Series 9」（以下、Apple Watch）を紛失した。紛失に気付いた日、紛失日の記憶が定かでなく、思い出せずに焦っていた。どうしてもなければ生活や仕事が成り立たないわけではないので、意気消沈することはなかったが、高価な物で個人情報も入っていることは頭の片隅にあり、どうにかして探し出さねば……と思っていた。 思い当たる節がないか冷静になって考えたところ、どうやらApple Watchを家ではなく外出時に紛失したようだった。腕に身に付けるので置き忘れはなかろう……と思ったのだが、カフェやレストランで過ごすときは邪魔になるため、腕から外してしまう癖があることに気付いた。バンドが意図せず外れてしまったのではないか？　とも考えたが、置き忘れの方が気になり出した。 考えているだけでは仕方がないので、iPhoneの「探す」アプリを開いて、行方不明になったApp

米Appleのティム・クックCEOが5月7日にXで公表した、新型「iPad Pro」のプロモーションビデオが、日本のユーザーから批判を浴びている。 動画は、楽器や画材、カメラなどが、巨大なプレス機に挟まれてぐちゃぐちゃに圧砕され、iPad Proに全機能が集約される様子を描いている。 iPad Proの薄さや、さまざまなクリエイティブツールを代替できることをアピールする狙いだったとみられるが、モノを大切にする文化が強い日本のユーザーから、不快感や失望の声が続々と出ているようだ。 動画では、巨大なプレス機の間にピアノやトランペット、レコード、絵の具、デッサン人形、ギター、ゲーム機、カメラ、本などさまざまなクリエイティブツールが並べられている。 メトロノームやレコードが動き始め、クリエイティブツールの全体像が映るとすぐに、上部の金属板が下に降りてきてツールを次々に破砕。メトロノームやトランペッ

Googleの「Google Homeシリーズ」（現在の「Google Nestシリーズ」）やAmazonの「Amazon Echoシリーズ」など、日本でも2017年からスマートスピーカーが相次いで販売され始めました。それ以来、筆者宅ではいわゆる「スマート家電」を導入し始め、少しずつですが自宅を「スマートホーム」にしています。 当初はスマート家電のバリエーションは少なく、価格も比較的高価でしたが、多くのメーカーが参入したことで、手頃な価格の製品も増えました。「これもスマホやスピーカーから操作できるようにしてしまおう！」と、日々工夫を行うのが1つの趣味になっている状況です。 いろいろ導入してきた中で、筆者が一番便利に感じたのが、玄関などのドアロックをリモート操作できる「スマートロック」です。カードのタッチ操作やスマホからの遠隔操作で解錠／施錠することに“憧れ”を持っていたことに加えて、解錠／

リクルートと三菱UFJ銀行の合弁会社が提供する「エアウォレット」というアプリを知っているだろうか？　金融機関の送金や出金が無料でできる、とても便利でお得なサービスだ。筆者は2023年から使い始めたのだが、異なる銀行口座間のお金の移動がある人におすすめだと感じた。その理由について説明しよう。 エアウォレットで自分名義の銀行口座間のお金を手軽に移動 筆者は毎月、三菱UFJ銀行から三井住友銀行にお金を移動させている。家賃の振り込み先が三井住友銀行の口座なので、メインバンクの三菱UFJ銀行から家賃分のお金を移動させているのだ。 振り込みだと他行あて3万円以上の場合、220円の振込手数料がかかる。その手数料がもったいないので、毎月、三菱UFJ銀行のATMでお金を引き出し、三井住友銀行のATMで入金することを繰り返していた。 1カ月に1回のこととはいえ、このお金の移動がけっこう面倒。ここ数年はキャッシ

