サイゼリヤはなぜ定期的に「炎上」するのか 「最初のデートでサイゼリヤに行くなんてありえない」 SNSで定期的に上がってくる話題なので、ご存じの方も多いのではないでしょうか？ 気合いが入った初デートであんな安い店に連れていくなんて、とんでもない！というわけですが、この手の書き込みがあるたびに、「なぜサイゼリヤデートが悪いのか！」と文句を言う人があちこちから現れて、その人たちが最初の投稿を「炎上」させるのです。 こうしたやり取りを見るたび、私はとても「ありがたいこと」だと思っていました。 一般に、デートに使うレストランは「ハレ（晴れ）」のレストランじゃないといけない、とされています。特別な日の「ハレ」の舞台となるべきレストランは、高級店がふさわしいというわけです。 それを「ありえない」と感じる人がいるということは、サイゼリヤは「ケ（褻）」のレストランだと思われているということです。「ケ」という

Round One’s arcade at the Danbury Fair mall in Connecticut. Photographer: Dina Litovsky for Bloomberg Businessweek 2021年11月、エリック・バニヤン氏は、かつて「フォーエバー21」の店舗があったショッピングモール「ダンベリーフェア」の空きスペースに日本人ビジネスマンのグループを案内した。フォーエバー21は19年の運営会社の経営破綻後、２つのフロアから成る６万平方フィートのスペースを明け渡した。米コネティカット州にある同モールからは百貨店のシアーズとロード・アンド・テイラーも撤退し、厳しい状況にあった。 同モールを所有するメイスリッチでリースを担当していたバニヤン氏は、百貨店が栄光を取り戻すわけではないことを認識していた。下着やＴシャツを買うにはインターネットのほうが「より良

【特別取材】「音楽業界にとって今ほど面白い時代はない」世界各国でヒップホップを主流に乗せたBelieve社ロマン・ヴィヴィアン氏が語る日本の音楽産業の未来 TuneCoreを傘下に持つBelieve社が、日本上陸を本格化させている。最近ではワーナーミュージックによる株式公開買付の申し出があるも、株式非上場化で独立を選び話題を呼んだ。今回取材したロマン・ヴィヴィアン氏はヴァージン、キャピトルで要職を務めた後、2008年にわずか10人だったBelieveに入社。同社の急成長を助けてグローバルミュージックヘッド兼ヨーロッパ社長となった。今やBelieveは1,900人以上のスタッフを50カ国に持つ世界最大級の音楽会社に成長している。氏が日本の音楽市場に強いポテンシャルを感じる理由とは？ 日本のヒップホップに注力するのはなぜなのか？ （インタビュアー：Musicman編集長 榎本幹朗　取材日：20

オタクペンギン（社長） @NovelPengin めっさ良いデータが公開されている…！ 原作の担い手として、どうメディアミックスで収益を取っていくのかは議論になりますが、ジャンル別でこういったデータが出てくるのははかどりますね。 ↓引用元 cas.go.jp/jp/seisaku/ata… pic.twitter.com/8fYDdmhuyU 2024-04-18 17:57:37

日本の音楽・映画・ゲーム・マンガ・アニメなどのエンタメコンテンツが、世界から注目されることが多くなった昨今。そうしたヒットコンテンツの舞台裏で活躍する旗手たちの思考をnoteプロデューサー／ブロガーの徳力基彦氏が解き明かしていく連載「新時代のエンタメ舞台裏～ヒットにつなげる旗手たち～」の第2回は、集英社のマンガ誌アプリ「少年ジャンプ＋」（以下「ジャンプ＋」）を取り上げる。 紙媒体の新聞・雑誌は産業自体の存続が懸念され、紙の本も売れにくくなっている中、『SPY×FAMILY』をはじめとする新たなヒット作を生み出し、 2014年のローンチ以降ダウンロード数2700万超、平均MAU（マンスリーアクティブユーザー）が700万/月（Web版含めれば1100~1300万）と、著しい成長を続けるのはなぜなのか。 前編では同アプリや、衝撃を与えた「初回全話無料」サービスの誕生の背景を、集英社で数々のデジタ

テレビ朝日は4月5日、壽屋（東京都立川市）の株式を追加取得し、持分法適用関連会社にすると発表した。5日開催の取締役会で決議した。 両社は2023年12月11日に資本業務提携を発表しているが、今後は関連会社として「IPやコンテンツの開発・展開においてさらなる連携を深める」としている。 資本業務提携では、1）オリジナルIP・コンテンツの共同開発および二次利用の共同展開、2）両社の保有するIP・コンテンツを活用した商品化、メディア展開等におけるさらなるビジネス展開、3）メタバースなど新領域でのビジネス展開、4）人事交流を通じた両社のコンテンツ開発・展開力の強化などに取り組むとしていた。 壽屋は、キャラクターグッズの企画開発を手がけるホビーメーカー。近年はオリジナルホビー商品の企画開発やVRChatで使えるオリジナル3Dアバターなどデジタル領域にも手を広げている。1953年に節句人形と玩具を扱う小

米ハードロックバンド「キッス」が楽曲などを、3億ドル（約454億円）を超えるとみられる額でスウェーデンの音楽投資企業に売却した。

日本のエンタメ界は、転換点を迎えている。SNSの登場によって、音楽・イラスト・漫画といったコンテンツの発信方法も、その消費の仕方も変化した。 今の時代にヒットするエンタメコンテンツとは。そして、才能あるクリエイターが活躍できる場をどのようにつくっていくべきなのか。 歌い手・Adoが所属する事務所代表の千木良卓也（クラウドナイン代表取締役社長）、漫画『SPY×FAMILY』『チェンソーマン』などの編集を務める林士平（ミックスグリーン代表取締役・少年ジャンプ＋編集部員）、「おぱんちゅうさぎ」などのキャラクターや映画作品などを手がけるCHOCOLATE Inc.代表取締役の渡辺裕介の3人に語ってもらった。 ヒットはなぜ生まれた？千木良卓也（以下、千木良）：当時は何も分かりませんでしたが、後日談としてであればいくつかあります。メジャーデビュー曲『うっせぇわ』のリリース時期（2020年10月）はコロ

幻想的な夜のニセコひらふ地区の大通り 北海道「ニセコ」は倶知安町、ニセコ町、蘭越町の一帯の総称である。パウダースノーのスキー場として有名なここは、今やリッチなインバウンド客ばかりの＂外国人天国＂である。そのリアルな実態をルポライターの安田峰俊氏が体当たりでルポした！ ＊　＊　＊ ■どこもかしこも英語だらけ かつて訪日観光客の主役だった中国人は、中国の景気や日中関係の悪化から存在感が薄れたが、その穴を埋めるように欧米人や香港人が日本に殺到している。 外国人向けの〝観光地価格〟も生まれた。最近は東京・豊洲のすし店で、1杯6980円の海鮮丼（通称「インバウン丼」）が売られていることが報じられた。円安と日本の物価安から、これを高くは感じない外国人も多いのだ。 現在、日本には街全体にインバウンド価格が広がる地域も存在する。北海道の巨大スノーリゾート、ニセコだ。主峰のニセコアンヌプリを取り囲んで5つの

GMS大手の「イトーヨーカ堂」が、北海道と東北、信越にある「イトーヨーカドー」の全17店舗を、今春から順次閉店することがわかった。 近年、GMSは苦境を強いられており、特に地方立地店舗では郊外型店舗への客足流入などで苦しい状況が続いている。撤退店舗の半分は譲渡先の企業が決定したというが、まだ半分は譲渡先が決まっておらず、もし完全閉店となれば、買い物難民が生まれる恐れもある。 一時は日本を代表するGMSとして名を馳せたヨーカドー。そんなGMSの王者は、どこで道を誤ってしまったのか。今回は、ヨーカドー拡大の歴史を追いながら、その立地戦略に注目してヨーカドー苦境の理由について迫っていこう。 ヨーカドーの前身は「羊華堂洋品店」 ヨーカドーの前身である「羊華堂洋品店」は1920年、東京・浅草に誕生した。創業者は吉川敏雄で、後にヨーカドーを立ち上げる伊藤雅俊の叔父にあたる人物。太平洋戦争ののち、この洋

2018年の元旦から70日間、ダニエル・エク（35）と友人たちは誰が最も体脂肪率を落とせるかを競い合っていた。 定額制音楽配信サービスを提供する「スポティファイ」の共同設立者で、CEOを務めるエクは勝利のために特別メニューを独自にあみだした——エクササイズは1日2回。食事は1日1回で、特別なダイエット食を午後の決まった時間にとることを繰り返すというものだ。 2018年4月、スポティファイがニューヨーク証券取引所に初上場する前日に私はエクに会った。エクは「戦略を誤って体脂肪率競争に負けた」と私に報告した後、いかにも彼らしく敗因をこう分析した。

「セクシー田中さん」の件をきっかけに、映像化における原作の脚色に注目が集まっている。そんな中、劇作家で演出家の鴻上尚史氏が、「原作者と脚本家の問題にしてはいけない」と発信した。 鴻上氏は、X（旧ツイッター）を通じ、「映像化において作品を改変しないで欲しいと要望する人と、製作側に一任する人に分かれるが、それは原作者個人の判断であり、問題は『変えないで欲しい』という原作者の意向を出版社がちゃんと伝えたのか、そしてそれをテレビ局がちゃんと受け入れたのか」であるとも主張。 もしそれが違っていた時に対応するのも、「原作者ではなく、原作者側に立つ出版社。それに対応するのも、脚本家の前にテレビ局、つまりプロデューサーだ」とも書く。 筆者はその意見にまったく同感だ。脚本家はプロデューサー、この場合はテレビ局に雇われているのであり、彼らの意向に従って仕事をするに過ぎない。原作に忠実にするのか、改変するのかに