全国自治宝くじ事務協議会は3月6日、ネット専用宝くじ「第84回クイックワン」において、発売などの事務を委託したみずほ銀行が各等級の当せん本数を誤って登録していたため、販売を中止すると発表した。クイックワンは4日から「緊急メンテナンス」として販売を停止していたが、6日に第84回を除いて再開している。 みずほ銀行の発表によると、本来は10本の予定だった1等200万円を200本に、200本の予定だった2等10万円を2000本にするなど、誤って登録していたという。逆に40万本の予定だった6等200円は10本になっていた。 販売を停止した4日までに1等27本、2等259本など本来の本数を超える当せんが出ていた。みずほ銀行は、当せん者に対して通常通り当せん金を支払う一方、当せんしなかった利用者に購入代金を返金するとしている。 全国自治宝くじ事務協議会は「今回の事態は、受託するみずほ銀行の責に帰すべきも

神奈川県教育委員会が2024年1月4日にリリースした、公立高校入試のインターネット出願システムで、「@gmail.com」ドメインのアドレスにシステムからのメールが届かず、受験生が出願用アカウントを作成できない問題が起きている。 15日夜時点でも解消しておらず、県教委は受験生に対して、「@gmail.com以外のメールアドレスで登録してほしい」と呼び掛けている。 このシステムは、公立高校の2月入試に出願する受験生などが利用する。中学校で受け取った書類に書かれたURLから出願サイトにアクセスし、メールアドレスなどを登録して「志願者アカウント」を作成すると、出願サイトへのログインに必要な「登録番号」がメールで届く、という流れだ。 だが、登録したメールアドレスが「@gmail.com」の場合、登録番号入りのメールが届かない不具合が起きているという。 新システムによる出願は1月4日に受付スタート。

皆さんは「ビジネスチャット」と聞いて何を思い浮かべるだろうか。IT系企業に勤めていれば「Slack」をイメージするかもしれないし、大企業に務めている人なら「Microsoft Teams」が挙がるかもしれない。しかし中小企業だと話が変わってくる。実は国産の「Chatwork」の人気が高い。 現在のChatworkの登録ID数は644万、導入社数は約42万1000社。調査会社のモニタス（東京都港区）が2022年に行った調査によると、従業員1000人以上の企業で最も使われていたのはMicrosoft Teamsだったが、Chatworkは100人未満の企業での利用率トップだ。米Nielsenの調査によると、国内利用者数が最も多いビジネスチャットはChatworkとしている。 「日本は中小企業が圧倒的に多い。中小企業に向き合い続けることが競争優位だ」──Chatworkのコミュニケーションプラッ

狙いはIntel Macの一掃か　Appleが「M3チップ」ファミリーで描く戦略：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/3 ページ） Appleが11月7日から順次、「Apple M3チップファミリー」を搭載する新型Macを発売する。そのラインアップからは「Intel Macの一掃」という意思が伺える。M3チップファミリーのラインアップと、新型Macの布陣について考察していこう。 Appleが10月31日（日本時間）に開催したオンラインイベントで発表された製品は、いずれも第3世代のApple Silicon（SoC）「Apple M3ファミリー」を搭載している。 →M3ファミリー搭載でさらに高速になった「MacBook Pro」登場　上位モデルには新色「スペースブラック」を用意　25万円弱から →Apple、M3チップを搭載した新型「iMac」を発表　処理性能はM1比で最大2倍に →App

リコー傘下になったPFUから10月25日に発表された新型キーボード「HHKB Studio」。既存のシリーズが持つ「プログラマーがハッピーになるキーボード」から少し路線を変え、プログラマーに加えてクリエイターも対象に「持ち運べるオールインワンの仕事場」として企画された別ラインの商品だ。 今までのHHKBにはない新要素も多く、ThinkPadのようなポインティングデバイスが内蔵され、ホームポジションから手を動かさずにマウス操作が可能になった他、4カ所に内蔵されたジェスチャーパッド、キースイッチのホットスワップ（取り替え）対応などが挙げられる。そしてキーはリニアタイプのメカニカルスイッチをHHKBで初めて採用した。このスイッチは中国Kailh製で押下圧は45g。1億回のタイプに耐えられるカスタム品という。