東宝は、ゴジラビジネスに特化した部署「ゴジラルーム」を2019年10月1日付で新設した。組織の名称に“ゴジラ”が使用されるのは同社史上初となる。 10年間の休眠状態を経て、2014年公開のハリウッド版『GODZILLA』で大復活を果たしたゴジラ。2016年公開の『シン・ゴジラ』は興収82億5千万円を記録するメガヒットとなり、ファン層の拡大に大きく寄与した。それに伴い、ゴジラに関連したビジネスの領域も年々広がりを見せている。 映像事業部「映像企画室」の下に設けられたゴジラルームは、そんなゴジラに関わる全ての事業を統括する重要な役割を担う。1954年に第1作『ゴジラ』が産声をあげてから65周年。この記念の年にスタートするゴジラルームは、今後どのように活動していくのか。東宝の取締役（映像事業・音楽事業担当）であり、ゴジラビジネスを指揮するチーフ・ゴジラ・オフィサーの大田圭二氏（＝写真）に聞いた―

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アメリカの科学誌・New Scientistが、2023年の非代替性トークン(NFT)の概況を振り返って、「NFT市場は崩壊したようだ」と報じました。 NFTs died a slow, painful death in 2023 as most are now worthless | New Scientist https://www.newscientist.com/article/2406198-nfts-died-a-slow-painful-death-in-2023-as-most-are-now-worthless/ NFTとは、ビットコインなどの仮想通貨を支えるブロックチェーン技術を基盤としたデジタル識別子のことです。一意な価値、つまり他に代えられるもののない唯一無二の価値を担保する性質により、NFTは所有権の概念、ひいては世界経済の在り方を根本から覆すものと嘱望され、一時

白い鯛焼きとか唐揚げ専門店とか タピオカミルクティーとか痛い食パン屋とか そういう「例のやつ」の元祖

■『ゴジラ −1.0』、北米で日本映画の新記録達成12月1日に北米公開した『ゴジラ −1.0』が記録破りのスタートを切っています。12月3日までの興行収入は1103万1954万ドル(約16億円)、北米週末興行3位にランキングされました。 これは『「鬼滅の刃」上弦集結、そして刀鍛冶の里へ』の1011万ドルを超え、2023年に北米公開された外国映画で最高です。 アニメ映画では大ヒットも珍しくなくなった近年の米国映画興行ですが、日本の実写映画では変わらず大きな壁があります。大規模公開は少なく、観客動員数もあまり伸びていません。 役者や舞台のほとんどが日本となることや、言語の壁のため親近感があまり持てないのが理由とされています。 これまでの大きな興行記録が、1989年公開の『子猫物語(英語タイトル：The Adventures of Milo and Otis)』の1300万ドル、1996年の『S

2023/12/1 7:00　 VictorySportsNews編集部 今季パ・リーグで2年連続の最下位に終わった北海道日本ハムファイターズ。しかし、球団経営の観点からは、大きな飛躍を遂げたシーズンとなった。2023年3月30日に北広島市に開業した新球場「エスコンフィールド北海道」が大きな話題を呼び、営業利益を大幅に押し上げる結果となったのだ。 新球場を運営する株式会社ファイターズスポーツ＆エンターテイメント（FSE、球団が34.17%、日本ハムが32.91%の株式を保有）は先日、球場を含む「北海道ボールパークFビレッジ」の開業後の状況報告会を開催。プレオープンの3月12日から9月30日までの203日間で来場者が303万人（1日平均1万4942人）に達し、目標に掲げていた300万人の大台をホーム最終戦が行われた9月28日に突破したことを発表した。 野球が開催された日はもちろん、試合がない

マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは11月19日、OpenAIのCEOを解任された共同創業者のサム・アルトマンと社長を辞任したグレッグ・ブロックマンの2人がマイクロソフトに加わると発表した。ナデラのすばやい決断は、マイクロソフトの人工知能（AI）分野におけるポジションをさらに強固にするものとして称賛された。 17日に、アルトマンの追放というOpenAIの取締役会の決定に不意を突かれたナデラは、週末に彼をCEOに復帰させるための取引を仲介したが、その試みは頓挫し、19日にアルトマンとブロックマンらをマイクロソフトに迎え入れると発表した。2人は、マイクロソフト社内のAIチームを率いるとされた。 この発表を受け、マイクロソフトの株価は20日の市場で2％急騰し、時価総額は2兆8100億ドル（約414兆円）に上昇した。 また、その同じ日に数百人のOpenAIの社員が同社の取締役会メンバーの辞任と

生成AIのChatGPTを開発したアメリカのベンチャー企業「オープンAI」のCEOだったサム・アルトマン氏が事実上解任されたことをめぐり、アメリカのメディアは全体の9割を超える社員がアルトマン氏が復帰しなければ退社するなどとする会社宛ての書簡に署名したと報じました。 生成AIのChatGPTを開発した「オープンAI」は先週17日、CEOだったサム・アルトマン氏の退任を発表し、事実上の解任とみられています。 アルトマン氏はその後、IT大手のマイクロソフトに入社することが明らかになっていますが、アメリカのメディアは20日、「オープンAI」のおよそ770人いる社員のうち、全体の9割を超える700人以上の社員が会社宛ての書簡に署名したと報じました。 書簡ではアルトマン氏の会社への復帰とともに、すべての取締役の辞任を求めていて、認められなければ退社し、マイクロソフトに入社するアルトマン氏のもとで働く