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2

ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は2023年9月16日から9月22日までの7日間について集計し、まとめた。 ようやく涼しくなってきた……と思ったらインフルエンザや新型コロナウイルスが大流行していて、息つく間もありません。皆さんは無事にお過ごしでしょうか。 さて先週は「イーロン・マスク氏がX有料化に言及した」という話題がアクセス1位になりました。この話、「デマだ」という説も一部で出ましたが、実際に動画を見てみると、マスク氏は「Xシステムの月額使用料を少額課金する方向に移行している」とはっきり言っています。1アカウントごとに少額でも経済的負荷をかければ、大量のbot（動画では「bot軍」と呼んでいます）」を使った世論操作などが難しくなるのでは、という文脈でした。 が、この後マスク氏

米X（旧Twitter）のオーナー、イーロン・マスク氏は9月18日（現地時間）、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相とのライブストリーミングの対談で、「we're moving to having a small monthly payment for use of the X systems.（Xシステムの月額使用料を少額課金する方向に移行している）」と語った。 Xでは現在、X Premiumユーザーにのみ課金しているが、全ユーザーに課金するという意味だ。 具体的な価格には言及しなかったが、「 It's the only way I can think of to combat vast armies bots（大量のbotと戦うために思いつく唯一の方法だ）」という。サブスク料金が必要になればbotのコストが高くなり、botによるヘイトスピーチや誤情報などを防げると同氏は説明した。 マ

デジタルバンク「みんなの銀行」アプリの“秘密の質問”のUIがTwitter上で話題になっている。3文字以上でしか回答を設定できず、「両親の旧姓は何ですか？」という質問に2文字の名字では答えられない。なぜこのような仕様になっているのか、運営会社のみんなの銀行（福岡市）に話を聞いた。 みんなの銀行は、スマートフォンアプリから口座開設ができるサービス。アプリのダウンロード後、初期設定を進めていくと本人認証の手段の一つとして、秘密の質問の設定を求められる。質問は「母親または父親の旧姓は何ですか？」「小学校の修学旅行先はどこですか？」「初恋の人の名前は何ですか？」など6種類から選べる他、自分で質問の作成することもできる。 しかし、いずれの質問に対しても設定できる回答の文字数は3文字からとなっている。そのため、両親の旧姓を求める質問の場合、漢字2文字で「松浦」などは設定できず、「まつうら」のように平仮

家電業界や放送業界が「4K」で湧いたのは、2015年頃の事だった。2013年に「東京オリンピック2020」の開催が決定し、総務省がそれに合わせて4K・8K放送のロードマップを策定、2015年にはまだコンテンツもないのに多数の4Kテレビが市場に登場した。 多くの人は、漠然と近い将来テレビ放送が4K化すると思っていたはずである。つまり一番視聴している地上波のテレビ番組が4Kで見られるようになると期待されていた。だが実際には放送帯域の問題から地上波の4K化は見送られ、CSおよびBSのみという事になった。 それでもBSの4K番組が充実すれば、地上波放送を時代遅れにしていくものと期待された。だが現実はBS放送の4K番組といえば、テレビショッピングか、かつてSDで制作された時代劇を4Kにアップコンしたものが大半という結果になった。強い番組はまだ地上波で、HD放送のままである。 日本では、地上波の4K化

Twitterのオーナー、イーロン・マスク氏は7月1日、Twitterでの“サービスの低下”の原因を「数百の組織がTwitterのデータを極度なレベルでスクレイピングしている」ことだとツイートしたが、原因は別のところにあるようだと、フリーランスのWeb開発者、シェルドン・チャン氏がMastodonの投稿で指摘した。 この“サービスの低下”で、多数のユーザーが投稿を読めなくなっている。マスク氏は2日、「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」にユーザーが読める投稿数に制限を加えたとツイートした。 だがチャン氏は、異常なトラフィックの原因として、TwitterのWebアプリのバグにより、無限ループ状態でTwitterにリクエストが送信されていることを発見したと動画を添えて説明した。この動画では毎分数百件のリクエストが送信されていることが確認できる。 左の動画は、レートが

Twitterの投稿が読み込めないと、日本時間の7月1日午後11時ごろから話題になっている。これにより「Twitter終わり」や「API規制」といった単語がTwitterの日本トレンドに入った。Twitterを運営する米Xのイーロン・マスク氏は2日午前2時、「一時的な制限を加えた」とツイートした。例えば未認証のアカウントは1日当たり600件までの読み込みが上限になるとしている。その後、マスク氏は状況を更新し、2日午前7時時点までに段階的に制限を緩和している（記事下部に追記あり）。 認証済みのアカウントは1日当たり6000件まで、新規に作られた未認証アカウントは1日当たり300件まで。1日のリセットタイミングがいつあるのか、いつまでこの制限が適用されるのかは明らかにしていない。 一時的な制限を始めた理由について、マスク氏は「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と説

米Googleは6月15日（米国時間）、ドメイン登録サービス「Google Domains」の提供を終了すると発表した。事業を米Squarespaceに売却する。同社は約1000万個のドメインを含む関連の資産をGoogleから引き継ぐ。 事業の譲渡により、Google Domainsのユーザーが直ちに対応を行う必要はないという。現地の規制当局から事業売却が承認され次第、ドメインや顧客の管理をSquarespace社に移転する。規制当局の承認は2023年後半に完了する見込み。 Google Domainsのヘルプサイトによれば、当面はGoogle Domains経由で引き続きドメインを管理できるが、移行期間を経てSquarespaceアカウントでの管理に移行することになる。Googleは「可能な限りシームレスに行えるようにする」としている。 ドメインの更新価格について、Squarespace

待ちに待った大型連休がやってきました。ドライブにアウトドアレジャー、旅行に親族との会合など、さまざまなイベントを計画している人もいるのでは？ 今ではスマートフォンがあるので、楽しいひと時の思い出を写真や動画に撮って鮮明に残せるようになりました。また、写真の共有も簡単になりました。 とはいえ、「iCloudの容量が足りなくて、写真をそんなにたくさんアップロードできない」「共有相手がデジタルに疎いと見てもらえないかもしれない」といった悩みを抱えることもあるでしょう。 実は、iCloudの共有アルバム機能を使えば、共有したい相手が簡単に閲覧可能。しかも、iCloudの容量を気にせず100万点の写真や動画を保存できるのです。一体どういうことでしょうか？ iCloudの共有アルバムとは？ iCloudは、Appleデバイス、つまりiPhone、iPad、Macなどのバックアップとして使えるクラウドス

新潟県は4月21日、サーバに保存していた公文書データ10万件が消失したと発表した。外部からの攻撃によるものではなく、システム保守業者の人為ミスが原因としている。 県は富士電機ITソリューション（東京都千代田区）が開発・保守を担う公文書管理システムを使用している。消失したのは同システムにおいて3月24日午後9時から31日午後11時59分までに登録した文書の添付ファイル10万3389件。「県民や関係事業者に直ちに大きな影響があるものではない」としている。 4月10日に、県の職員が添付ファイルを開けない状況になっていることに気付き、富士電機ITソリューションに調査を依頼した。ファイルが消失したのは9日夜ごろで、判明した段階でバックアップ期間（3日間）を過ぎていたためバックアップファイルが残っていないことが分かった。 原因は、添付ファイルの拡張子を小文字に変更する新機能を、運用テストや社内審査など

最近のインターネットは金の亡者にあふれすぎている。もっと低俗でくだらないものがあふれていたあのころに回帰すべきだ──SNSやネット掲示板をある程度続けた人の中には、こう考えたことがある人もいるのではないか。筆者もその一人だ。意識の高いFaceboookをさげすみ、スパムと討論に明け暮れる昨今のTwitterを哀れみ、キラキラに満ちたInstagramから逃げてきた。 思えば居心地がいいのはVIP板とか、「ほかてら」とか「よるほー」とかいってたころのTwitterだった。ああ、陰キャの筆者でも安心してはしゃげるSNSがどこかにないものか──長い逃避の果て、筆者はあるSNSにたどり着いた。そこは与謝野晶子と官営八幡製鐵所、そしてレターパックで現金送れは全て詐欺ですが飛び交う場所。そう、最近話題の「Misskey.io」だ。 実は結構前からあるサービスで、ITmedia NEWSでも2018年に